株式コード

stocks/9682

DTS

プライム情報・通信業[ 優待: なし ]3.1倍 3日連続

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
18.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
74.5%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が急増2026年7月31日(金) 時点

直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.1倍 です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
3.1倍
水準トレンド
1.00倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社の企業集団は、当社(株式会社DTS)、連結子会社14社および非連結子会社2社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務&ソリューション」「テクノロジー&ソリューション」「プラットフォーム&サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。 〔業務&ソリューション〕強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、…

セグメント別売上構成

  • 業務&ソリューション39.1%528億円
  • テクノロジー&ソリューション34.0%460億円
  • プラットフォーム&サービス26.9%364億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、情報サービス産業において、歴史ある企業として業績の向上に努め、一定の成果をあげるとともに、それに基づくステークホルダーへの利益還元を実施し、中長期的な企業価値の増大を図ることが最も重要であると考えています。加えて、「人々の喜びや社会の豊かさを生み出す力」を「技術」と捉え、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)12.86%
  • 2DTSグループ社員持株会7.53%
  • 3ステート ストリート バンク アンド トラスト クライアント オムニバス アカウント オーエムゼロツー 505002(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)5.66%
  • 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.55%
  • 5ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)4.20%
  • 6株式会社NTC2.91%
  • 7秋山 久美子2.70%
  • 8ザ バンク オブ ニューヨーク メロン 140044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.64%
  • 9小崎 智富1.99%
  • 10ジェーピー モルガン チェース バンク 385632(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.94%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
1,352億円
前年比 +7.4%
純利益
116億円
前年比 +9.5%
EPS
72.94円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、取引先との関係の維持・強化など事業戦略上の目的から保有する株式を政策保有目的と区分し、それ以外の資産運用を目的として保有する株式を純投資目的と区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容<保有方針>当社は、お客様や取引先の株式を保有することで中長期的な取引関係の維持や発展が可能なもの、または、将来の事業提携を見据えた情報収集などの目的により、株式を保有することとしています。<保有効果の検証方法>当社は、政策保有株式の保有の適否の検証にあたり、毎年、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員120百万円
  • 社内取締役41.70億円
  • 社外役員 (一括)743百万円

役員一覧

  • 浅見 伊佐夫取締役専務執行役員85,000
  • 北村 友朗代表取締役社長42,000
  • 中村 裕取締役(常勤監査等委員)22,000
  • 谷中 一勝取締役常務執行役員9,000
  • 増田 由美子取締役
  • 大野 宏取締役(監査等委員)
  • 山田 伸一取締役
  • 木﨑 重雄取締役
  • 石井 妙子取締役(監査等委員)
  • 飯室 進康取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012574億円16億円65.43円30円5.2%
2013610億円22億円91.57円35円7%
2014642億円27億円111.6円35円8.1%
2015746億円37億円156.74円50円10.5%
2016825億円43億円186.68円60円11.5%
2017799億円51億円222.48円70円12.7%
2018832億円58億円247.9円80円12.9%
2019867億円68億円292.21円95円13.9%
2020946億円73億円158.01円55円13.8%
2021905億円76億円165.49円60円13.3%
2022945億円79億円172.78円70円13%
20231,061億円80億円181.41円120円13%
20241,157億円73億円168.51円103円11.8%
20251,259億円106億円253.8円127円17.7%
20261,352億円116億円72.94円82円19.2%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 外国法人等40.1%
  • 個人・その他28.9%
  • 金融機関22.4%
  • その他法人7.0%
  • 証券会社1.5%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • デジタルテクノロジー株式会社情報サービス業連結 100%
  • 安心計画株式会社情報サービス業連結 100%
  • 日本SE株式会社情報サービス業連結 100%
  • 株式会社アヴァンザ情報サービス業連結 100%
  • 株式会社九州DTS情報サービス業連結 100%
  • 株式会社東北システムズ・サポート情報サービス業連結 100%
  • 株式会社DTSインサイト情報サービス業連結 100%
  • 株式会社MIRUCA情報サービス業連結 100%
  • 株式会社DTS WEST情報サービス業連結 100%
  • DTS America Corporation情報サービス業連結 100%
  • DTS SOFTWARE VIETNAM CO.,LTD.情報サービス業連結 100%
  • Nelito Systems Private Limited情報サービス業連結 98.8%
  • Partners Information Technology, Inc.情報サービス業連結 51%
  • 逓天斯(上海)軟件技術有限公司情報サービス業持分 100%
  • 大連思派電子有限公司情報サービス業持分 51%
  • 株式会社思派電子ジャパン情報サービス業持分 51%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 開発センタ等・東京都 / 社員寮・東京都 / 九州DTS本社・福岡県 / 本社等・東京都 / DTS WEST本社等・大阪府 / MIRUCA本社・東京都 / 本社等・東京都 / DTSインサイト本社等・東京都 / 思派電子ジャパン本社・東京都 / 本社等・福岡県 / アヴァンザ本社等・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費57億円
  • 給料手当45億円
  • 業務委託・手数料21億円
  • 賞与・引当金4.7億円
  • 研究開発費4.3億円
  • 減価償却費4.1億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは18.8%(業種中央値 11.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①当連結会計年度に係る取締役の報酬等イ. 役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項a. 個人別の報酬等の内容にかかる決定方針当社は、2023年6月22日開催の取締役会において、監査等委員でない取締役の個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針(以下「決定方針」といいます。)を決議しています。当社の監査等委員でない取締役(社外取締役を除く)の報酬等の額またはその算定方法は、過去の支給実績および会社の業績を総合的に勘案したうえで決定することとし、固定報酬と業績連動報酬、非金銭報酬により構成されています。また、社外取締役(監査等委員である取締役を除く)の報酬は固定報酬のみとしています。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達2特許36認定1

国の調達(受注)

  1. 2023/05/26厚生労働省1.7億円

    雇用環境・均等行政情報システムの改修業務一式(令和5年度)

  2. 2022/03/30消費者庁1,040万円

    景品表示法の端緒活動に係るインターネット閲覧環境構築及び機器賃貸借並びに運用保守等業務

認定・届出

  • 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。