主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -0.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 44.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.95倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当企業グループは、当社、連結子会社16社及び持分法適用関連会社9社により構成されており、映像関連事業、演劇事業、不動産事業、その他を主たる事業としております。 当企業グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、以下の事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1) 映像関連事業……主要な業務は劇場用映画の製作・売買・配給・興行、映画劇場・売店の運営、映像版権許諾、テレビ映画の制作・販売、ＣＭの企画・製作、ＢＳ・ＣＳ・ＣＡＴＶのソフト製作・編集、衛星基幹放送、一般放送、…
セグメント別売上構成
- Motion Pictures Business52.1%437億円
- Theatre Business28.3%238億円
- Real Estate Business16.6%140億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1）会社の経営の基本方針 当企業グループでは以下の通り「ミッション」を定めております。・日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する。・時代のニーズをとらえ、あらゆる世代に豊かで多様なコンテンツをお届けする。 今後もこの「ミッション」に則り、お客様の要望に応える魅力あるコンテンツやサービスを提供し、また社外とのパートナーシップを促進して、株主の皆様に信頼され続ける企業グループたることを経営の基本方針として事業活動を進めて参ります。(2）目標とする経営指標 当企業グループの中核事業である劇場用映画及び演劇は予想と実績の乖離が大きく、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）7.09%
- 2セコム株式会社4.12%
- 3株式会社歌舞伎座3.53%
- 4株式会社みずほ銀行（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）3.26%
- 5株式会社三菱UFJ銀行3.14%
- 6清水建設株式会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）2.67%
- 7株式会社大林組2.61%
- 8松竹映画劇場株式会社2.38%
- 9株式会社ＴＢＳテレビ2.23%
- 10株式会社TBSホールディングス2.21%
最新の決算（短信）
2026年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
今期実績
- 売上収益
- 982億円
- 前年比 +17%
- 純利益
- 52億円
- EPS
- 381.02円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,000億円
- 前年比 +1.8%
- 営業利益
- 37億円
- 前年比 -40.1%
- 純利益
- 22億円
- 前年比 -58%
- EPS / 配当
- 160.07円
- 配当 30円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外である投資株式の区分について、純投資目的である投資株式は、専ら株式の価値変動や配当によって利益を得る等の資産運用を目的とする投資株式であり、それ以外を目的として保有する投資株式を純投資目的以外である投資株式として区分しております。 なお、現在当社では、純投資目的の投資株式は保有しておりません。 ② 保有目的が純投資以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、中・長期的な取引先等との関係維持・強化及び事業情報取集等により、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名24百万円
- 社内取締役8名2.89億円
- 社外役員 (一括)8名60百万円
役員一覧
- 迫本 淳一代表取締役会長11,550株
- 髙橋 敏弘代表取締役社長社長執行役員1,649株
- 山根 成之取締役副社長執行役員1,313株
- 秋元 一孝取締役専務執行役員1,171株
- 井上 貴弘取締役常務執行役員923株
- 立花 貞司監査役200株
- 田島 賢一常勤監査役100株
- 上村 達男取締役
- 丸山 聡取締役
- 井ノ上 正男監査役
- 内藤 博行常勤監査役
- 堀江 正博取締役
- 小巻 亜矢取締役
- 朝比奈 豊監査役
- 野間 自子取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 756億円 | -34億円 | -25.02円 | 3円 | -5.2% |
