株式コード

stocks/8022

美津濃

プライムその他製品[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
9.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
71.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.7倍
水準トレンド
0.86倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループは、美津濃株式会社(当社)を中心として、子会社29社及び関連会社14社で構成されており、スポーツ品の製造及び販売を主な事業内容としております。 なお、次の4地域は「第5 経理の状況 1 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1) 日本ベースボール品、スポーツウエア、スポーツシューズ、ゴルフ品などスポーツ品全般の製造及び販売を主たる事業としております。その他、日本国内ではスポーツ施設の建設工事(当社)、スポーツ施設の運営及び運営受託(当社及びミズノスポーツサービス株式会社)、スクールビジネス(当社)並びにスポーツ機器の製造・販売(セノー株式会社他)、…

セグメント別売上構成

  • 日本61.3%1,473億円
  • 米州15.0%360億円
  • アジア・オセアニア13.9%333億円
  • 欧州9.9%237億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、「より良いスポーツ品とスポーツの振興を通じて社会に貢献する」という経営理念のもと、中長期の経営方針を定め、それをさらに年度の全社方針に展開し事業推進しております。当社グループは、この経営理念により、スポーツの振興と発展のため積極的に使命と役割を果たし、社会への貢献と企業の発展を目指しております。また、当社グループは、…

大株主FY2025 有報

  • 1公益財団法人ミズノスポーツ振興財団17.11%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社13.05%
  • 3株式会社日本カストディ銀行8.33%
  • 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)6.82%
  • 5株式会社三井住友銀行3.63%
  • 6J.P. MORGAN CHASE BANK(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部))3.07%
  • 7日本生命保険相互会社2.67%
  • 8美津濃従業員持株会1.97%
  • 9THE BANK OF NEW YORK MELLON(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.73%
  • 10第一生命保険株式会社1.30%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
2,590億円
前年比 +7.8%
純利益
184億円
前年比 +20.6%
EPS
239.73円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、事業目的である「スポーツ品の製造及び販売。スポーツ施設の建設工事、スポーツ施設の運営及び運営受託。スポーツ機器の製造及び販売。…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 全役員216百万円
  • 監査等委員119百万円
  • 社内取締役42.97億円

役員一覧

  • 水 野 明 人代表取締役社   長123,000
  • 福 本 大 介代表取締役専務執行役員21,000
  • 七 條 毅取 締 役専務執行役員14,000
  • 佐 野  治取 締 役常務執行役員10,000
  • 原  琢 平取 締 役(監査等委員)7,000
  • 山 添 俊 作取 締 役(監査等委員)
  • 新 居 勇 子取 締 役
  • 細 川 明 子取 締 役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,550億円31億円25.23円10円4.1%
20131,637億円19億円15.6円10円2.4%
20141,832億円26億円21.07円10円3.1%
20151,871億円33億円26.57円10円3.7%
20161,961億円21億円16.54円10円2.3%
20171,887億円7.1億円5.62円10円0.8%
20181,854億円49億円193.02円30円5.4%
20191,781億円60億円237.05円50円6.4%
20201,697億円46億円181.95円50円4.7%
20211,504億円37億円146.93円50円3.7%
20221,727億円77億円302.02円60円7.2%
20232,120億円99億円387.71円70円8.4%
20242,297億円143億円559.71円120円10.8%
20252,403億円152億円198.65円150円10.2%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 金融機関31.6%
  • その他法人23.8%
  • 個人・その他23.0%
  • 外国法人等19.8%
  • 証券会社1.8%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

大阪本社ミズノクリスタ・大阪府 / イノベーションセンター MIZUNO ENGINE・大阪府 / 東京本社東京営業センター・東京都 / 中部支社・愛知県 / 九州支社・福岡県 / 本社.工場・岐阜県 / スポーツクラブ・大阪府 / 本社.工場・千葉県 / IMIZUNOCORPORATION LTD.本社

費用内訳FY2025 有報

  • その他販管費267億円
  • 給料手当214億円
  • 広告宣伝費119億円
  • 荷造運送費50億円
  • 荷造運送費48億円
  • 賞与・引当金45億円
  • 減価償却費30億円
  • 退職給付費用3.5億円
  • 貸倒引当金繰入額1.1億円
  • 減価償却費1億円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは10.2%(業種中央値 6.2%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する基本的な考え方は以下のとおりであります。取締役(監査等委員を除く)に関しては、経営者として有能な人材を登用・確保することを目的に企業価値向上へ貢献意欲に直結する報酬体系としております。その算定方法については、東京証券取引所プライム市場上場で同規模企業の平均的な水準をベースに、ステークホルダーへ説明責任を果たせるような透明性、公正性、合理性及び客観性を確保するよう制度化しております。取締役(監査等委員を除く)に対する報酬限度額は、2016年6月23日開催の第103回定時株主総会において、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達8特許1,735認定3

国の調達(受注)

  1. 2026/05/29防衛省1,655万円

    防災服の整備

  2. 2021/10/28法務省180万円

    笠松刑務所私物保管袋供給契約

  3. 2018/10/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構800万円

    人工知能技術適用によるスマート社会の実現健康、医療・介護分野IoT・AI支援型健康・介護サービスシステムの開発と社会実装研究

  4. 2018/04/02国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,903万円

    人工知能技術適用によるスマート社会の実現健康、医療・介護分野健康増進行動を誘発させる実社会埋込型AIによる行動インタラクション技術の研究開発

  5. 2017/12/26法務省1,224万円

    平成29年度神戸刑務所保管私物管理箱物品供給契約

認定・届出

  • 広域的処理認定環境省
  • 前払式支払手段(自家型)発行者届出金融庁
  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。