主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 64.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 0.91倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当企業集団は㈱バルカー（当社）および子会社１４社、関連会社３社で構成されており、シール製品事業および機能樹脂製品事業の製造・販売を主な事業としているほか、これらに附帯するサービス業務等を営んでおります。 当社グループにおける事業およびその主要な構成製品と、当社、子会社および関連会社との関係は、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- シール製品事業74.9%439億円
- 機能樹脂製品事業25.1%147億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針 当社グループは、社名の由来でもある「Value ＆ Quality」をスローガンとして、創業以来、価値ある製品の研究、開発、信頼を生む品質の高い製品の提供に努力してまいりました。そのなかで企業理念として「THE VALQUA WAY」を制定し、それを全グループ社員が共有したうえで、それぞれの業務における指針としております。(2)経営環境、事業戦略及び優先的に対処すべき課題等 当社グループは、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）14.91%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）7.95%
- 3バルカー東京共栄会3.33%
- 4株式会社三井住友銀行3.06%
- 5三井住友信託銀行株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）2.27%
- 6瀧澤 利一2.27%
- 7中山 慶一郎1.82%
- 8ダイキン工業株式会社1.62%
- 9バルカー大阪共栄会1.56%
- 10瀧澤 椎子1.38%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 586億円
- 前年比 -2.6%
- 純利益
- 51億円
- 前年比 +9.7%
- EPS
- 291.16円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(a)保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、上場会社株式を継続保有する場合には、毎年取締役会において、保有目的の適切性、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名18百万円
- 社内取締役5名4.30億円
- 社外役員 (一括)6名54百万円
役員一覧
- 瀧 澤 利 一代表取締役会長ＣＥＯ 兼 ＣＷＯ406,000株
- 瀧 澤 利 治代表取締役社長ＣＯＯ 兼 Ｈ＆Ｓ事業担当42,000株
- 中 澤 剛 太取締役副社長ＣＦＯ 兼 ＣＤＯ兼 ＣＲＯ13,000株
- 高 橋 秀 法監査役6,000株
- 齊 藤 三 希 子取締役5,000株
- 髙 昭 夫常勤監査役2,000株
- 沓 澤 浩 也取締役1,000株
- 成 田 学取締役0株
- 戸 井 川 岩 夫監査役0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 386億円 | 17億円 | 19.66円 | 8円 | 7.4% |
| 2013 | 378億円 | 8.4億円 | 47.4円 | 10円 | 3.4% |
| 2014 | 394億円 | 14億円 | 76.79円 | 10円 | 5.3% |
| 2015 | 400億円 | 18億円 | 102.05円 | 11円 | 6.7% |
| 2016 | 411億円 | 18億円 | 19.84円 | 12円 | 6.4% |
| 2017 | 436億円 | 23億円 | 132.93円 | 51円 | 8.3% |
| 2018 | 476億円 | 38億円 | 217.01円 | 85円 | 12.3% |
| 2019 | 512億円 | 41億円 | 232.43円 | 95円 | 12.4% |
| 2020 | 482億円 | 29億円 | 165.85円 | 100円 | 8.8% |
| 2021 | 447億円 | 31億円 | 175.27円 | 95円 | 9% |
| 2022 | 532億円 | 48億円 | 273.98円 | 125円 | 12.8% |
| 2023 | 622億円 | 67億円 | 381.56円 | 150円 | 15.9% |
| 2024 | 617億円 | 49億円 | 279.45円 | 150円 | 10.5% |
| 2025 | 601億円 | 47億円 | 265.8円 | 150円 | 9.5% |
| 2026 | 586億円 | 51億円 | 291.16円 | 150円 | 9.9% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他52.0%
- 金融機関29.8%
- 外国法人等10.4%
- その他法人6.2%
- 証券会社1.6%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱バルカー シールソリューションズシール製品事業連結 100%
- ㈱バルカーテクノシール製品事業連結 100%
- ㈱バルカーミカワフロンテックシール製品事業 機能樹脂製品事業連結 100%
- 九州バルカー㈱シール製品事業 シリコンウエハーリサイクル事業他連結 100%
- ㈱バルカーエスイーエスシール製品事業連結 100%
- VALQUA AMERICA,INC.シール製品事業連結 100%
- VALQUA INDUSTRIES SINGAPORE PTE.LTD.シール製品事業連結 100%
- VALQUA KOREA CO.,LTD.シール製品事業連結 100%
- VALQUA NGC,INC.機能樹脂製品事業連結 100%
- バルカーシール（上海）有限公司シール製品事業 機能樹脂製品事業連結 100%
- バルカー（上海）貿易有限公司シール製品事業 機能樹脂製品事業連結 100%
- 台湾バルカー国際股份有限公司シール製品事業 機能樹脂製品事業連結 100%
- VALQUA VIETNAM CO.,LTD.シール製品事業連結 100%
- VALQUA INDUSTRIES(THAILAND),LTD．シール製品事業連結 95.3%
- ㈱オーエヌエラストマーシール製品事業持分 20%
- ㈱新晃製作所シール製品事業持分 20%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
研究所等・奈良県 / Ｍ・Ｒ・Ｔセンター・東京都 / 向ヶ丘社宅等・神奈川県 / 本社・東京都 / ㈱バルカーミカワフロンテック田原工場・愛知県 / 本社工場・愛知県 / ㈱バルカーシール ソリューションズ本社工場・奈良県 / 九州バルカー㈱本社工場・福岡県
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費87億円
- 研究開発費14億円
- 賞与・引当金3.9億円
- 役員報酬・賞与80百万円
- 退職給付費用-2.5億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは9.9%（業種中央値 6.5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(a) 基本方針当社は、役員の役割がグループ全体の経営方針・戦略に基づいて、当社企業価値を高めることにあると考えております。取締役の報酬はそのインセンティブとして位置づけ、その報酬の水準については、取締役の役割と責任および業績に報いるのに相応しいものとすることを基本方針とします。具体的には、固定報酬（確定額報酬）、業績連動報酬（役員賞与）および譲渡制限付株式報酬（非金銭報酬等）により構成するものとします。ただし、社外取締役については、その職務に鑑み、固定報酬（確定額報酬）のみを支給するものとします。なお、コーポレート・ガバナンスの充実を図るため、…
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政府データ
認定・届出
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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