主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -1.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 29% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月13日 〜 2026年7月27日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.71倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月27日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社35社で構成されており、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としております。また、スポーツマーケティング事業、クレジットカード事業及びWEBサイト運営事業等を展開しております。 事業部門別の主な内容は、以下のとおりでありますが、当社グループは一般小売事業の単一セグメントとみなしております。(1)一般小売事業① スポーツ事業部門 スポーツ大型専門店及びゴルフ専門店事業を展開。また、カジュアル衣料も展開。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針 当社グループは、公正な競争原理のもと、良質な人材、資金と組織を作ることで、「お客様第一主義」に基づいた事業活動によりお客様、株主様、お取引先様、従業員とともに成長し社会に貢献することを経営理念としております。 スポーツ、ファッション商品を通して、お客様の求める最高の商品価値を創造、提供できる商品開発とショッピングそのものの楽しさやサービスを提供できる店舗づくりを継続的に実現し、「オンリーワン」企業になることを経営の基本方針として、日々努力を重ねてまいります。…
大株主FY2026 有報
- 1有限会社サンビック19.84%
- 2公益財団法人諸橋近代美術館10.82%
- 3有限会社ティー・ティー・シー9.91%
- 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.76%
- 5諸 橋 輝 子3.35%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任理事 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.83%
- 7諸 橋 友 良2.82%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.59%
- 9RHB合同会社2.17%
- 10ゼビオグループ従業員持株会1.14%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 2,523億円
- 純利益
- -22億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が取引先との取引関係強化、地域貢献等を目的とした株式を純投資目的以外の投資株式、保有目的が株式値上がりの利益等による利益確保を目的とした株式を純投資目的の投資株式に区分しております。 なお、当社及び連結子会社が所有する株式は全て、純投資目的以外の投資株式であります。 ②提出会社における株式の保有状況 当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額(投資株式計上額)が最も大きい会社(最大保有会社)である当社については以下のとおりです。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名6百万円
- 社内取締役3名1.13億円
- 社外役員 (一括)6名21百万円
役員一覧
- 諸橋 友良代表取締役1,174,000株
- 干川 勇一監査役常勤2,000株
- 岩本 保取締役1,000株
- 向谷地 正一監査役非常勤0株
- 住田 智子取締役
- 北澤 猛取締役
- 小谷野 幹雄監査役非常勤
- 篠原 倫太郎取締役
- 藤澤 剛取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,816億円 | 78億円 | 172.68円 | 30円 | 7.7% |
| 2013 | 1,926億円 | 63億円 | 140.68円 | 35円 | 5.8% |
| 2014 | 2,048億円 | 66億円 | 146.91円 | 35円 | 5.8% |
| 2015 | 2,107億円 | 21億円 | 46.24円 | 35円 | 1.8% |
| 2016 | 2,214億円 | 21億円 | 46.91円 | 35円 | 1.8% |
| 2017 | 2,234億円 | 30億円 | 66.89円 | 35円 | 2.6% |
| 2018 | 2,346億円 | 42億円 | 95.08円 | 35円 | 3.6% |
| 2019 | 2,316億円 | 19億円 | 42.41円 | 35円 | 1.6% |
| 2020 | 2,253億円 | 4.1億円 | 9.23円 | 32.5円 | 0.3% |
| 2021 | 2,024億円 | 4.1億円 | 9.32円 | 30円 | 0.4% |
| 2022 | 2,233億円 | 38億円 | 86.77円 | 30円 | 3.3% |
| 2023 | 2,393億円 | 54億円 | 122.09円 | 30円 | 4.5% |
| 2024 | 2,424億円 | 26億円 | 58.62円 | 30円 | 2.1% |
| 2025 | 2,506億円 | 9.7億円 | 22.61円 | 32.5円 | 0.8% |
| 2026 | 2,523億円 | -22億円 | -52.27円 | 35円 | -1.8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人38.8%
- 個人・その他38.4%
- 外国法人等13.3%
- 金融機関8.3%
- 証券会社1.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- クロススポーツマーケティング㈱マーケティングエージェント事業連結 100%
- ゼビオカード㈱クレジットカード事業連結 100%
- ゼビオコミュニケーションネットワークス㈱EC事業連結 100%
- ゼビオコーポレート㈱グループコーポレート業務受託事業連結 100%
- ゼビオナビゲーターズネットワーク㈱販売業務の請負連結 100%
- ゼビオ㈱スポーツ用品等小売事業連結 100%
- ㈱ゴルフパートナースポーツ用品等小売事業連結 100%
- ㈱ヴィクトリアスポーツ用品等小売事業連結 100%
- クロステックスポーツ㈱海外窓口業務及びR&D業務事業連結 100%
- Golf Partner Korea Co.,Ltd.スポーツ用品等小売事業連結 100%
- Leonian Singapore Pte.Ltd.海外事業統括連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
賃貸店舗・倉庫・事務所等・福島県 / 本社・福島県 / ゼビオ㈱スーパースポーツゼビオ仙台泉中央店 他・宮城県 / ㈱ヴィクトリアヴィクトリア本店 他・東京都 / ㈱ゴルフパートナー宝町昭和通り店 他・東京都 / SM FLAT 八戸㈱FLAT HACHINOHE・青森県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当272億円
- 地代家賃200億円
- 減価償却費65億円
- 広告宣伝費64億円
- 賞与・引当金12億円
- 貸倒引当金繰入額1.5億円
- 退職給付費用64百万円
- 役員報酬・賞与21百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは-1.8%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数役員区分報酬等の総額(百万円)報酬等の種類別の総額(百万円)対象となる役員の員数(人)基本報酬業績連動報酬等非金銭報酬等取締役(社外取締役を除く)1136821243監査役(社外監査役を除く)66--1社外役員2121--6(注)1. 取締役会は、代表取締役諸橋友良氏に対し各取締役の基本報酬の額及び社外取締役を除く各取締役の担当部門の業績等を踏まえた賞与の評価配分の決定を委任しております。委任した理由は、当社全体の業績等を勘案しつつ各取締役の担当部門について評価を行うには代表取締役が適していると判断したためであります。なお、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 適格機関投資家等特例業務届出者金融庁
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