主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 13.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 27.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.90倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は西華産業株式会社(当社)、子会社25社および関連会社8社により構成されており、エネルギー事業、産業機械事業、プロダクト事業にセグメントを分け、機械設備並びに機器、およびこれらに付帯する製品、サービス等に係る事業を国内外にわたって営んでおります。事業内容と当社および関係会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおり3つの事業の種類別セグメント情報として記載しております。…
セグメント別売上構成
- エネルギー事業35.5%385億円
- 産業機械事業32.8%356億円
- プロダクト事業31.7%344億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営方針当社グループは創業以来「社業の発展を通じ社会に貢献する」を社是として経営を行なっております。お客様である電力業界や多岐に亘る各産業界においては、環境等の社会課題に対しての関心や意志が高まるとともに、継続的な改善等の積み上げと飛躍的な技術革新等を背景にして、たゆまぬ進化・変貌が続いておりますが、当社グループは、こうしたお客様と社会の要請や期待に応えるべく、常に、先進性と多様性を備え、更に、永年培ってきた知見と機能を活かし、…
中期経営計画・IR資料(西華産業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 信託口12.36%
- 2光通信株式会社7.37%
- 3株式会社UH Partners 26.53%
- 4三菱重工業株式会社3.42%
- 5株式会社日本カストディ銀行信託口3.31%
- 6NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN (CASHPB)(常任代理人 野村證券株式会社)3.06%
- 7株式会社鶴見製作所2.21%
- 8太平電業株式会社1.94%
- 9株式会社タクマ1.70%
- 10日機装株式会社1.31%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 1,085億円
- 前年比 +15.7%
- 純利益
- 75億円
- 前年比 -3.7%
- EPS
- 208.44円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が「純投資目的である投資株式」と「純投資目的以外の目的である投資株式」の区分について、前者は専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを保有目的とする投資株式とし、後者は純投資以外の保有目的であり、営業関係または財務関係の強化等を目的とした投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との取引内容や取引の規模・期間等を鑑みて、取引関係の維持・強化のために必要と判断する企業の投資株式を保有しております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名19百万円
- 社内取締役5名3.21億円
- 社外役員 (一括)4名33百万円
役員一覧
- 櫻 井 昭 彦代表取締役 社長執行役員74,400株
- 川 名 康 正取締役 専務執行役員(管理管掌)37,000株
- 増 田 博 久取締役 社長付34,000株
- 平 山 龍 彦取締役監査等委員31,200株
- 髙 橋 紀 行取締役 常務執行役員(営業管掌)営業本部長19,100株
- 宮 田 清 巳取締役8,000株
- 各 務 眞 規取締役2,900株
- 中 村 嘉 彦取締役監査等委員600株
- 野 口 真 有 美取締役100株
- 小 杉 祥 代取締役
- 毛 野 泰 孝取締役監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,357億円 | 17億円 | 22.33円 | 6円 | 7.9% |
| 2013 | 1,367億円 | 17億円 | 23.56円 | 6円 | 7.8% |
| 2014 | 1,265億円 | 14億円 | 19.58円 | 7円 | 5.9% |
| 2015 | 1,320億円 | 22億円 | 31.66円 | 11円 | 8.5% |
| 2016 | 1,271億円 | 18億円 | 25.66円 | 9円 | 6.6% |
| 2017 | 1,507億円 | 21億円 | 32.26円 | 11円 | 7.9% |
| 2018 | 1,656億円 | 17億円 | 128.38円 | 35円 | 5.9% |
| 2019 | 1,571億円 | 16億円 | 125.5円 | 45円 | 5.6% |
| 2020 | 1,407億円 | -13億円 | -100.73円 | 45円 | -4.7% |
| 2021 | 719億円 | 27億円 | 221.87円 | 45円 | 10% |
| 2022 | 853億円 | 22億円 | 186.85円 | 65円 | 7.6% |
| 2023 | 933億円 | 50億円 | 415.79円 | 90円 | 15.4% |
| 2024 | 868億円 | 45億円 | 372.46円 | 150円 | 11.6% |
| 2025 | 937億円 | 78億円 | 649.67円 | 220円 | 17.5% |
| 2026 | 1,085億円 | 75億円 | 208.44円 | 155円 | 14.8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他35.0%
- その他法人31.1%
- 金融機関19.5%
- 外国法人等12.3%
- 証券会社2.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- セイカダイヤエンジン㈱プロダクト事業連結 100%
- ㈱田中造船プロダクト事業連結 100%
- 日本ダイヤバルブ㈱プロダクト事業連結 100%
- 西華デジタルイメージ㈱プロダクト事業連結 100%
- 敷島機器㈱プロダクト事業連結 100%
- SEIKA SANGYO(VIETNAM)COMPANY LIMITED産業機械事業連結 100%
- Seika Sangyo GmbH産業機械事業連結 100%
- 台湾西華産業股份有限公司産業機械事業連結 100%
- Tsurumi(Europe)GmbHプロダクト事業連結 95%
- NDV (Thailand) Co., Ltd.プロダクト事業連結 86.68%
- Seika Sangyo(Thailand)Co.,Ltd.産業機械事業連結 73.88%
- SC Group Asia Co., Ltd.産業機械事業連結 49%
- SEIKA MACHINERY,INC.産業機械事業持分 100%
- 天津泰雅閥門有限公司プロダクト事業持分 100%
- 西曄貿易(上海)有限公司産業機械事業持分 100%
- HYDREUTES, S.A.U.プロダクト事業持分 95%
- MMPumps nvプロダクト事業持分 95%
- Tsurumi France S.A.S.プロダクト事業持分 95%
- Tsurumi Pumps UK Limitedプロダクト事業持分 76%
- Tsurumi UK Limitedプロダクト事業持分 76%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 大阪支社・大阪府 / 四国支店・香川県 / 広島支店・広島県 / 岡山支店・岡山県 / 福岡支店・福岡県 / 長崎支店・長崎県 / および建物・埼玉県 / ㈱田中造船・長崎県 / 旭サナック㈱・愛知県 / 有限公司 / 天津泰雅閥門有限公司
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当66億円
- 賞与・引当金12億円
- 減価償却費4.8億円
- 退職給付費用4.5億円
- 役員報酬・賞与2.2億円
- 研究開発費1.9億円
- 減価償却費1.2億円
- その他販管費1.2億円
- 退職給付費用5百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは14.7%(業種中央値 7.9%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項・取締役(監査等委員である取締役を除く。)当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等は、社内規定に基づき基本報酬(固定報酬)が決められているほか、短期的な業績に連動した賞与(社外取締役を除く)および中長期的な業績に連動した株式報酬(社外取締役を除く)となっております。賞与については、グループ企業としての収益拡大を意識した経営を行うため、外形標準課税額を考慮する前の連結営業利益および連結税金等調整前当期純利益に、中期経営計画における経営数値目標のうち連結営業利益の達成状況に応じた算定率と役職毎の係数を掛け、算出しております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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