主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 73.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 1.08倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社５７社、関連会社１０社（うち連結子会社４７社、持分法適用関連会社４社）で構成され、映画事業、演劇事業、不動産事業及びその他の事業に携わっております。各々の事業内容と、当社及び当社の関係会社の、当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、当社の企業集団が営んでいる事業内容と、セグメントにおける事業区分は同一であります。 映画事業当社、子会社２７社（うち連結子会社２３社）、関連会社８社（うち持分法適用関連会社３社）で構成されております。事業の内容は、①映画営業事業と②映画興行事業及び③映像事業であります。①映画営業事業当社、子会社８社（東宝東和㈱等）、…
セグメント別売上構成
- 映画事業66.8%2,093億円
- 不動産事業25.4%797億円
- 演劇事業7.3%229億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （１）経営の基本方針当社グループは、小林一三により設立されて以来、映画・演劇を中心に、幅広い層のお客様に夢や感動、喜びをもたらす数多くのエンタテインメント作品をお届けしてまいりました。その経営理念は、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」を企業の存在意義（パーパス）とし、「吾々の享くる幸福はお客様の賜ものなり」を大切な価値観（バリュー）とし、「朗らかに、清く正しく美しく」を行動の理念（モットー）としております。これらの理念に基づき、公明正大な事業活動に取り組むとともに、常にお客様の目線に立ち、…
中期経営計画・IR資料（東宝公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1阪急阪神ホールディングス株式会社13.45%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）11.69%
- 3阪急阪神不動産株式会社8.93%
- 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.62%
- 5エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社5.18%
- 6株式会社フジ・メディア・ホールディングス2.91%
- 7株式会社TBSテレビ2.66%
- 8株式会社竹中工務店2.23%
- 9株式会社丸井グループ1.52%
- 10MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)1.46%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 3,607億円
- 前年比 +15.2%
- 純利益
- 518億円
- 前年比 +19.4%
- EPS
- 61.2円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の時価の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有している株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有先企業との事業上の提携又はそれに類する関係、中長期的な事業上の営業取引関係、信頼関係の維持・強化、事業活動上の必要性など、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名24百万円
- 社内取締役5名3.47億円
- 社外役員 (一括)4名25百万円
役員一覧
- 松 岡 宏 泰代表取締役社長社長執行役員24,200株
- 島 谷 能 成代表取締役会長22,400株
- 太 古 伸 幸取締役副社長執行役員17,100株
- 市 川 南取締役専務執行役員11,300株
- 緒 方 栄 一取締役監査等委員(常勤)1,500株
- 大 越 いづみ取締役監査等委員
- 安 藤 知 史取締役監査等委員
- 嶋 田 泰 夫取締役
- 折 井 雅 子取締役監査等委員
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,814億円 | 99億円 | 53.01円 | 20円 | 4.6% |
| 2013 | 2,023億円 | 167億円 | 90.23円 | 25円 | 7.4% |
| 2014 | 1,976億円 | 177億円 | 95.46円 | 20円 | 7.3% |
| 2015 | 2,069億円 | 225億円 | 121.59円 | 25円 | 8.6% |
| 2016 | 2,294億円 | 258億円 | 140.22円 | 30円 | 9.3% |
| 2017 | 2,335億円 | 333億円 | 182.72円 | 45円 | 11.2% |
| 2018 | 2,427億円 | 336億円 | 185.95円 | 45円 | 10.3% |
| 2019 | 2,463億円 | 302億円 | 167.92円 | 45円 | 8.7% |
| 2020 | 2,628億円 | 366億円 | 203.77円 | 55円 | 10% |
| 2021 | 1,919億円 | 147億円 | 82.54円 | 35円 | 3.9% |
| 2022 | 2,284億円 | 296億円 | 167.24円 | 45円 | 7.7% |
| 2023 | 2,443億円 | 334億円 | 190.37円 | 60円 | 8.3% |
| 2024 | 2,833億円 | 453億円 | 259.51円 | 85円 | 10.4% |
| 2025 | 3,132億円 | 434億円 | 254.75円 | 85円 | 9.3% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人38.8%
- 個人・その他24.3%
- 金融機関20.3%
- 外国法人等14.8%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- GKIDS, INC.映画事業連結 100%
- TOHO Entertainment Asia Pte. Ltd.映画事業連結 100%
- TOHO THEATRICALS UK LIMITED演劇事業連結 100%
- Toho International, Inc.映画事業連結 100%
- TOHO Global㈱映画事業連結 100%
- TOHO アーカイブ㈱映画事業連結 100%
- TOHOシネマズ㈱映画事業連結 100%
- TOHOスタジオ㈱映画事業連結 100%
- TOHOマーケティング㈱映画事業連結 100%
- TOHOリテール㈱その他連結 100%
- ㈱TOHO animation STUDIO映画事業連結 100%
- ㈱エイシン工芸映画事業連結 100%
- ㈱エイド・ディーシーシー映画事業連結 100%
- ㈱ガイエ映画事業連結 100%
- ㈱サイエンスSARU映画事業連結 100%
- ㈱シコー不動産事業連結 100%
- ㈱ドラゴンフライエンタテインメント映画事業連結 100%
- ㈱東京楽天地不動産事業・映画事業連結 100%
- ㈱東宝エージェンシー演劇事業連結 100%
- ㈱東宝コスチューム映画事業連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
東宝日比谷ビル他・東京都 / 帝国劇場・シアタークリエ他・東京都 / 東京宝塚ビル他・東京都 / HEPナビオ他・大阪府 / 東宝スタジオ他・東京都 / TOHOシネマズ㈱本社・東京都 / TOHOシネマズ㈱TOHOシネマズすすきの・北海道 / TOHOシネマズ㈱TOHOシネマズ日比谷・東京都 / TOHOシネマズ㈱TOHOシネマズ池袋・東京都 / TOHOシネマズ㈱TOHOシネマズららぽーと門真・大阪府 / 東宝舞台㈱岩槻製作所・埼玉県 / ㈱東京楽天地※１楽天地ビル・東京都
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費251億円
- 広告宣伝費104億円
- 減価償却費59億円
- 賞与・引当金9.9億円
- 退職給付費用9億円
- 減価償却費6.9億円
- 退職給付費用40百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは8.9%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ取締役の報酬等についての株主総会の決議に関する事項当社の取締役の報酬額は、2016年５月26日開催の定時株主総会において、監査等委員を除く取締役の報酬額は年額５億円以内、監査等委員である取締役の報酬額は年額８千万円以内と決議しております。決議日時点の員数は、監査等委員を除く取締役が13名、監査等委員である取締役が５名であります。また、2020年５月28日開催の定時株主総会において、監査等委員を除く取締役のうち業務執行取締役（決議日時点の員数12名）に対し、譲渡制限付株式報酬制度導入に伴い年額１億円以内、業績達成賞与の支給を目的として年額１億円以内、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/07/14文部科学省3,000万円
令和３年度文化芸術振興費補助金（子供文化芸術活動支援事業）
- 2021/07/15文部科学省135万円
文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業
- 2021/07/15文部科学省200万円
文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業
- 2021/07/05文部科学省3,000万円
劇場・音楽堂等の子供鑑賞体験支援事業
- 2021/06/25文部科学省2,500万円
コロナ禍を乗り越えるための文化芸術活動の充実支援事業
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。