株式コード

stocks/8035

株式分割 — 2026年5月29日に「株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更に関するお知らせ」が開示されています。開示を見る →

東京エレクトロン

プライム電気機器[ 3月決算 ][ 優待: なし ][ 株式分割 ]2.9倍
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主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
27.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
71.5%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）

表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日

水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）

直近営業日
2.9倍
水準トレンド
1.11倍
25営業日で1.5倍以上
2日
データ保有期間
2025年12月10日
〜 2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主な事業の内容としております。当該事業における当社グループの位置付けは、次のとおりであります。なお、当社グループは「半導体製造装置」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 当社は、連結子会社東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱、東京エレクトロン九州㈱、東京エレクトロン宮城㈱他が製造した製品を仕入れて販売しております。連結子会社TEL Manufacturing and Engineering of America, Inc.は、…

セグメント別売上構成

  • 半導体製造装置97.6%2兆1,552億円
  • ＦＰＤ製造装置2.4%537億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループは、「最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献します」という基本理念のもと、半導体製造装置のリーディングカンパニーとしてビジネスを展開しております。 ① 経営方針 当社グループは、技術専門商社からスタートし、開発製造機能をもつメーカーへの移行、グローバルな販売・サポート体制の構築など、事業環境の変化をいち早く捉え、その変化に素早く対応しながら、世界の市場に付加価値の高い製品・サービスを提供し成長してまいりました。また、継続的な技術革新と成長が見込まれる半導体製造装置市場を対象とした事業領域において、時代をリードする独創的な技術を創出し成長を続けてきました。…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)25.23%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)10.33%
  • 3株式会社ＴＢＳホールディングス3.28%
  • 4JP MORGAN CHASE BANK 385632(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.82%
  • 5STATE STREET BANK WEST CLIENT – TREATY 505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.04%
  • 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.01%
  • 7GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ)1.44%
  • 8HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES(常任代理人 香港上海銀行)1.40%
  • 9JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行)1.38%
  • 10JPモルガン証券株式会社1.23%

最新の決算（短信）

決算短信

今期実績

売上収益
2兆4,435億円
前年比 +0.5%
純利益
5,745億円
前年比 +5.6%
EPS
1,254.57円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

2026年7月30日の決算短信を見る ↗

政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、純投資目的である投資株式を、株式の配当や値上がり益を得ることを目的として保有する株式、純投資目的以外の目的である株式を、発行会社との関係性から事業等において便益を得ることを目的として保有する株式とそれぞれ位置付けております。当社では、純投資目的の投資はおこなわず、純投資目的以外の目的である投資株式のみを保有する方針としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は政策保有株式を持たないことを基本方針としております。ただし、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬（区分別）

  • 社内監査役3名92百万円
  • 社内取締役4名30.02億円
  • 社外監査役4名55百万円
  • 社外取締役5名1.13億円

役員一覧

  • 河　合　利　樹代表取締役社長CEOコーポレートオフィサー154,000株
  • 佐々木　貞　夫代表取締役副社長コーポレートオフィサー40,400株
  • 七　澤　　　豊常勤監査役20,541株
  • 田　原　計　志取締役取締役会議長9,100株
  • 松　浦　次　彦常勤監査役4,715株
  • 佐々木　道　夫取締役1,600株
  • 市　川　佐知子取締役600株
  • ジョセフ・クラフト取締役0株
  • 三　浦　亮　太監査役0株
  • 牧野　あや子監査役0株
  • 篠　原　幸　弘取締役0株
  • 遠　藤　　　寛監査役0株
  • 鈴　木　ゆかり取締役0株

長期業績（最大15年）

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20126,331億円367億円205.04円80円6.3%
20134,973億円61億円33.91円51円1%
20146,122億円-194億円-108.31円50円-3.3%
20156,131億円719億円401.08円143円11.8%
20166,639億円779億円461.1円237円13%
20177,997億円1,152億円702.26円352円19.1%
20181兆1,307億円2,044億円1,245.48円624円29%
20191兆2,782億円2,482億円1,513.58円758円30.1%
20201兆1,273億円1,852億円1,170.57円588円21.8%
20211兆3,991億円2,429億円1,562.2円781円26.5%
20222兆38億円4,371億円2,807.84円1403円37.2%
20232兆2,090億円4,716億円1,007.82円1711円32.3%
20241兆8,305億円3,640億円783.75円393円21.8%
20252兆4,316億円5,441億円1,182.4円592円30.3%
20262兆4,435億円5,745億円1,254.57円628円29.6%

株主構成（所有者別）FY2026 有報

  • 外国法人等47.6%
  • 金融機関36.4%
  • 個人・その他9.3%
  • その他法人4.0%
  • 証券会社2.7%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ㈱半導体製造装置の製造・開発連結 100%
  • 東京エレクトロン九州㈱半導体製造装置の製造・開発連結 100%
  • 東京エレクトロンＦＥ㈱半導体製造装置等の保守サービス連結 100%
  • 東京エレクトロン宮城㈱半導体製造装置の製造・開発連結 100%
  • Tokyo Electron America, Inc.半導体製造装置等の販売・保守サービス連結 100%
  • Tokyo Electron Europe Ltd.半導体製造装置等の販売・保守サービス連結 100%
  • Tokyo Electron Korea Ltd.半導体製造装置等の販売・保守サービス連結 100%
  • Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.半導体製造装置等の販売・保守サービス連結 100%
  • Tokyo Electron Taiwan Ltd.半導体製造装置等の販売・保守サービス連結 100%
  • Tokyo Electron(Shanghai) Ltd.半導体製造装置等の販売・保守サービス連結 100%
  • 東京エレクトロンデバイス㈱電子部品・情報通信機器等の販売持分 33.8%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 府中テクノロジーセンター・東京都 / 山梨事業所・山梨県 / 東北地区・岩手県 / 大和地区・宮城県 / 九州支社・熊本県 / 大津地区・熊本県 / 佐賀地区・佐賀県 / 東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ㈱本社・山梨県 / 穂坂事業所・山梨県 / 東北事業所・岩手県 / 東京エレクトロン九州㈱本社・熊本県

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費2,779億円
  • その他販管費1,492億円
  • 給料手当559億円

同業ポジション（ROE）

FY2026 のROEは29.3%（業種中央値 7.4%）。

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】イ提出会社の役員区分ごとの報酬等の総額、…

本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達2件特許13,662件認定3件

国の調達（受注）

  1. 2021/07/26国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

    省エネエレクトロニクスの製造基盤強化に向けた技術開発事業半導体製造装置の高度化に向けた開発３Ｄインテグレーション研究開発

  2. 2018/07/30国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構5,811万円

    ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム超微細半導体用革新的ウェットプロセス・装置技術の開発

認定・届出

  • ＤＸ認定制度経済産業省
  • ＤＸ認定制度経済産業省
  • 物品の製造： 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。