主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 34.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 1.01倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社14社、非連結子会社2社、持分法適用関連会社1社及び持分法非適用関連会社2社で構成され、教育事業及び当社グループの業務に付帯する業務を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは以下のとおりであります。なお、次の部門は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。① 高校生部門は、東進ハイスクール、東進衛星予備校、早稲田塾等で、主に高校生を対象とした教育事業を行っております。主な関係会社は、当社、㈱東進四国、㈱東進育英舎、…
セグメント別売上構成
- 高校生部門48.8%270億円
- 小・中学生部門23.7%131億円
- Sports Business Section21.5%119億円
- ビジネススクール部門3.6%20億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針当社グループは、人財育成企業として「独立自尊の社会・世界に貢献する人財の育成」を教育目標に、教育の分野における技術革新を果敢に推進し、「心・知・体」を総合的に育成できる新しい教育体系を構築することで、社会への貢献を果たすことを経営理念としております。この経営理念のもと、当社では、将来の経営環境の変化にも対応できるよう、組織と経営基盤の強化を図り、成長性、収益性、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社昭学社37.05%
- 2永瀬 昭幸17.91%
- 3株式会社N,apple9.36%
- 4株式会社みずほ銀行4.99%
- 5永瀬 昭典2.16%
- 6ナガセ従業員持株会1.08%
- 7三井住友信託銀行株式会社0.98%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)0.94%
- 9黒田 茂夫0.90%
- 10永瀬 照久0.66%
最新の決算(短信)
2026年3月期決算短信日本基準(連結)
今期実績
- 売上収益
- 642億円
- 前年比 +16.2%
- 純利益
- 40億円
- 前年比 +103.6%
- EPS
- 151.31円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、非上場株式を純投資目的である投資株式に区分し、非上場株式以外の株式を純投資目的以外の投資株式として区分しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(a) 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式に関する保有の方針は、当該会社との関係強化のための保有としております。このため、保有株式は、現時点で継続して当社と取引関係にある会社、または、将来に向けて関係を持ちうる同業他社の中から政策的に判断し、取得、保有しております。保有株式の合理性の検証、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名13百万円
- 社内取締役4名2.60億円
- 社外役員 (一括)4名42百万円
役員一覧
- 永瀬 昭幸取締役社長(代表取締役)4,714,000株
- 永瀬 照久専務取締役人事部担当 兼東進教育研究所長172,000株
- 渋川 哲矢専務取締役東進ハイスクール本部長 兼衛星事業本部長 兼経営戦略担当26,000株
- 内海 昌男常務取締役総務本部長12,000株
- 中島 御取締役10,000株
- 川村 敦常勤監査役6,000株
- 神領 正行監査役5,000株
- 小池 康博取締役
- 熊木 淳一監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 382億円 | 19億円 | 199.61円 | 80円 | 22.3% |
| 2013 | 376億円 | 16億円 | 167.07円 | 80円 | 16.3% |
| 2014 | 398億円 | 30億円 | 318.54円 | 100円 | 26.4% |
| 2015 | 416億円 | 21億円 | 225.73円 | 100円 | 16.2% |
| 2016 | 457億円 | 34億円 | 363.28円 | 130円 | 22.9% |
| 2017 | 456億円 | 27億円 | 288.45円 | 130円 | 16.9% |
| 2018 | 459億円 | 26億円 | 294.35円 | 130円 | 16% |
| 2019 | 457億円 | 10億円 | 114.65円 | 130円 | 5.9% |
| 2020 | 452億円 | 29億円 | 332.56円 | 130円 | 16.2% |
| 2021 | 459億円 | 24億円 | 276.61円 | 130円 | 12.2% |
| 2022 | 494億円 | 34億円 | 392.08円 | 200円 | 15.7% |
| 2023 | 524億円 | 40億円 | 151.97円 | 300円 | 16.1% |
| 2024 | 530億円 | 26億円 | 98.84円 | 100円 | 9.4% |
| 2025 | 553億円 | 20億円 | 74.33円 | 100円 | 6.5% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他51.1%
- その他法人41.1%
- 金融機関6.2%
- 外国法人等1.2%
- 証券会社0.3%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱イトマンスイミングスクールスポーツ事業部門連結 100%
- ㈱イトマンスポーツウェルネススポーツ事業部門連結 100%
- ㈱イトマンスポーツスクールスポーツ事業部門連結 100%
- ㈱ナガセマネージメントその他連結 100%
- ㈱四大印刷小・中学生部門連結 100%
- ㈱四谷大塚小・中学生部門連結 100%
- ㈱四谷大塚出版小・中学生部門連結 100%
- ㈱早稲田塾高校生部門連結 100%
- ㈱東進スクールその他連結 100%
- ㈱東進四国高校生部門、小・中学生部門連結 100%
- ㈱東進育英舎高校生部門、小・中学生部門連結 100%
- ㈱ヒューマレッジ高校生部門、小・中学生部門連結 100%
- NAGASE BROTHERS INTERNATIONAL PTE.LTD.その他連結 100%
- 永瀬商貿(上海)有限公司その他連結 100%
- ㈱ティエラコム受験学習指導、合宿教育 他持分 29.3%
- ㈱昭学社資産管理持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
校舎・東京都 / 東進衛星予備校・東京都 / コンテンツ本部・東京都 / ビジネススクール・東京都 / ㈱ナガセマネージメント・東京都 / ㈱東進育英舎・茨城県 / ㈱東進四国・愛媛県 / ㈱四谷大塚・東京都 / ㈱四谷大塚出版・東京都 / ㈱四大印刷・東京都 / ㈱イトマンスイミングスクール・東京都 / ㈱早稲田塾・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 広告宣伝費38億円
- 給料手当18億円
- その他販管費16億円
- 業務委託・手数料8.6億円
- 減価償却費4億円
- 地代家賃2.8億円
- 減価償却費2.5億円
- 役員報酬・賞与2.5億円
- 賞与・引当金56百万円
- 役員報酬・賞与41百万円
- 退職給付費用9百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは6.5%(業種中央値 10.3%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、2021年3月2日開催の取締役会において決議をしております。その内容は以下の通りであります。(a)基本方針当社の取締役の報酬は、株主総会において決議された報酬限度額の範囲内において、業績、財務状況および経済情勢を考慮のうえ、決定する。役員報酬は、固定報酬と業績連動報酬(賞与)により構成されており、その比率は業績動向に伴い変動するものとする。それぞれの個人別報酬等の決定の方法は以下のとおりとする。固定報酬は、役位、常勤、非常勤の別、各取締役が担う役割・責務等に応じて決定し、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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