主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 15.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 50.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 51% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 0.49倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】日・米・欧をはじめとした世界の主要国・地域は、地球温暖化対策として2050年のカーボンニュートラルを目指すことに同意しました。この実現にはエネルギーシステムをはじめとした抜本的な対策が必要となりますが、二酸化炭素の約30％を排出している製造業においては、再生可能エネルギー由来の電力をベースにした徹底的な「電化」が必須と言われております。当社のコアテクノロジーとなるマイクロ波プロセスは電気を用いて発生させますが、これに自然エネルギー由来の電力を活用することで、化石資源を利用している従来プロセスと比較して大幅な二酸化炭素削減が可能となるため、カーボンニュートラル実現に向けた有望な製造技術として注目されています。…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、本書提出日現在において当社が判断したものであります。 (1)経営方針及び経営環境 化学産業は、わたしたちの生活には欠かせない医薬品からスマートフォン、航空機など幅広い分野へ原料を提供する産業として世界経済の発展を支えてきました。しかしながら、今もなおエネルギーを大量に消費する重厚長大型の製造工程が主流で、大量の産業用エネルギーを消費、二酸化炭素ガスを排出しており、製造プラントは広大な敷地を要します。 化学反応にはエネルギーが必要となります。化学産業は、勃興期から、「外部から」、…
中期経営計画・IR資料（マイクロ波化学公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1吉野 巌7.90%
- 2塚原 保徳7.00%
- 3三井化学㈱4.90%
- 4楽天証券㈱3.20%
- 5Mitsui Kinzoku－SBI MaterialInnovation Fund1.30%
- 6千島土地㈱1.30%
- 7下條 智也0.60%
- 8高橋 悟0.60%
- 9PNB－INSPiRE Ethical Fund0.50%
- 10佐伯 裕昭0.50%
最新の決算（短信）
2026年６月期 第３四半期決算短信［日本基準］（非連結）
今期実績
- 売上収益
- 5.6億円
- 前年比 -17.9%
- 純利益
- -7億円
- EPS
- -44.2円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、当該株式が成長戦略に則った業務提携関係の維持・強化に繋がり、当社の中長期的な企業価値の向上に資すると判断した場合について保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容上場株式を所有していないため、省略しております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名9百万円
- 社内取締役2名24百万円
- 社外役員 (一括)3名18百万円
役員一覧
- 吉野 巌代表取締役社長ＣＥＯ1,259,400株
- 塚原 保徳代表取締役ＣＳＯ1,115,500株
- 下條 智也取締役（監査等委員）100,000株
- 浦田 興優取締役
- 髙橋 祐子取締役（監査等委員）
- 齊藤 修一取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018 | 3.6億円 | -1.5億円 | -5,861.36円 | — | — |
| 2019 | 6億円 | -4.7億円 | -18,716.64円 | — | — |
| 2020 | 11億円 | — | — | — | 2.2% |
| 2021 | 4.6億円 | -10億円 | -414.55円 | — | — |
| 2022 | 8.6億円 | -1.1億円 | -43.57円 | — | — |
| 2023 | 12億円 | 75百万円 | 5.09円 | — | 6.5% |
| 2024 | 19億円 | -9.4億円 | -61.12円 | — | — |
| 2025 | 16億円 | 1.6億円 | 10.24円 | — | 16.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他83.6%
- その他法人8.8%
- 証券会社5.8%
- 外国法人等1.0%
- 金融機関0.4%
- 外国個人0.3%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / 大阪事業所・大阪府
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは16.8%（業種中央値 10.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項a. 取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬について 2023年６月29日開催の取締役会において取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しており、その内容の概要は次のとおりです。（取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容の概要）取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬は、固定額の月例報酬とし、当社の持続的な企業価値の向上のための動機付けとなるよう、当社の業績、事業遂行の中長期的観点ならびに各取締役の役位、職責及び貢献の程度等を総合的に勘案したうえ、株主総会で承認された報酬枠の範囲内で、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2020/04/01経済産業省578万円
令和２年度中小企業経営支援等対策費補助金（戦略的基盤技術高度化支援事業）「マイクロ波を利用した金型内樹脂への直接加熱溶融プロセスの開発」【マイクロ波化学株式会社】
- 2019/04/01経済産業省2,850万円
平成３１年度中小企業経営支援等対策費補助金（戦略的基盤技術高度化支援事業）「マイクロ波を利用した金型内樹脂への直接加熱溶融プロセスの開発」【マイクロ波化学株式会社】
- 2019/04/01経済産業省2,891万円
平成３１年度中小企業経営支援等対策費補助金（戦略的基盤技術高度化支援事業）「マイクロ波を利用した金型内樹脂への直接加熱溶融プロセスの開発」【マイクロ波化学株式会社】
国の調達（受注）
- 2018/05/25国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構9,682万円
戦略的基盤技術高度化支援事業（プロジェクト委託型）ＩｏＴ、ＡＩ等を活用した「超スマート社会」の実現のための技術マイクロ波を利用した高純度金属ナノワイヤ製造プロセスの開発
- 2017/06/16国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構9,243万円
戦略的基盤技術高度化支援事業（プロジェクト委託型） ＩｏＴ、ＡＩ等を活用した「超スマート社会」の実現のための技術 マイクロ波を利用した高純度金属ナノワイヤ製造プロセスの開発
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。