株式コード

stocks/9888

UEX

スタンダード卸売業[ 優待: なし ]2.1倍

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
33.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 27% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
2.1倍
水準トレンド
0.73倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社企業集団は、当社及び子会社8社で構成され、ステンレス鋼その他金属材料の販売、ステンレス鋼その他金属加工製品の製造・販売、機械装置の製造・販売及びエンジニアリングを主な事業内容としています。当社企業集団の事業に係わる位置付け及び事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、事業区分はセグメント情報の注記と同一の区分によっております。 <ステンレス鋼その他金属材料の販売事業>ステンレス鋼その他金属材料の販売事業は、当社がステンレス鋼板、鋼管、条鋼等様々な品種の金属材料を切断販売するほか、子会社である令和特殊鋼株式会社及び株式会社UEX管材が販売しております。子会社である日進ステンレス株式会社は、…

セグメント別売上構成

  • ステンレス鋼その他金属材料の販売事業95.7%481億円
  • ステンレス鋼その他金属加工製品の製造・販売事業2.5%13億円
  • 機械装置の製造・販売及びエンジニアリング事業1.8%9億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社企業集団が判断したものであります。 当社は昭和30年の創業以来、ステンレス鋼の流通を通じてわが国の産業の発展に寄与することを目的とし、販売先と仕入先双方のニーズを調整すると共に、お取引先にソリューションを提供することにより発展してきました。当社の企業理念である「日本一のステンレス・チタン商社として、世のため人のために役立ちたい。」は「UEXの志」という形にまとめられております。また、この企業理念を具現化すべく経営方針として『ステンレス・チタン商社として価値ある流通機能を提供することで社会に貢献し、…

大株主FY2026 有報

  • 1住友商事株式会社6.53%
  • 2日鉄ステンレス株式会社6.32%
  • 3三井物産スチール株式会社3.34%
  • 4岸本則之3.00%
  • 5大同特殊鋼株式会社2.87%
  • 6小沼滋紀2.75%
  • 7第一生命保険株式会社    (常任代理人株式会社日本カストディ銀行)2.43%
  • 8株式会社みずほ銀行(常任代理人株式会社日本カストディ銀行)2.13%
  • 9野村證券株式会社1.83%
  • 10NSステンレス株式会社1.42%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
497億円
前年比 -1.1%
純利益
6.7億円
前年比 -28.1%
EPS
60.49円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、以下のとおり定めております。 a. 保有目的が純投資目的である投資株式当社の事業運営等とは関係なく、もっぱら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式 b. 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式取引先との関係の維持・強化や事業運営上の必要性、経済合理性等を総合的に勘案し、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役110百万円
  • 社内取締役41.24億円
  • 社外役員 (一括)635百万円

役員一覧

  • 岸 本 則 之取締役会長334,000
  • 秀 髙 雅 紀代表取締役社長51,000
  • 合 瀨 雄 介取締役22,000
  • 森  強 志常勤監査役1,000
  • 伊 藤 哲 夫取締役
  • 寺 井  亨常勤監査役
  • 小 川 亮 太 郎監査役
  • 小 佐 井 優取締役
  • 新 倉 陽 子取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012422億円-72百万円-6.27円2円-0.8%
2013368億円-2億円-18.06円2円-2.3%
2014384億円3.2億円29.16円6.5円3.7%
2015412億円6.9億円62.28円18円7.4%
2016417億円2.2億円20.27円10円2.3%
2017403億円4.6億円41.89円13円4.7%
2018474億円11億円100.06円31円10%
2019495億円11億円101.19円33円9.5%
2020564億円6.9億円63.01円26円5.7%
2021494億円2.2億円20.02円7円1.8%
2022455億円14億円127.06円40円10.7%
2023538億円28億円256.63円100円18.7%
2024521億円13億円117.62円55円7.7%
2025503億円9.3億円84.18円40円5.3%
2026497億円6.7億円60.49円22円3.7%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他66.0%
  • その他法人23.0%
  • 金融機関5.7%
  • 証券会社3.9%
  • 外国法人等1.4%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ステンレス急送株式会社ステンレス鋼その他金属材料の販売事業連結 100%
  • 上野エンジニアリング株式会社機械装置の製造・販売及びエンジニアリング事業連結 100%
  • 令和特殊鋼株式会社ステンレス鋼その他金属材料の販売事業連結 100%
  • 株式会社大崎製作所ステンレス鋼その他金属加工製品の製造・販売事業連結 100%
  • 日進ステンレス株式会社ステンレス鋼その他金属材料の販売事業連結 100%
  • 上海威克斯不銹鋼有限公司ステンレス鋼その他金属加工製品の製造・販売事業連結 100%
  • 株式会社UEX管材ステンレス鋼その他金属材料の販売事業連結 90%
  • 株式会社ナカタニステンレス鋼その他金属材料の販売事業連結 67.3%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 本社・東京都 / 大阪支店及び大阪配送センター・大阪府 / 大阪支店及び大阪配送センター・大阪府 / 九州支店及び九州配送センター・福岡県 / 九州支店及び九州配送センター・福岡県 / 北陸支店及び北陸配送センター・新潟県 / 北陸支店及び北陸配送センター・新潟県 / 東北支店及び東北配送センター・宮城県 / 東北支店及び東北配送センター・宮城県 / 名古屋営業所及び名古屋配送センター・愛知県 / 名古屋営業所及び名古屋配送センター・愛知県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当28億円
  • 荷造運送費12億円
  • 賞与・引当金3.7億円
  • 減価償却費1.5億円
  • 退職給付費用1.4億円
  • 貸倒引当金繰入額-82百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは3.7%(業種中央値 7.9%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等についての株主総会の決議に関する事項取締役の金銭報酬の額は、平成7年6月29日開催の第41回定時株主総会において年額2億円以内と決議いただいております(使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない)。当該定時株主総会終結時点の取締役の員数は11名(うち、社外取締役は0名)であります。非金銭報酬として、平成19年6月27日開催の第53回定時株主総会において、業務上の必要により取締役に社宅を貸与する場合、社宅賃借料と社宅使用料の差額合計額は年額4百万円以内と決議いただいております。当該定時株主総会終結時点の取締役の員数は4名(うち、社外取締役は0名)であります。監査役の金銭報酬の額は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。