主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 60.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.95倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社2社、非連結子会社1社及び関連会社2社から構成されています。当社は、ファクトリールート(製造業、建設関連業等向け卸売)、eビジネスルート(ネット通販企業等向け販売)、ホームセンタールート(ホームセンター、プロショップ等向け販売)、海外ルート(連結子会社業績、諸外国向け販売)があり、販売ルートに即した営業体制のもと事業を行っています。各ルートで取り扱う作業用品・ハンドツール等の一部(キャスター、工具箱等)及び物流保管用品、研究管理用品等の一部(作業台等)を関連会社が製造し、当社が仕入れて国内外の得意先様に販売しています。また、…
セグメント別売上構成
- ファクトリールート66.0%2,112億円
- eビジネスルート24.1%770億円
- ホームセンタールート8.9%284億円
- 海外ルート1.1%35億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社が判断したものです。(1)会社の経営の基本方針 当社及び連結子会社は、「がんばれ!!日本のモノづくり」を企業メッセージとして掲げ、製造業や建設・建築現場を含む幅広いモノづくり現場で必要とされる工具、作業用品、作業用消耗品、機器類などの“PRO TOOL”[間接資材]や約8.8万アイテムに及ぶプライベート・ブランド商品“TRUSCO”を自社開発商品として取り扱う卸売業としてモノづくり現場のお役に立つことを経営の基本方針としています。 モノづくり現場では、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社NSホールディングス12.01%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.84%
- 3公益財団法人中山視覚福祉財団6.60%
- 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.75%
- 5大同商事株式会社5.23%
- 6GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ 東京支店)3.66%
- 7株式会社NRホールディングス3.58%
- 8株式会社NFホールディングス3.03%
- 9有限会社平成実業2.73%
- 10SG/UCITS V/INV (常任代理人 香港上海銀行 東京支店)2.49%
最新の決算(短信)
2026.04.30 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 870億円
- 前年比 +9.8%
- 純利益
- 41億円
- 前年比 +2.6%
- EPS
- 62.27円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 3,410億円
- 前年比 +6.5%
- 営業利益
- 217億円
- 前年比 -4.8%
- 純利益
- 145億円
- 前年比 -8.4%
- EPS / 配当
- 220.5円
- 配当 58.5円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方(純投資目的である投資株式)専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式(純投資目的以外である投資株式)取引先との良好な関係維持・強化を通じた当社の中長期的な企業価値の向上を目的とする投資株式 なお、当社は純投資目的である投資株式は原則として保有しない方針としており、当事業年度末において保有する純投資目的の投資株式はありません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容(保有方針)販売先、仕入先、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名22百万円
- 社内取締役4名3.81億円
- 社外監査役3名17百万円
- 社外取締役4名13百万円
役員一覧
- 中 山 哲 也代表取締役社長61,600株
- 中 井 一 雄取締役商品本部 本部長10,200株
- 数 見 篤取締役経営管理本部 本部長 兼デジタル戦略本部 本部長 兼オレンジブック本部 本部長10,000株
- 日 根 野 健(注)3非常勤監査役10,000株
- 中 山 達 也 (注)1取締役物流本部 本部長7,200株
- 雲 戸 清 則常勤監査役6,400株
- 和 田 頼 知(注)3非常勤監査役2,000株
- 大 田 梨 沙 (注)2取締役1,000株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 1,299億円 | 39億円 | 119.27円 | 34.5円 | 5.1% |
| 2012 | 1,323億円 | 48億円 | 73.05円 | 37円 | 6% |
| 2013 | 1,459億円 | 60億円 | 90.28円 | 45.5円 | 7% |
| 2014 | 1,145億円 | 55億円 | 83.01円 | 42円 | 6.2% |
| 2015 | 1,666億円 | 82億円 | 249.96円 | 62.5円 | 8.7% |
| 2016 | 1,771億円 | 100億円 | 151.08円 | 76円 | 9.8% |
| 2017 | 1,951億円 | 102億円 | 154.28円 | 39円 | 9.3% |
| 2018 | 2,143億円 | 97億円 | 147.44円 | 37円 | 8.3% |
| 2019 | 2,207億円 | 96億円 | 145.78円 | 36.5円 | 7.5% |
| 2020 | 2,134億円 | 80億円 | 121.43円 | 30.5円 | 6.1% |
| 2021 | 2,268億円 | 116億円 | 175.97円 | 35.5円 | 8.4% |
| 2022 | 2,465億円 | 106億円 | 161.15円 | 40円 | 7.2% |
| 2023 | 2,682億円 | 123億円 | 186.05円 | 46.5円 | 7.9% |
| 2024 | 2,950億円 | 161億円 | 244.09円 | 54円 | 9.6% |
| 2025 | 3,200億円 | 159億円 | 240.84円 | 60円 | 8.8% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人39.4%
- 外国法人等25.4%
- 金融機関19.3%
- 個人・その他13.7%
- 証券会社2.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- PT.TRUSCO NAKAYAMA INDONESIAプロツール(工場用副資材)の卸販売連結 100%
- TRUSCO NAKAYAMA CORPORATION(THAILAND)LIMITEDプロツール(工場用副資材)の卸販売連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
プラネット北海道札幌支店・北海道 / プラネット東北仙台支店・宮城県 / 郡山支店・福島県 / HC東日本物流センター新潟支店・新潟県 / 宇都宮ストックセンター・栃木県 / 小山ストックセンター・栃木県 / プラネット北関東伊勢崎支店・群馬県 / プラネット埼玉幸手支店・埼玉県 / 大宮支店大宮ストックセンター・埼玉県 / プラネット東関東松戸支店・千葉県 / 千葉支店・千葉県 / 支店通販東京支店MROサプライ東京支店HC東京支店・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当155億円
- 荷造運送費99億円
- その他販管費56億円
- 減価償却費56億円
- 業務委託・手数料30億円
- 福利厚生費29億円
- 賞与・引当金5.8億円
- 役員報酬・賞与4.3億円
- 販売促進費4.3億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは8.8%(業種中央値 7.6%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(イ)当社は、取締役及び監査役に支払う役員報酬を、以下の方針に基づいて決定しています。ⅰ業績向上意欲を保持し、また、社内外から優秀な人材の確保が可能な水準であること。ⅱ経営環境の変化や外部の客観的データ等を考慮し、世間水準及び経営内容、従業員給与とのバランスを勘案した水準であること。ⅲ役員賞与を含めた役員報酬の総額は、株主総会で決議された年間報酬限度額の範囲内で支給すること。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- DX認定制度経済産業省
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