株式コード

stocks/8151

東陽テクニカ

プライム卸売業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
4.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
70.1%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 27% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.4倍
水準トレンド
0.73倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社11社及び持分法適用関連会社1社で構成されており、下記に記載の事業区分における、各種計測に関連する製品・ソリューションの国内外への提供、自社オリジナル製品・ソリューションの開発、これに付帯関連するサポート・保守・修理・校正を主たる業務としております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、事業内容の区分はセグメント情報における区分と同一です。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。…

セグメント別売上構成

  • Information And Communications Technologies Information Securities24.9%81億円
  • Advanced Mobility23.3%76億円
  • Sustainable Energy17.9%58億円
  • EMC/大型アンテナ13.6%44億円
  • 海洋/特機8.3%27億円
  • ソフトウエア開発支援7.3%24億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 以下の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものです。(1) 会社経営の基本方針 当社は、“はかる”技術のリーディングカンパニーとして、世界最高水準の計測ソリューションをあらゆる産業分野に提供しています。当社は3つの企業理念に基づいて事業活動を推進し、さまざまな研究開発分野で最先端の計測技術を提供する「計測ソリューションプロバイダー」として、すべてのステークホルダーとともに発展を目指します。また、持続可能な社会の実現と環境の保全は企業の使命であり、当社の事業を通じて責任を果たしてまいります。…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)15.69%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)11.33%
  • 3NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS-FULLY PAID (CASHPB)(常任代理人 野村證券株式会社)5.41%
  • 4RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT- CLIENT ACCOUNT(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)4.97%
  • 5明治安田生命保険相互会社4.80%
  • 6東陽テクニカ従業員持株会4.65%
  • 7日本生命保険相互会社1.59%
  • 8JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行)1.33%
  • 9BANK JULIUS BAER AND CO., LTD.(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.24%
  • 10丸三証券株式会社1.05%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
215億円
前年比 +23.6%
純利益
22億円
前年比 +154.6%
EPS
101.33円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は直近事業年度末における個々の銘柄につき保有意義を検証し、保有意義が希薄と考えられる銘柄について、漸次縮減していくこととしております。保有意義の検証については、取締役会において毎年、保有目的などの定性面に加えて、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役13百万円
  • 社内取締役52.44億円
  • 社外監査役428百万円
  • 社外取締役328百万円

役員一覧

  • 高野 俊也代表取締役社長執行役員51,000
  • 小野寺 充取締役常務執行役員35,000
  • 木内 健雄取締役上席執行役員34,000
  • 今泉 良通取締役上席執行役員26,000
  • 松井 俊明取締役上席執行役員12,000
  • 西 勝也取締役2,000
  • 依田 智樹取締役1,000
  • 澁谷  信常勤監査役1,000
  • 須加 深雪取締役1,000
  • 堀之北 重久監査役
  • 森川 紀代監査役
  • 藤原 久美子監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012209億円19億円65.08円39円6%
2013200億円15億円53.54円33円4.8%
2014238億円18億円65.11円39円5.7%
2015210億円10億円37.41円30円3.3%
2016217億円8.9億円35.23円36円3%
2017216億円5億円20.04円22円1.7%
2018236億円12億円49.38円30円4.1%
2019255億円11億円46.47円33円3.8%
2020231億円14億円58.74円38円4.8%
2021235億円17億円70.97円43円5.8%
2022265億円19億円81.16円50円6.5%
2023282億円15億円67.5円54円5.3%
2024350億円25億円112.95円68円9%
2025326億円12億円55.55円69円4.3%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他53.2%
  • 金融機関28.9%
  • 外国法人等13.7%
  • 証券会社2.3%
  • その他法人2.0%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 大阪支店・大阪府 / 名古屋支店・愛知県 / 宇都宮営業所・栃木県 / ナノイメージング・センター・神奈川県 / R&Dセンター・東京都 / レキシー・東京都 / 東陽EMCエンジニアリング・東京都 / エル・テール・兵庫県 / 有限公司本社 / 北京普利科技有限公司本社

費用内訳FY2025 有報

  • 賞与・引当金11億円
  • 福利厚生費10億円
  • 研究開発費4.4億円
  • 減価償却費2億円
  • 退職給付費用1.8億円
  • 役員報酬・賞与63百万円
  • 貸倒引当金繰入額0百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは4.3%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項1.基本方針取締役の報酬等の基本方針は、以下のとおりとする。(1) 中長期における当社の成長と持続的な企業価値及び株主価値向上に向けて期待される役割を十分に果たすことへの意欲を引き出す報酬であること。(2) 当社の企業理念を実践する優秀な人材を確保・維持するための競争力ある水準であること。(3) 株主をはじめとするステークホルダーに対する説明責任を十分に果たすべく、合理性、客観性及び透明性を備えた報酬内容及び決定プロセスであること。 2.役員報酬の構成業務執行を担う取締役の報酬は、基本報酬、業績連動報酬、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達109特許106認定1

国の調達(受注)

  1. 2026/05/25海上保安庁1,133万円

    ソフトウェア(HYPACKメンテナンスプラン)52個買入

  2. 2026/03/23警察庁5.2億円

    インターネット情報検索ライセンス

  3. 2026/03/05警察庁1,176万円

    脆弱性検証ソフトウェア外1点

  4. 2026/01/30海上保安庁712万円

    電子海図審査ソフトウェア買入

  5. 2025/12/26海上保安庁1,275万円

    水中音速度計5式買入

認定・届出

  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:A 物品の買受け:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。