主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -18.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 32.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 55% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年2月12日 〜 2026年6月26日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.45倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年6月26日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、小売業及び小売周辺事業を展開しており、㈱Ｏｌｙｍｐｉｃグループ（当社）を中心とし、子会社27社（うち非連結子会社１社）及び関連会社２社により構成されております。なお、当社グループは小売事業の割合が高く、小売事業以外の事業に関しては重要性が乏しいと考えられるため、セグメント別の記載を省略しております。事業内容と、当社と子会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。事業内容等会社名持株会社グループ全体の最適な経営戦略の策定、経営資源の配置、間接業務の一括受託管理及びショッピングセンターの管理・運営等 当社小売業及び小売周辺事業食品・生活用品、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループは「正直を売る」を基本理念として「お客様に、鮮度・品質・価格において満足される商品を提供すること」また「取引先、地域社会、従業員に対して信頼される企業グループであり続けること」を経営の基本方針としております。当社グループはこの基本方針のもと、「より良い商品をより安く」提供しつづけることをモットーに、お客様、株主の皆様及び取引先の期待に応え、より豊かな社会の実現に貢献したいと考えております。…
中期経営計画・IR資料（Ｏｌｙｍｐｉｃグループ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1㈱カネヨシ27.84%
- 2Ｏｌｙｍｐｉｃ取引先持株会8.52%
- 3㈱オリンピア4.90%
- 4㈱ミスタークリーン4.80%
- 5㈱銀座山形屋4.13%
- 6㈱みずほ銀行（常任代理人 ㈱日本カストディ銀行）3.99%
- 7㈱ヘルスケア・ジャパン3.93%
- 8㈱フジ2.81%
- 9柚木 克也2.17%
- 10Ｏｌｙｍｐｉｃ従業員持株会1.86%
最新の決算（短信）
2026年２月期通期
今期実績
- 売上収益
- 982億円
- 前年比 -0.5%
- 純利益
- -38億円
- EPS
- -165.37円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方保有目的が純投資目的である投資株式につきましては、「専ら株式価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式」とし、これに該当する株式を当社は保有しておりません。保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式につきましては、長期的には売却することが想定されるものの、取引関係の維持・拡大及び業界情報の収集等事業上の必要に基づき保有する株式をいいます。なお、子会社株式、関連会社株式を除きます。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役3名9百万円
- 社内取締役2名20百万円
- 社外役員 (一括)5名28百万円
役員一覧
- 金澤 伸幸代表取締役副社長318,300株
- 大下内 徹代表取締役社長54,900株
- 詫間 裕明常勤監査役7,800株
- 茂木 親常勤監査役4,200株
- 豊永 国彦取締役1,300株
- 安藤 崇取締役
- 小山 智取締役
- 森 英雄取締役
- 田畑 晶司監査役
- 繁桝 江里監査役
- 野田 敏幸取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 884億円 | 7億円 | 29.93円 | 20円 | 2.5% |
| 2013 | 818億円 | -16億円 | -67.76円 | 15円 | -5.8% |
| 2014 | 956億円 | — | — | 15円 | 0.1% |
| 2015 | 981億円 | -3.4億円 | -14.81円 | 15円 | -1.3% |
| 2016 | 1,007億円 | 96百万円 | 4.21円 | 15円 | 0.4% |
| 2017 | 1,013億円 | 15百万円 | 0.67円 | 15円 | 0.1% |
| 2018 | 1,003億円 | -1.4億円 | -6.19円 | 15円 | -0.6% |
| 2019 | 969億円 | 2.9億円 | 12.8円 | 15円 | 1.2% |
| 2020 | 940億円 | 3.4億円 | 14.66円 | 15円 | 1.4% |
| 2021 | 1,011億円 | 30億円 | 132.4円 | 20円 | 12.1% |
| 2022 | 927億円 | 9.1億円 | 39.42円 | 20円 | 3.4% |
| 2023 | 859億円 | 1.1億円 | 4.73円 | 20円 | 0.4% |
| 2024 | 846億円 | -4.8億円 | -20.79円 | 20円 | -1.8% |
| 2025 | 916億円 | -67百万円 | -2.94円 | 20円 | -0.3% |
| 2026 | 908億円 | -38億円 | -165.37円 | — | -16.4% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人56.0%
- 個人・その他37.2%
- 金融機関5.9%
- 証券会社0.6%
- 外国法人等0.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱おうちＤＥＰＯＤＩＹ・ガーデニング用品の販売連結 100%
- ㈱アバンセ保険代理業連結 100%
- ㈱エムケイカーズ自動車用品の販売、自動車の修理連結 100%
- ㈱オー・エス・シー・フーズ惣菜等の製造・卸売連結 100%
- ㈱キララ物流センターの管理運営連結 100%
- ㈱グゥー惣菜等の製造・小売連結 100%
- ㈱グレインコーヒーロースターコーヒーショップの運営、コーヒー製品の製造・卸売連結 100%
- ㈱サイクルオリンピック自転車及び関連商品の販売連結 100%
- ㈱シューズフォレスト靴の販売連結 100%
- ㈱スコアシステムの提案、開発・導入後の運用・サポート連結 100%
- ㈱フォルム店舗開発連結 100%
- ㈱ユアペティアペット及び関連商品の販売、トリミングサロン、ペットホテル、ペットマナー教室の運営連結 100%
- ㈱ユアペティア・サロントリミングサロン、ペットホテルの運営連結 100%
- ㈱三浦屋食品の販売連結 100%
- ㈱動物総合医療センター動物病院の運営連結 100%
- ㈱ＯＳＣあまいけ食品の販売連結 100%
- ㈱ＯＳＣエフワン休業中連結 100%
- ㈱ＯＳＣクリンネス清掃業連結 100%
- ㈱ＯＳＣサイクル自転車及び関連用品の企画・開発等連結 100%
- ㈱ＯＳＣトレーディング食品の商品企画・調達連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
区内高井戸店・東京都 / 区外小金井店・東京都 / 神奈川県川崎鹿島田店・神奈川県 / 千葉県千葉東店・千葉県 / 埼玉県朝霞台店・埼玉県 / 群馬県太田店・群馬県 / ㈱キララ千葉物流センター・千葉県 / 昭島物流センター・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当134億円
- 退職給付費用3.3億円
- 賞与・引当金2.5億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは-16.4%（業種中央値 8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年２月26日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容の決定に関する方針を決議しております。取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等の内容が当該方針と整合していることを確認しており、当該方針に沿うものであると判断しております。当該方針の内容の概要は次のとおりです。・基本報酬は、役位、在籍年数、業績等をもとにして年俸として額を定めます。・業績連動報酬等及び非金銭報酬等は導入いたしません。・報酬等を与える時期又は条件は、年俸として毎月与えることを基本として決定いたします。・各取締役の評価を総合的に適切に行うため、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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