株式コード

stocks/9896

JKホールディングス

スタンダード卸売業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.1%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
29.5%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.8倍
水準トレンド
1.13倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(JKホールディングス株式会社)、子会社51社、関連会社8社により構成されており、事業は合板の製造販売、木材の加工販売、合板、合板二次製品、建材及び住宅機器等の卸売販売、小売販売を主に行っているほか、グループ取扱商品及び一般貨物の運送業務等を営んでおります。 なお、その他を除く3部門は、「第5 〔経理の状況〕 1〔連結財務諸表等〕 (1)〔連結財務諸表〕 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 また、3部門以外の事業については、セグメント情報に与える影響が軽微なため、その他として区分しております。 当社は、…

セグメント別売上構成

  • 総合建材卸売事業82.5%3,245億円
  • 総合建材小売事業13.4%528億円
  • 合板製造・木材加工事業3.0%119億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針当社グループは住宅資材の流通業を主要事業とし、「快適で豊かな住環境の創造」という企業理念の下、より良い住宅資材を、適正価格で、お客様の要望される場所へタイムリーにお届けすることを目標に営業活動を展開しております。また、単にモノを販売するだけでなく、お取引先である建材販売店や工務店などに住宅建築関連の様々なサービスを提供するほか、企業経営ノウハウを提供することで、お取引先との共存共栄を図る仕組みづくりにも取組んでおります。…

大株主FY2026 有報

  • 1吉野石膏株式会社14.87%
  • 2吉田 繁7.85%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.68%
  • 4JKホールディングス従業員持株会6.83%
  • 5三井物産株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)5.81%
  • 6SMB建材株式会社5.25%
  • 7伊藤忠建材株式会社3.82%
  • 8公益財団法人PHOENIX3.56%
  • 9吉田 隆2.46%
  • 10株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.70%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
3,988億円
前年比 +1.4%
純利益
40億円
前年比 -5.8%
EPS
148.87円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
4,070億円
前年比 +2.1%
営業利益
66億円
前年比 +2.6%
純利益
42億円
前年比 +4.1%
EPS / 配当
160.15円
配当 60

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社が保有する株式には、保有目的が純投資目的である株式と、純投資目的以外の目的である株式(以下「政策保有株式」という。)があります。このうち政策保有株式は、当該株式の保有が中長期的な観点から当社グループの業務遂行上必要と判断されること、保有リスクに対し一定の経済効果が見込めること等を保有の基本方針としております。政策保有株式以外の保有株式を純投資目的に区分しております。② 当社における株式の保有状況当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額(投資株式計上額)が最も大きい会社(最大保有会社)である当社については以下のとおりであります。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員213百万円
  • 社内取締役31.57億円
  • 社外役員 (一括)516百万円

役員一覧

  • 吉田 隆取締役特別顧問710,000
  • 青木 慶一郎代表取締役社長91,000
  • 小川 明範取締役26,000
  • 吉田 輝代表取締役専務経営企画本部長兼サステナビリティ推進室長22,000
  • 小柳 龍雄取締役17,000
  • 舘崎 和行取締役経営管理本部長兼財務経理部財務担当部長11,000
  • 松田 昭博社外取締役(監査等委員)4,000
  • 田端 裕和取締役(常勤監査等委員)2,000
  • 谷内 豊社外取締役(監査等委員)1,000
  • 松谷 美和社外取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20122,910億円20億円69.75円7円10.1%
20133,000億円20億円70.32円10円9.2%
20143,521億円33億円113.48円12円13.1%
20153,313億円33億円103.66円13円11.1%
20163,303億円23億円74.48円15円7.4%
20173,399億円28億円89.66円15円8.2%
20183,461億円29億円93.46円17円7.8%
20193,589億円21億円68.76円17円5.4%
20203,685億円28億円90.65円19円6.9%
20213,433億円29億円98.74円19円7%
20223,761億円89億円298.63円35円18.7%
20234,070億円67億円224.85円40円12.4%
20243,889億円50億円174.67円40円8.6%
20253,933億円43億円148.18円45円6.9%
20263,988億円40億円148.87円55円6.3%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他48.6%
  • その他法人31.7%
  • 金融機関11.5%
  • 外国法人等7.1%
  • 証券会社1.0%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ジャパン建材㈱総合建材卸売事業連結 100%
  • ㈱ハウス・デポ・プラス総合建材小売事業連結 100%
  • ㈱ブルケン・ウエスト総合建材小売事業連結 100%
  • ㈱ブルケン・マルタマ総合建材小売事業連結 100%
  • ㈱ブルケン関東総合建材小売事業連結 100%
  • ㈱ミトモク総合建材卸売事業連結 100%
  • ㈱銘林総合建材卸売事業連結 100%
  • ㈱KEY BOARD総合建材卸売事業連結 100%
  • 物林㈱総合建材卸売事業連結 100%
  • JKI㈱総合建材卸売事業連結 100%
  • ティンバラム㈱合板製造・木材加工事業連結 100%
  • ㈱ブルケン東日本総合建材小売事業連結 100%
  • 太平洋建材㈱総合建材小売事業連結 100%
  • 通商㈱総合建材卸売事業連結 100%
  • ㈱キーテック合板製造・木材加工事業連結 95.45%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 賃貸不動産・北海道 / 賃貸不動産・宮城県 / 賃貸不動産・群馬県 / 賃貸不動産・東京都 / 賃貸不動産・愛知県 / 賃貸不動産・大阪府 / 賃貸不動産・広島県 / 賃貸不動産・福岡県 / ジャパン建材㈱新木場営業所・東京都 / 通商㈱本社大阪支店・大阪府 / 物林㈱本社・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費113億円
  • 荷造運送費57億円
  • 福利厚生費31億円
  • 賞与・引当金15億円
  • 減価償却費13億円
  • 地代家賃10億円
  • 退職給付費用5億円
  • 減価償却費1.7億円
  • 役員報酬・賞与1.3億円
  • 貸倒引当金繰入額80百万円
  • 退職給付費用37百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6.1%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、当社の持続的な成長及び企業価値の向上並びに株主の皆さまとの価値の共有を図るインセンティブとして機能するよう役員報酬制度を見直し、2024年3月7日に開催した取締役会において決定しました。見直しの柱は、株式報酬の導入及び役員退職慰労金制度の廃止であり、見直し後の役員報酬制度全体の概要は次のとおりです。個々の業務執行取締役の報酬の決定に際しては、各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とし、金銭報酬及び非金銭報酬で構成します。金銭報酬は、毎月定額で支給する基本報酬及び年度ごとの業績に連動する年次賞与とし、非金銭報酬は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許21

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