主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 14.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 85.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.3倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月16日 〜 2026年7月29日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 3.3倍
- 水準トレンド
- 1.05倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月29日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、「不可能を可能に」という社是と「イノベーションとイノベーション人材で世界をフラットにする」という経営理念を掲げ、未就業者（高専生（※注１）、大学生）を中心とする求職者に対して、「就職活動が景気動向や企業の採用環境に依存しない社会を作る」という命題の実現のために、様々な事業に取り組んでまいりました。 （１）当社グループの主要なサービスについて 当社グループの主な事業内容は、次のとおりであります。セグメント名称主要提供サービスサービス内容キャリア支援事業高専生向け就職活動イベント＜当社主催型＞ 日本全国の高等専門学校（※注２）を対象に、…
セグメント別売上構成
- Career Support83.9%13億円
- Web Content Service Business16.1%2.5億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は当連結会計年度末日現在において、当社グループが判断したものであります。 （１）会社の経営の基本方針（経営理念） 当社グループは「イノベーションとイノベーション人材で世界をフラットにする」という経営理念を掲げ、未就業者（高専生、大学生）を中心とする求職者に対して、「就職活動が景気動向や企業の採用環境に依存しない社会を作る」という命題の実現のために、様々な「学生イベント事業」に取り組んでおります。 現在、世界においては国連加盟193ヶ国が掲げるSDGs（※注）国際目標がありますが、…
中期経営計画・IR資料（メディア総研公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1田中 浩二62.49%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.62%
- 3新潟 真也2.14%
- 4今野 治1.75%
- 5株式会社DYM1.75%
- 6野本 正生1.62%
- 7株式会社RR・DD1.39%
- 8谷口 陽子1.06%
- 9田中 俊隆0.83%
- 10吉行 亮二0.81%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 15億円
- 前年比 +8.5%
- 純利益
- 2.9億円
- 前年比 +17.3%
- EPS
- 234.8円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社グループは、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式を純投資目的である株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社グループは、取引先企業との取引の安定維持や関係強化を図ることを目的に、持続的な成長及び企業価値向上を目的として、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役4名71百万円
- 社外役員 (一括)4名17百万円
役員一覧
- 田中 浩二代表取締役社長770,000株
- 野本 正生取締役副社長システム部担当兼企画制作部長20,000株
- 谷口 陽子取締役管理部担当13,000株
- 吉行 亮二取締役10,000株
- 吉居 大希監査役5,000株
- 門司 明子常勤監査役5,000株
- 柿沼 直樹取締役営業担当
- 桝本 美穂監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2017 | 4.4億円 | 56百万円 | 55,751.2円 | — | 55.8% |
| 2018 | 5億円 | 60百万円 | 60,350.02円 | — | 38.1% |
| 2019 | 6.4億円 | 1.2億円 | 122.96円 | — | 46.6% |
| 2020 | 7億円 | 99百万円 | 93.94円 | — | 25.3% |
| 2021 | 6.7億円 | 1.4億円 | 130.15円 | — | 27% |
| 2022 | 7.8億円 | 1.3億円 | 112.23円 | — | 16.1% |
| 2023 | 9.6億円 | 1.2億円 | 101.86円 | — | 10.9% |
| 2024 | 12億円 | 1.1億円 | 86.32円 | — | 8.4% |
| 2025 | 15億円 | 2.2億円 | 177.01円 | 20円 | 15.4% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他86.5%
- その他法人4.9%
- 金融機関3.8%
- 証券会社3.0%
- 外国法人等1.5%
- 外国個人0.3%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社アドウィルWEBコンテンツサービス連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・福岡県 / 本社・福岡県 / 東京事業所・東京都 / 東京事業所・東京都 / 大阪事業所・大阪府 / 大阪事業所・大阪府
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当2億円
- 役員報酬・賞与1.1億円
- 地代家賃54百万円
- 賞与・引当金53百万円
- 減価償却費16百万円
- 減価償却費15百万円
- 賞与・引当金11百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは15.4%（業種中央値 10.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役の報酬額は、株主総会で決議された報酬限度額の範囲内において、各取締役の職務と実績に応じて、報酬委員会の答申内容を尊重し取締役会で決定するものとしております。また、監査役の報酬は、株主総会で決議された報酬限度額の範囲内において、監査役の協議により決定するものとしております。取締役の報酬限度額は、2020年10月23日開催の第29期定時株主総会において年額200百万円以内（ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。）と決議されております。同決議時の当該定めに係る取締役は６名、本書提出日現在においては５名となっております。また、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売：B 役務の提供等：Bデジタル庁
9242 メディア総研 を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。