| 2013 | 786億円 | 10億円 | 7.29円 | 3円 | 1.5% |
| 2014 | 889億円 | 21億円 | 14.93円 | 4円 | 3% |
| 2015 | 898億円 | 42億円 | 30.41円 | 4円 | 5.7% |
| 2016 | 925億円 | 39億円 | 28.34円 | 4円 | 5% |
| 2017 | 962億円 | 37億円 | 27円 | 4円 | 4.5% |
| 2018 | 929億円 | 37億円 | 272.86円 | 40円 | 4.2% |
| 2019 | 908億円 | 26億円 | 189円 | 30円 | 2.8% |
| 2020 | 975億円 | 24億円 | 176.18円 | 30円 | 2.6% |
| 2021 | 524億円 | -114億円 | -830.5円 | — | -13.3% |
| 2022 | 718億円 | -18億円 | -128.33円 | — | -2.2% |
| 2023 | 782億円 | 55億円 | 399.3円 | 30円 | 6.6% |
| 2024 | 854億円 | 30億円 | 219.56円 | 30円 | 3.3% |
| 2025 | 840億円 | -6.6億円 | -48.34円 | 30円 | -0.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人41.4%
- 個人・その他35.6%
- 金融機関18.9%
- 外国法人等3.3%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 松竹ショウビズスタジオ株式会社演劇連結 100%
- 松竹ナビ株式会社映像関連連結 100%
- 松竹ブロードキャスティング株式会社映像関連連結 100%
- 松竹芸能株式会社演劇連結 100%
- 松竹衣裳株式会社演劇不動産連結 100%
- 松竹音楽出版株式会社映像関連連結 100%
- 株式会社松竹エンタテインメント演劇連結 100%
- 株式会社松竹サービスネットワーク不動産連結 100%
- 株式会社松竹マルチプレックスシアターズ映像関連連結 100%
- 株式会社松竹撮影所映像関連連結 100%
- 株式会社松竹映像センター映像関連連結 100%
- 歌舞伎座舞台株式会社演劇連結 57.3%
- Aetas株式会社映像関連持分 40%
- インターローカルメディア株式会社映像関連持分 40%
- ＢＳ松竹東急株式会社映像関連持分 33.3%
- 株式会社サンシャイン劇場不動産持分 30%
- 株式会社イヤホンガイド演劇持分 25%
- 新橋演舞場株式会社不動産持分 21.2%
- BHD Media Joint Stock Companyその他持分 19.5%
- 株式会社歌舞伎座不動産持分 13.8%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
歌舞伎座他３演劇劇場・東京都 / 歌舞伎座タワー・東京都 / 東劇ビル・東京都 / 築地松竹ビル・東京都 / 新宿松竹会館・東京都 / 京都松竹座ビル・京都府 / 京都松竹阪井座ビル・京都府 / 京都撮影所・京都府 / 浅草六区松竹ビル・東京都 / 銀座２丁目松竹ビル等・東京都 / ㈱松竹マルチプレックスシアターズ本社・東京都 / スクリーン・東京都
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費111億円
- 地代家賃48億円
- 広告宣伝費39億円
- 減価償却費22億円
- 退職給付費用5.3億円
- 賞与・引当金4.6億円
- 貸倒引当金繰入額19百万円
- 退職給付費用17百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-0.7%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めており、その概要は次の通りです。当社における取締役の報酬制度は、各取締役の役位別に設定した固定額報酬に、単体・連結業績の結果及び各取締役の業務執行に対する評価により変動する報酬を加算して算出しております。また、企業価値の持続的な向上と株主との価値共有を目的とした譲渡制限付株式報酬を導入しております。ただし、社外取締役及び監査役については、その役割と独立性の観点から固定報酬のみとし、個々の社外取締役の経歴や他社等での実績を基準に個別に決定をしております。監査役の報酬額については、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/11/01文部科学省2,000万円
コロナ禍からの文化芸術活動の再興支援事業
- 2022/09/30文部科学省181万円
令和３年度文化芸術振興費補助金（文化施設の活動継続・発展等支援事業）
- 2022/09/30文部科学省125万円
令和３年度文化芸術振興費補助金（文化施設の活動継続・発展等支援事業）
- 2022/09/30文部科学省186万円
令和３年度文化芸術振興費補助金（文化施設の活動継続・発展等支援事業）
- 2022/07/14文部科学省4,000万円
令和３年度文化芸術振興費補助金（子供文化芸術活動支援事業）
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