主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 60.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.95倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、株式会社サンドラッグ(当社)、子会社7社(株式会社星光堂薬局、株式会社サンドラッグプラス、株式会社大屋、株式会社サンドラッグ・ドリームワークス、株式会社ピュマージ、ダイレックス株式会社、株式会社サンドラッグエース)、関連会社9社(BCPE KNIGHT CAYMAN,L.P.、BCPE KNIGHT GP2,LLC、株式会社BCJ-47、株式会社キリン堂ホールディングス他5社)の合計17社により構成されております。当社グループは、薬局の経営並びに医薬品・化粧品・日用雑貨等の販売及び卸売りを主たる事業としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- ドラッグストア事業57.3%4,596億円
- ディスカウントストア事業42.7%3,423億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】今後のわが国経済につきましては、雇用・所得環境の改善を背景に個人消費が持ち直し、経済・社会活動の回復が期待される一方で、物価の継続的な上昇に加え、中東情勢を要因とするエネルギー価格の高止まり、為替変動の影響等から、経済環境の先行きは警戒すべき局面になるものと見込まれます。当業界におきましては、出店競争の激化、業界再編の進行、他業態との競争が続く中、人口減少や少子高齢化に起因する労働力不足に加え、原材料の高騰、調達難など販売促進活動にも影響を及ぼす可能性もあり、業界環境は引き続き厳しい状況で推移するものと認識しております。こうした事業環境を踏まえ、当社グループは、…
中期経営計画・IR資料(サンドラッグ公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1株式会社イリュウ商事37.43%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)12.57%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)7.87%
- 4CEP LUX-ORBIS SICAV(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店 ダイレクト・カストディ・クリアリング業務部)4.29%
- 5多田 直樹2.66%
- 6多田 高志1.89%
- 7全国共済農業協同組合連合会(常任代理人日本マスタートラスト信託銀行株式会社)1.77%
- 8ジェーピー モルガン チェース バンク 385047(常任代理人㈱みずほ銀行決済営業部)1.44%
- 9株式会社日本カストディ銀行(信託口4)1.09%
- 10ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人㈱みずほ銀行決済営業部)0.90%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 8,425億円
- 前年比 +5.1%
- 純利益
- 314億円
- 前年比 +2.1%
- EPS
- 268.36円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 8,760億円
- 前年比 +4%
- 営業利益
- 488億円
- 前年比 +4.2%
- 純利益
- 322億円
- 前年比 +2.4%
- EPS / 配当
- 274.87円
- 配当 132円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的の投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)として区分し、取引先との関係の構築・維持・強化や業務提携等、中長期的な企業価値向上に資すると判断した場合、当該株式を政策保有株式として取得・保有することとしております。現在保有中の政策保有株式につきましては、持合状況になく、適宜、株価や市場動向などを考慮しつつ縮減していく方針としております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役3名18百万円
- 社内取締役7名2.35億円
- 社外監査役3名18百万円
- 社外取締役3名18百万円
- 社外役員 (一括)6名37百万円
役員一覧
- 多 田 直 樹取締役 チェアマン3,113,000株
- 多 田 高 志取締役2,207,000株
- 貞 方 宏 司代表取締役社長 CEO53,000株
- 坂 井 義 光取締役29,000株
- 上 条 香代子社外監査役
- 和 田 希志子 (戸籍上の氏名:井上希志子)社外監査役
- 山 下 和 稔社外常勤監査役
- 松 本 正 人社外取締役
- 辻 智 子社外取締役
- 齋 藤 律 子社外取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 3,868億円 | 126億円 | 199.62円 | 40円 | 15.1% |
| 2013 | 4,074億円 | 150億円 | 237.3円 | 48円 | 15.8% |
| 2014 | 4,478億円 | 158億円 | 249.97円 | 56円 | 14.7% |
| 2015 | 4,458億円 | 164億円 | 266.97円 | 60円 | 14.3% |
| 2016 | 5,038億円 | 216億円 | 356.86円 | 85円 | 17.3% |
| 2017 | 5,284億円 | 233億円 | 197.32円 | 100円 | 17.3% |
| 2018 | 5,642億円 | 248億円 | 212.31円 | 60円 | 17.1% |
| 2019 | 5,881億円 | 239億円 | 204.76円 | 66円 | 14.7% |
| 2020 | 6,178億円 | 237億円 | 202.67円 | 68円 | 13.2% |
| 2021 | 6,343億円 | 253億円 | 216.68円 | 70円 | 12.9% |
| 2022 | 6,487億円 | 239億円 | 204.02円 | 71円 | 11.2% |
| 2023 | 6,905億円 | 257億円 | 219.83円 | 100円 | 11.3% |
| 2024 | 7,518億円 | 291億円 | 249.07円 | 114円 | 11.9% |
| 2025 | 8,018億円 | 308億円 | 262.91円 | 130円 | 11.8% |
| 2026 | 8,425億円 | 314億円 | 268.36円 | 131円 | 11.3% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人37.4%
- 外国法人等26.2%
- 金融機関19.2%
- 個人・その他13.3%
- 証券会社3.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ダイレックス㈱ディスカウントストア事業連結 100%
- ㈱サンドラッグ・ドリームワークスドラッグストア事業連結 100%
- ㈱大屋ドラッグストア事業連結 100%
- ㈱サンドラッグプラスドラッグストア事業連結 100%
- ㈱星光堂薬局ドラッグストア事業連結 100%
- ㈱キリン堂ホールディングスドラッグストア事業持分 55.6%
- ㈱BCJ-47投資事業持分 55.6%
- BCPE KNIGHT CAYMAN,L.P.投資事業持分 55.6%
- BCPE KNIGHT GP2,LLC投資事業持分 49%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
大河原フォルテ店 / 東府中店・東京都 / 一宮店・山梨県 / 焼津三ヶ名店・静岡県 / 奈良店・奈良県 / 皆生店・鳥取県 / 筑紫野店・福岡県 / 本部他・東京都 / 所沢物流センター
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当627億円
- その他販管費523億円
- 地代家賃349億円
- 減価償却費188億円
- 退職給付費用7.1億円
- 減価償却費1.2億円
- 退職給付費用2百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは11.3%(業種中央値 7.5%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ.取締役及び監査役の報酬等についての株主総会の決議に関する事項当社取締役の金銭報酬の額は、2008年6月21日開催の第45期定時株主総会において、取締役の報酬等を年額4億円以内(ストックオプション報酬額及び使用人分給与・賞与を除く。)と決議されております。当該定時株主総会終結時点の取締役(社外取締役を除く。)の員数は、4名でした。2023年6月23日開催の定時株主総会において、株式報酬型ストックオプション制度を廃止し、対象取締役(社外取締役を除く。)に対する譲渡制限付株式報酬制度の導入が決議されております。…
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