株式コード

stocks/8046

丸藤シートパイル

スタンダード卸売業[ 3月決算 ][ 優待: なし ]3.9倍

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.0%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
70.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が急増2026年7月31日(金) 時点

直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.9倍 です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
3.9倍
水準トレンド
0.69倍
25営業日で1.5倍以上
5
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社と子会社2社で構成されております。事業の内容は、鋼矢板(シートパイル)、H形鋼、鋼製山留材、覆工板などの建設基礎工事用鋼製重仮設資材、仮設システム橋梁(ランドクロス)、各種補強土壁製品、建築用鉄骨加工品などの販売、賃貸及び資材提供に附帯する工事、加工、運送等であります。 取扱資材は、日本製鉄㈱の製品が主で、エムエム建材㈱を主力とする商社経由で購入し、販売及び賃貸先は鹿島建設㈱、㈱竹中工務店、㈱大林組、熊谷組㈱、安藤ハザマ興業㈱その他大手中堅建設会社が主体となっております。なお、営業圏は北海道から関西までであります。 当社グループ内の事業に係わる位置付け及び関係は次のとおりであります。…

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針① 経営理念当社グループは建設業界のニーズに応えた資機材及び技術・工事・加工の提供を通じて社会資本の整備に貢献します。a.安心・安全を守り、公正で誠実な企業活動により、全てのステークホルダーの期待に応えます。b.優れた技術力を追求し、価値ある商品・サービスを提供して社会に貢献します。c.人を大切にして人を育て、信用と信頼を基礎に、魅力ある企業を目指します。…

中期経営計画・IR資料(丸藤シートパイル公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1三井物産スチール株式会社13.77%
  • 2住友生命保険相互会社5.99%
  • 3明治安田生命保険相互会社5.12%
  • 4日本製鉄株式会社4.63%
  • 5大樹生命保険株式会社4.61%
  • 6株式会社みずほ銀行3.18%
  • 7日本生命保険相互会社2.96%
  • 8丸藤ビル株式会社2.91%
  • 9丸藤シートパイル取引先持株会1.80%
  • 10志村 久男1.59%

最新の決算(短信)

2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

今期実績

売上収益
403億円
前年比 +13.4%
純利益
20億円
前年比 +28.1%
EPS
110.6円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社が保有する投資株式は、保有目的を純投資目的である投資株式と純投資目的以外で保有する投資株式に区分しております。純投資目的以外の目的で保有する投資株式は、特定投資株式とみなし保有株式に区分されております。特定投資株式は、取引関係や事業における協力関係から保有しておりますが、当該保有が中長期的観点から当社の企業価値向上に資するものである限り、保有を行うことを基本方針としております。みなし保有株式は、当社が定める退職金支給規程に基づく将来の給付に該当するために信託している株式であります。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役217百万円
  • 社内取締役81.43億円
  • 社外役員 (一括)730百万円

役員一覧

  • 羽 生 成 夫代表取締役社長15,000
  • 宮 下 典 久取締役4,000
  • 矢 部 隆 光取締役2,000
  • 米 山 和 希常勤監査役1,000
  • 内 山   裕監査役
  • 吉 永 康 樹取締役
  • 坂 本 慎 一取締役
  • 深 堀 眞 二常勤監査役
  • 関 根 修 一取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012243億円4.2億円11.51円8円1.8%
2013269億円4.9億円13.35円9円2.1%
2014290億円6.6億円8円2.8%
2015320億円8.6億円8円3.6%
2016304億円7.3億円20.11円9円3%
2017332億円8.6億円23.63円8円3.4%
2018330億円8.9億円246.75円90円3.4%
2019353億円9.9億円277.16円90円3.7%
2020344億円11億円308.49円90円4.1%
2021327億円7億円195.15円80円2.5%
2022319億円7.5億円209.36円80円2.7%
2023351億円10億円290.18円90円3.7%
2024345億円14億円383.35円110円4.7%
2025356億円15億円428.72円130円5.1%
2026403億円20億円110.6円200円6.2%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他40.4%
  • その他法人27.8%
  • 金融機関23.9%
  • 外国法人等4.8%
  • 証券会社3.1%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本店東京支店・東京都 / 千葉工場・千葉県 / 札幌工場・北海道 / 仙台工場・宮城県 / 名古屋工場・愛知県 / 新潟工場・新潟県 / 関西工場・京都府 / 投資不動産・神奈川県 / 投資不動産・埼玉県 / 本社・千葉県 / 投資不動産・宮城県 / 本社・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費18億円
  • 福利厚生費4.7億円
  • 賞与・引当金4.2億円
  • 役員報酬・賞与54百万円
  • 研究開発費12百万円
  • 退職給付費用4百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6.2%(業種中央値 7.9%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年3月11日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることや、任意の報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。当社では、2026年6月26日開催の第78回定時株主総会におきまして、第5号議案取締役等に対する業績連動型株式報酬制度導入の件を原案どおりご承認いただくことを条件に、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許37認定1

認定・届出

  • 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:A 物品の買受け:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。