主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 12.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 64.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.7倍
- 水準トレンド
- 1.02倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社30社及び関連会社１社で構成され、その主な事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 ＜国内インテリアセグメント＞国内インテリアセグメントに属する事業は、インテリア事業と空間総合事業です。当社は住宅から非住宅分野まで幅広く利用される壁装材、床材、ファブリック（カーテン・椅子生地）等を主力商材としております。また、設計・デザインから施工まで空間づくり全体に携わる事業活動も行っております。各子会社では地域や顧客、専門分野に特化した事業活動を行っております。株式会社サンゲツ沖縄では、沖縄地区において壁装材、床材、ファブリック等の販売を行い、…
セグメント別売上構成
- 国内インテリア79.5%1,641億円
- 海外事業17.0%350億円
- 国内エクステリア3.5%73億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等１．当社グループのアイデンティティ 当社グループは、1849年に表具師 日比弥助が「山月堂」を創業して以来、襖・障子といったしつらえから始まり、壁紙をはじめとする内装材へと、時代の変化に先駆けて事業領域を拡大し、「トータルインテリア」を提供する企業へと発展してまいりました。高度経済成長期における飛躍的な成長の根底には、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）16.40%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）4.66%
- 3サンゲツ共栄会2.94%
- 4日 比 喜 雄2.90%
- 5三 輪 雅 恵2.89%
- 6日 比 東 三2.87%
- 7株式会社大垣共立銀行（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）2.57%
- 8住友不動産株式会社1.99%
- 9日 比 麻 友 美1.97%
- 10日 比 茂 雄1.87%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 2,064億円
- 前年比 +3%
- 純利益
- 146億円
- 前年比 +16.7%
- EPS
- 249.08円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は純投資目的では株式を保有しておりません。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容事業戦略上、新たに関係を強化すべき企業、また取引先として継続して関係を強化すべき企業などの観点から総合的に判断し中長期的に保有する政策保有株式を決めております。保有株式については毎年、保有にかかるコストとリターンを確認し、中長期的に保有意義がなくなったと判断した場合には株式の売却を行う方針であり、取締役会で報告しております。また、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員2名22百万円
- 社内取締役3名1.29億円
- 社外役員 (一括)5名45百万円
役員一覧
- 近 藤 康 正代表取締役社長執行役員兼海外事業部門ゼネラルマネージャー30,000株
- 美 根 陽 介取締役（常勤監査等委員）18,000株
- 松 尾 豊取締役常務執行役員事業部門ゼネラルマネージャー兼エクステリア事業担当兼経営戦略担当11,000株
- 大 鐘 亜 樹取締役(監査等委員)
- 宇 田 川 憲 一取締役(監査等委員)
- 寺 田 修取締役(監査等委員)
- 浜 田 道 代取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,185億円 | 42億円 | 51.73円 | 75円 | 3.5% |
| 2013 | 1,232億円 | 48億円 | 60.26円 | 78円 | 4.1% |
| 2014 | 1,320億円 | 55億円 | 71.65円 | 75円 | 4.6% |
| 2015 | 1,321億円 | 44億円 | 58.35円 | 82.5円 | 3.7% |
| 2016 | 1,340億円 | 64億円 | 89.92円 | 47.5円 | 5.6% |
| 2017 | 1,356億円 | 66億円 | 97.53円 | 52.5円 | 6% |
| 2018 | 1,564億円 | 45億円 | 68.97円 | 55.5円 | 4.2% |
| 2019 | 1,604億円 | 36億円 | 57.28円 | 56.5円 | 3.5% |
| 2020 | 1,613億円 | 14億円 | 23.56円 | 57.5円 | 1.5% |
| 2021 | 1,453億円 | 48億円 | 78.97円 | 58円 | 5.1% |
| 2022 | 1,495億円 | — | — | 70円 | 0.3% |
| 2023 | 1,760億円 | 140億円 | 238.71円 | 105円 | 15.3% |
| 2024 | 1,899億円 | 143億円 | 243.44円 | 140円 | 14.1% |
| 2025 | 2,004億円 | 126億円 | 213.9円 | 150円 | 11.4% |
| 2026 | 2,064億円 | 146億円 | 249.08円 | 155円 | 12.5% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他39.3%
- 金融機関29.1%
- 外国法人等16.9%
- その他法人12.3%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- クレアネイト㈱国内インテリア連結 100%
- ㈱サンゲツヴォーヌ国内インテリア連結 100%
- ㈱サンゲツ沖縄国内インテリア連結 100%
- ㈱クロス企画国内インテリア連結 100%
- ㈱サングリーン国内エクステリア連結 100%
- GOODRICH GLOBAL LIMITED海外連結 100%
- Goodrich Global Holdings Pte. Ltd.海外連結 100%
- KOROSEAL INTERIOR PRODUCTS HOLDINGS, INC.海外連結 100%
- D'Perception Pte Ltd海外連結 70%
- フェアトーン㈱国内インテリア持分 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社及び中部支社・愛知県 / 本社及び中部支社・愛知県 / 東京支社・東京都 / 関西支社・大阪府 / 関西支社・兵庫県 / 九州支社・福岡県 / 中国四国支社・広島県 / ㈱サングリーン本社他・愛知県 / フェアトーン㈱本社他・東京都 / ㈱サンゲツヴォー ヌ本社他・東京都 / ㈱サンゲツ沖縄本社他・沖縄県 / クレアネイト㈱本社他・東京都
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費206億円
- 給料手当174億円
- その他販管費33億円
- 賞与・引当金32億円
- 研究開発費8.9億円
- 退職給付費用6.1億円
- 減価償却費3.3億円
- 役員報酬・賞与93百万円
- 貸倒引当金繰入額13百万円
- その他販管費-8百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは12.4%（業種中央値 7.9%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項Ⅰ当社の取締役および執行役員の報酬体系および報酬制度イ．報酬体系取締役（監査等委員である取締役を除く。）のうち執行役員を兼務する者および執行役員の報酬は、表１のとおり基本報酬（各事業年度の事業に対する各人の貢献を指名報酬委員会が評価し、倍率を0.85～1.25の間で決定し、金額を決定する。）、業績連動報酬、譲渡制限付株式報酬（長期インセンティブ）の３本立てで構成しております。取締役（監査等委員である取締役を除く。）のうち執行役員を兼務しない者および監査等委員である取締役の報酬は、基本報酬のみとします。表１取締役（監査等委員である取締役を除く。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
- 物品の製造： 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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