主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 36.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.6倍
- 水準トレンド
- 1.12倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社8社より構成されており、不動産販売、建築材料販売及び不動産賃貸を主な事業としております。 当社グループの事業内容及び当社と主要な子会社(7社)の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。(1)不動産販売 当社グループにおいて、分譲用地の仕入れ、開発許認可、宅地造成工事管理、住宅の設計及び建築、販売及びアフターメンテナンスまでを行っております。 中心となる戸建住宅の分譲及び設計・建築については、…
セグメント別売上構成
- 不動産販売94.1%508億円
- 建築材料販売5.0%27億円
- 不動産賃貸0.8%4.5億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項につきましては、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営の基本方針当社グループは、より社会的に価値ある企業となることを目指し、次の経営の基本方針を定めて取り組んでおります。「経営基本方針」1. 快適で住みやすく安心して暮らせる住まいのご提供を通じて、豊かな社会の実現に貢献します。2. 法と倫理に則り、良き企業市民として、ステークホルダーの皆様から信頼される企業を目指します。3. より多くのお客様にご満足いただける商品づくりと不断の改革によって、…
大株主FY2026 有報
- 1新日本物産株式会社13.69%
- 2菊地 俊雄10.37%
- 3グランディ・ストックメイト8.32%
- 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.74%
- 5グランディハウス社員持株会7.38%
- 6株式会社足利銀行2.23%
- 7清原 達郎2.00%
- 8野村信託銀行株式会社(グランディハウス社員持株会専用信託口)1.68%
- 9株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.61%
- 10磯 国男1.50%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 530億円
- 前年比 -1.8%
- 純利益
- 9.2億円
- 前年比 +88.6%
- EPS
- 31.74円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 580億円
- 前年比 +9.5%
- 営業利益
- 20億円
- 前年比 +5.7%
- 純利益
- 11億円
- 前年比 +20%
- EPS / 配当
- 37.88円
- 配当 32円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社では、投資株式について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的とし、それ以外を純投資目的以外の目的としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、株式の政策保有は行わないことを原則としておりますが、安定的な取引関係の維持・強化に寄与することが期待できる場合など一定の場合においては例外的に保有することがあります。 当社では、保有目的が純投資以外の目的である上場株式について、年に一度、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名16百万円
- 社内取締役5名2.23億円
- 社外役員 (一括)4名23百万円
役員一覧
- 齋藤 淳夫取締役副社長管理本部長282,612株
- 佐山 靖取締役社長(代表取締役)152,465株
- 林 裕朗取締役会長(代表取締役)149,723株
- 谷 英樹専務取締役建築本部長46,290株
- 小林 健彦取締役(監査等委員)30,000株
- 髙橋 加奈取締役社長室長兼総合企画室長29,967株
- 千頭 力取締役(監査等委員)
- 吉野 徹取締役(監査等委員)
- 森田 晃文取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 294億円 | 9.4億円 | 32.72円 | 3000円 | 8.8% |
| 2013 | 325億円 | 14億円 | 47.31円 | 24円 | 11.8% |
| 2014 | 373億円 | 18億円 | 61.25円 | 8円 | 13.7% |
| 2015 | 375億円 | 16億円 | 54.47円 | 8円 | 10.9% |
| 2016 | 417億円 | 17億円 | 60.2円 | 12円 | 11% |
| 2017 | 440億円 | 17億円 | 60.61円 | 14円 | 10.2% |
| 2018 | 447億円 | 18億円 | 63.48円 | 16円 | 9.8% |
| 2019 | 445億円 | 21億円 | 71.62円 | 18円 | 10.2% |
| 2020 | 455億円 | 14億円 | 48.84円 | 23円 | 6.6% |
| 2021 | 472億円 | 17億円 | 59.57円 | 24円 | 7.7% |
| 2022 | 549億円 | 26億円 | 88.06円 | 30円 | 10.9% |
| 2023 | 552億円 | 22億円 | 74.5円 | 32円 | 8.5% |
| 2024 | 515億円 | 4.2億円 | 14.54円 | 32円 | 1.6% |
| 2025 | 540億円 | 4.9億円 | 17.01円 | 32円 | 2% |
| 2026 | 530億円 | 9.2億円 | 31.74円 | 32円 | 3.7% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他65.9%
- その他法人17.1%
- 金融機関13.9%
- 外国法人等2.4%
- 証券会社0.7%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- グランディリフォーム㈱不動産販売連結 100%
- ゼネラルリブテック㈱建築材料販売連結 100%
- ㈱中古住宅情報館不動産販売連結 100%
- 千葉グランディハウス㈱不動産販売連結 100%
- 群馬グランディハウス㈱不動産販売連結 100%
- 茨城グランディハウス㈱不動産販売連結 100%
- ㈱ウェルカムハウス不動産販売連結 100%
- 神奈川グランディハウス㈱不動産販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・栃木県 / 本社別館・栃木県 / 県南支社・栃木県 / 埼玉支社・埼玉県 / ヶ所・栃木県 / 千葉グランディハウス㈱本社事務所・千葉県 / 宇都宮サテライトビル・栃木県 / 駅前通り第一ビル・栃木県 / 新鹿沼駅前ビル・栃木県 / 賃貸用店舗7ヶ所・栃木県 / 集合住宅2ヶ所・栃木県 / 茨城グランディハウス㈱県南支店・茨城県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当25億円
- 広告宣伝費7億円
- 租税公課6.7億円
- 減価償却費1.4億円
- 退職給付費用57百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは3.7%(業種中央値 9.2%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、その内容は職務執行の対価としての基本報酬、当該事業年度の業績に連動した業績連動報酬、中長期インセンティブである譲渡制限付株式報酬によって構成しております。(基本報酬)取締役(監査等委員である取締役を除く)の基本報酬については、当期の役位別の月額報酬の基準額を、前期の会社業績及び当期見通し等を勘案して設定した上、各取締役の管掌部門(業務)の業績、経営課題の進捗、当期の職責等を勘案して、当期の個別の月額報酬を決定しております。また、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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