株式コード

stocks/9633

東京テアトル

スタンダード不動産業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
4.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
55.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 52% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.9倍
水準トレンド
0.48倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社5社の合計6社で構成されており、セグメントは、「映像関連事業」「飲食関連事業」「不動産関連事業」であります。 当連結会計年度末日現在における当社グループと各セグメントとの関係は、次のとおりであります。セグメントの名称主な事業内容会社名映像関連事業(映画興行事業)・映画の興行(映画制作配給事業)・映画の配給・映画、…

セグメント別売上構成

  • 不動産関連事業50.1%92億円
  • 飲食関連事業31.6%58億円
  • 映像関連事業18.3%34億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、「Sound of Your Life ~あなたの人生に豊かな響きを~」を企業理念として掲げ、基幹事業である映像関連事業、飲食関連事業、不動産関連事業を通じて、社会に貢献していくことを経営の基本方針としております。 (2)経営戦略等① 中期経営方針 当社グループは、2013年に銀座テアトルビルを売却して以降、ノンコア事業の撤退や資金化による構造改革を進め、…

大株主FY2026 有報

  • 1三井住友信託銀行株式会社5.06%
  • 2BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. SG FAO KAZUTAKA HOSAKA(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)4.84%
  • 3サッポロビール株式会社3.91%
  • 4日活株式会社1.45%
  • 5トーセイ株式会社1.14%
  • 6アイザワ証券グループ株式会社1.13%
  • 7サントリー株式会社0.79%
  • 8株式会社エルピー企画0.75%
  • 9株式会社内田洋行0.74%
  • 10株式会社東北新社0.72%

最新の決算(短信)

2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) (238.7 KB)

今期実績

売上収益
207億円
前年比 +12.3%
純利益
8.3億円
前年比 -72.6%
EPS
121.89円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
198億円
前年比 -4.1%
営業利益
3億円
前年比 -10.3%
純利益
27億円
前年比 +223.7%
EPS / 配当
394.63円
配当 30

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的として保有し、取引先との事業関係の維持・強化の観点から保有する株式を純投資目的以外の投資株式として保有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、純投資目的以外の株式について、資本コスト並びに取引における利益等を基に、当社との取引の経済合理性や当社の事業上の関係を勘案し、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役19百万円
  • 社内取締役494百万円
  • 社外役員 (一括)522百万円

役員一覧

  • 太田 和宏代表取締役社長16,500
  • 松岡 毅取締役常務執行役員管理本部長13,800
  • 馬場 清取締役5,100
  • 千葉 久司取締役常務執行役員リノベーションマンション事業部長4,900
  • 小倉 誠取締役常務執行役員経営政策本部長4,300
  • 猪山 雄央取締役1,900
  • 小澤 直樹取締役1,500
  • 山崎 淳一取締役執行役員映像事業本部長1,400
  • 石見 淳常勤監査役1,100
  • 山門 浩一監査役800
  • 植木 利幸監査役700

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012181億円1.8億円2.3円1円1.4%
2013188億円-6.2億円-7.82円1円
2014157億円8.4億円10.57円1円6.4%
2015153億円3.2億円4.09円1円2.4%
2016165億円3.6億円4.61円1円2.6%
2017192億円2.3億円2.97円1円1.7%
2018182億円47百万円6.06円10円0.3%
2019183億円1.4億円17.78円10円1%
2020172億円51百万円6.6円10円0.4%
2021133億円-23億円-303.13円-18.5%
2022131億円8.3億円109.83円10円7.1%
2023163億円1.9億円25.56円10円1.6%
2024171億円2.3億円32.46円10円1.9%
2025184億円30億円429.04円10円21.5%
2026207億円8.3億円121.89円20円5.2%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他77.4%
  • その他法人12.0%
  • 外国法人等5.5%
  • 金融機関4.6%
  • 証券会社0.4%
  • 外国個人0.3%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 札幌開発株式会社飲食関連事業連結 100%
  • 東京テアトルリモデリング株式会社不動産関連事業連結 100%
  • 株式会社テアトルダイニング飲食関連事業連結 100%
  • 株式会社西洋銀座飲食関連事業連結 100%
  • アクシー株式会社映像関連事業連結 90%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

新宿テアトルビル他5営業所・東京都 / 御苑テアトルビル・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費13億円
  • 地代家賃3.2億円
  • 役員報酬・賞与2.7億円
  • その他販管費1.9億円
  • 賞与・引当金1.5億円
  • 退職給付費用58百万円
  • 広告宣伝費39百万円
  • 貸倒引当金繰入額8百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは5.2%(業種中央値 9.1%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2024年8月9日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の額又はその算定方法に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名・報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることや、指名・報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

補助金10特許19

補助金(交付実績)

  1. 2021/10/04文部科学省69万円

    文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業

  2. 2021/10/04文部科学省86万円

    文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業

  3. 2021/10/04文部科学省108万円

    文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業

  4. 2021/10/04文部科学省76万円

    文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業

  5. 2021/10/04文部科学省55万円

    文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業

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