主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 37.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 17% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.0倍
- 水準トレンド
- 1.17倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び関係会社10社で構成されており、飲食店の経営を主たる事業としております。なお、当社グループは外食事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。当社グループの事業内容及び当社との位置付け、事業の系統図は次のとおりであります。 (1) 当社グループの事業内容及び当社との位置付け[飲食店の経営]サトフードサービス株式会社、株式会社フーズネット、株式会社家族亭、株式会社アミノ、M&Sフードサービス株式会社、株式会社すし弁慶、株式会社NIS及びサト・アークランドフードサービス株式会社は、和食を中心とする飲食店を経営しております。[そ の 他]株式会社鮨勘フーズは、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、「私たちは、食を通じて社会に貢献します。」をフィロソフィー(企業哲学)としており、人々が生きていく上で最も大切な「食」を事業の柱とし、潤いのある、楽しい食事の機会を提供することにより、豊かな暮らしを実現することをめざし、地域になくてはならない企業として、「最も顧客に信頼されるレストランの実現」を基本方針としております。…
中期経営計画・IR資料(SRSホールディングス公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.60%
- 2エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社6.17%
- 3重里 欣孝4.10%
- 4株式会社三菱UFJ銀行2.89%
- 5重里 百合子1.86%
- 6麒麟麦酒株式会社1.45%
- 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)0.92%
- 8アサヒビール株式会社0.72%
- 9大和証券株式会社0.56%
- 10SRSホールディングス従業員持株会0.51%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 764億円
- 前年比 +13.3%
- 純利益
- 17億円
- 前年比 +83.1%
- EPS
- 40.98円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 830億円
- 前年比 +8.6%
- 営業利益
- 32億円
- 前年比 +4.9%
- 純利益
- 18億円
- 前年比 +6.2%
- EPS / 配当
- —
- 配当 10円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式は保有しておらず、保有する投資株式は全て純投資目的以外の目的で保有しております。② 保有目的が純投資目的以外の投資株式ア 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、当社グループの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に資するため、経営戦略の一環として、取締役会が必要と判断する純投資目的以外の投資株式を保有しております。なお、取締役会において、毎年定期的に株価や配当等を加味した利回りと当社資本コストの比較といった定量的な指標と経営戦略に合致するか否かの定性的な状況を確認し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名12百万円
- 社内取締役3名1.07億円
- 社外取締役1名17百万円
役員一覧
- 重里 欣孝取締役会長1,400,000株
- 重里 政彦代表取締役執行役員社長100,100株
- 田中 正裕取締役監査等委員26,200株
- 佐藤 ゆかり取締役監査等委員
- 宮本 圭子取締役監査等委員
- 川井 一男取締役監査等委員
- 片山 幹雄取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 254億円 | -28億円 | -112.45円 | — | — |
| 2013 | 258億円 | 3.2億円 | 12.42円 | 2円 | 4.1% |
| 2014 | 328億円 | 5.1億円 | 18.22円 | 3円 | 5.6% |
| 2015 | 380億円 | 8.4億円 | 29.79円 | 5円 | 8.5% |
| 2016 | 401億円 | — | — | 5円 | 0.1% |
| 2017 | 434億円 | -2.3億円 | -7.05円 | 5円 | — |
| 2018 | 442億円 | 1.1億円 | 3.27円 | 5円 | 0.8% |
| 2019 | 445億円 | 2.8億円 | 8.51円 | 6円 | 2% |
| 2020 | 446億円 | -25億円 | -74.37円 | — | — |
| 2021 | 437億円 | -41億円 | -116.47円 | — | — |
| 2022 | 429億円 | 16億円 | 41.57円 | 5円 | 13.2% |
| 2023 | 545億円 | -15億円 | -35.4円 | — | — |
| 2024 | 602億円 | 18億円 | 43.49円 | 7.5円 | 12.2% |
| 2025 | 675億円 | 9.3億円 | 22.39円 | 7.5円 | 5.7% |
| 2026 | 764億円 | 17億円 | 40.98円 | 10円 | 9.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他76.2%
- 金融機関12.0%
- その他法人9.8%
- 証券会社1.2%
- 外国法人等0.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- サトフードサービス㈱飲食店の経営連結 100%
- ㈱フーズネット飲食店の経営連結 100%
- ㈱家族亭飲食店の経営連結 100%
- ㈱アミノ飲食店の経営連結 100%
- ㈱鮨勘フーズ水産物の加工・販売連結 100%
- ㈱シンガ飲食店の経営連結 100%
- M&Sフードサービス㈱飲食店の経営連結 100%
- ㈱NIS飲食店の経営連結 100%
- 台湾上都餐飲股份有限公司飲食店の経営連結 100%
- サト・アークランドフードサービス㈱飲食店の経営連結 51%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
店舗・大阪府 / 店舗・東京都 / 店舗・愛知県 / 本社他・大阪府 / 店舗・大阪府 / 関東地区 4店舗・東京都 / 店舗・大阪府 / 店舗・愛知県 / 中国地区 3店舗・岡山県 / 店舗・大阪府
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当220億円
- 地代家賃64億円
- その他販管費62億円
- その他販管費26億円
- 福利厚生費25億円
- 減価償却費22億円
- その他販管費19億円
- 賞与・引当金6.6億円
- 減価償却費4.7億円
- 役員報酬・賞与3.7億円
- 退職給付費用2.3億円
- 株式報酬15百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは9.6%(業種中央値 8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ア取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等について取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬限度額は、平成29年6月29日開催の第49期定時株主総会で承認された報酬総額、年額2億円以内(当該決議に係る取締役(監査等委員である取締役を除く。)の員数は4名)の範囲で決定しております。〔報酬の構成〕・取締役基礎報酬委任に対する基本的な対価として、内規等に基づき決定されるものであります。・業務執行等報酬業務遂行の重責度と業績評価に基づき決定される職責報酬、同じく重責度に担当業務の影響度を業績指数として算定する全社業績報酬、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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