主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 30.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 54.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 0.93倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社（株式会社メイテックグループホールディングス）、連結子会社６社により構成されており、主にエンジニアリングソリューション事業及びエンジニア紹介事業を行っております。 エンジニアリングソリューション事業はエンジニア派遣事業を中心とした派遣事業を行っています。 エンジニア紹介事業はエンジニアに特化した職業紹介事業を行っております。 その他事業は、当社のグループ運営に関する事業を行っております。 なお、この３事業は「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。…
セグメント別売上構成
- 派遣事業98.9%1,316億円
- エンジニア紹介事業1.1%15億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。〇経営者の認識について リーマンショックにより2010年３月期の連結営業利益が49億円の赤字となり、急激に資金が減少し、雇用調整助成金を受給した経験を踏まえ、当社は「常に経済危機は起こる」ということを前提に、雇用を守り抜く為に、資金残高にも配慮しつつ、「自己資本の“質と量”の充実」を優先してきました。 そういった中で、自己資本の質と量を堅持し、効率的な経営を行った結果、当年度末における自己資本は480億円以上となり、「自己資本の“質と量”は概ね充実」していると認識しています。…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）17.08%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）7.62%
- 3明治安田生命保険相互会社（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）6.08%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）5.05%
- 5日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）4.33%
- 6THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）3.03%
- 7メイテックグループホールディングス社員持株会2.96%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.83%
- 9CEP LUX-ORBIS SICAV（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.73%
- 10NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS（常任代理人 香港上海銀行東京支店）1.71%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,377億円
- 前年比 +3.5%
- 純利益
- 151億円
- 前年比 +18.1%
- EPS
- 194.96円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,408億円
- 前年比 +2.3%
- 営業利益
- 205億円
- 前年比 +3%
- 純利益
- 139億円
- 前年比 -7.7%
- EPS / 配当
- 180.04円
- 配当 181円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準や考え方 当社は、上場株式の政策保有方針を定めております。具体的な内容は以下のとおりです。 上場株式の政策保有方針・上場株式を政策保有せず、上場株式残高ゼロを維持する。ただし、将来、提携等によりメイテックグループの価値向上が十分に見込めるなど、上場株式を保有する意義が真に認められる時は上記方針を修正する。・上記を修正し上場株式を保有する時点で、政策保有株式の保有及び議決権行使に関する方針・考え方、同時に保有適否の検証基準等も制定し、その内容は企業秘密等に係る秘匿性を考慮した上で適切な開示に努める。・従前と同様に、現時点で当社株式を政策的に保有する会社等から当社株式の売却意向等が示された場合は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員4名35百万円
- 社内取締役2名1.25億円
役員一覧
- 上 村 正 人代表取締役社長（グループCEO）41,400株
- 鹿 野 輝 美取締役（監査等委員）常勤監査等委員会委員長2,100株
- 南 波 秀 哉取締役（監査等委員）
- 國 部 徹取締役（監査等委員）
- 横 江 公 美取締役
- 田 上 智 子取締役
- 町 田 公 志取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 670億円 | 28億円 | 85.45円 | 58.5円 | 7.6% |
| 2013 | 703億円 | 60億円 | 186.08円 | 99円 | 15.9% |
| 2014 | 749億円 | 40億円 | 128.3円 | 72円 | 10.7% |
| 2015 | 821億円 | 37億円 | 120.11円 | 111円 | 9.9% |
| 2016 | 879億円 | 81億円 | 269.24円 | 144円 | 21.5% |
| 2017 | 900億円 | 79億円 | 274.32円 | 151.5円 | 21.1% |
| 2018 | 936億円 | 81億円 | 286.64円 | 177円 | 20.8% |
| 2019 | 977億円 | 88億円 | 315.43円 | 199.5円 | 21.4% |
| 2020 | 1,010億円 | 91億円 | 328.36円 | 202円 | 21% |
| 2021 | 966億円 | 70億円 | 255.78円 | 184円 | 15.8% |
| 2022 | 1,071億円 | 92億円 | 341.56円 | 217.5円 | 20.6% |
| 2023 | 1,191億円 | 123億円 | 153.87円 | 102円 | 26.6% |
| 2024 | 1,270億円 | 123億円 | 158.01円 | 114円 | 26.2% |
| 2025 | 1,331億円 | 127億円 | 165.01円 | 198円 | 26.4% |
| 2026 | 1,377億円 | 151億円 | 194.96円 | 196円 | 30.9% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等38.9%
- 金融機関38.3%
- 個人・その他17.2%
- 証券会社4.6%
- その他法人1.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社メイテックエンジニアリングソリューション事業連結 100%
- 株式会社メイテックキャストエンジニアリングソリューション事業連結 100%
- 株式会社メイテックネクストエンジニア紹介事業連結 100%
- 株式会社メイテックビジネスサービスエンジニアリングソリューション事業連結 100%
- 株式会社メイテックフィルダーズエンジニアリングソリューション事業連結 100%
- 株式会社メイテックEXエンジニアリングソリューション事業連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
名古屋テクノセンター他・愛知県 / 厚木テクノセンター他・神奈川県 / メイテック・神奈川県 / メイテックフィルダーズ・東京都 / メイテックキャスト・東京都 / メイテックEX・愛知県 / メイテックネクスト・東京都 / メイテックビジネスサービス・千葉県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当54億円
- 業務委託・手数料33億円
- 賞与・引当金6.9億円
- 退職給付費用1.1億円
- 役員報酬・賞与70百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは30.9%（業種中央値 9.1%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は取締役会において「取締役の報酬等の額の算定方法・決定に関する方針」を決議しております。また、取締役会は当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、個別の固定報酬は本方針３(１)より変更ないことを、本方針３(２)業績連動報酬の配分については、その決定プロセスについて、社外取締役を委員長として代表取締役社長と各社外取締役から構成される役員人事諮問委員会にて適正である旨の評価を得ていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。「取締役の報酬等の額の算定方法・決定に関する方針」は以下のとおりです。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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