主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 18.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 61.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 38% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.6倍
- 水準トレンド
- 0.62倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社の企業グループは、当社（マミヤ・オーピー株式会社）及び当社の関係会社14社（連結子会社８社、非連結子会社４社、関連会社２社）により構成され、株式会社データ・アートをその他の関係会社として、電子機器及びスポーツ用品の製造販売並びに不動産事業を主な事業としております。当社グループに係る各セグメント区分別の各社の位置づけは次のとおりであり、これは「第５[経理の状況]1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げる、セグメント情報の区分と同一です。(1) 電子機器事業（遊技機関連機器、小型自動券売機、紙幣搬送システム、紙幣識別機、自律走行システム等の開発、製造及び販売、遊技システムの設置・保守、…
セグメント別売上構成
- 電子機器事業79.4%268億円
- スポーツ事業16.0%54億円
- 不動産事業4.6%15億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （１）経営方針当社は業績の持続的安定成長を実現し、「挑戦」と「進化」により新しい未来を創造する企業でありたいと願い、次の３つを経営基本方針としております。①利益ある成長企業活動の源泉である利益を、事業リスクのカバーと新たな成長・挑戦の原資として追求していきます。②徹底したお客様志向お客様の潜在ニーズに基づく「モノづくりとICTの活用」により、お客様にこれまでにない価値を提供し、確実に競争優位を確立していきます。…
中期経営計画・IR資料（マミヤ・オーピー公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1株式会社データ・アート38.08%
- 2Ｊ－ＮＥＴ株式会社2.21%
- 3竹林 嘉浩1.16%
- 4INTERACTIVE BROKERS LLC（常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社）1.03%
- 5上田八木短資株式会社0.97%
- 6PERSHING SECURITIES LTD CLIENT SAFE CUSTODY ASSET ACCOUNT（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）0.68%
- 7サクサ株式会社0.62%
- 8東京海上日動火災保険株式会社0.54%
- 9BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG（FE－AC）（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）0.54%
- 10鈴木 聡0.38%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 209億円
- 前年比 -38%
- 純利益
- 17億円
- 前年比 -63.7%
- EPS
- 165.82円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 170億円
- 前年比 -18.6%
- 営業利益
- 9億円
- 前年比 -52.2%
- 純利益
- 12億円
- 前年比 -29.9%
- EPS / 配当
- 116.19円
- 配当 50円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当該株式の保有が専ら当該株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを「純投資目的である投資株式」とし、それ以外を「純投資目的以外の目的である投資株式」としております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社グループは、上場株式である保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式（以下、「政策保有株式」という。）につき、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名14百万円
- 社内取締役4名71百万円
- 社外役員 (一括)5名21百万円
役員一覧
- 篠田 高徳常務取締役3,000株
- 関口 正夫取締役社長(代表取締役)1,800株
- 福田 誠監 査 役常 勤1,100株
- 水谷 富士也取 締 役1,000株
- 樋口 常洋常務取締役600株
- 國府田 智監 査 役
- 寺本 吉男取 締 役
- 松竹 直喜監 査 役
- 河邉 有二取 締 役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 235億円 | 27億円 | 29.29円 | 4円 | 27.9% |
| 2013 | 217億円 | 20億円 | — | 5円 | 16.4% |
| 2014 | 230億円 | 18億円 | — | 5円 | 13.2% |
| 2015 | 211億円 | 5.1億円 | — | 5円 | 3.6% |
| 2016 | 180億円 | 5.4億円 | 5.83円 | 5円 | 3.7% |
| 2017 | 150億円 | 5.2億円 | 55.68円 | 50円 | 3.6% |
| 2018 | 126億円 | 3.5億円 | 38.13円 | 50円 | 2.4% |
| 2019 | 139億円 | 4.2億円 | 46.55円 | 50円 | 3% |
| 2020 | 143億円 | 6.7億円 | 77.33円 | 50円 | 4.9% |
| 2021 | 96億円 | -15億円 | -172.23円 | 25円 | — |
| 2022 | 129億円 | 6.3億円 | 73.15円 | 50円 | 5.2% |
| 2023 | 159億円 | 20億円 | 228.61円 | 50円 | 13.8% |
| 2024 | 274億円 | 39億円 | 432.75円 | 75円 | 20.8% |
| 2025 | 337億円 | 47億円 | 458.26円 | 100円 | 20.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他51.1%
- その他法人43.5%
- 外国法人等3.7%
- 金融機関0.8%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
新宿本社・東京都 / 新宿本社・東京都 / 飯能事業所・埼玉県 / 飯能事業所・埼玉県 / 川越事業所・埼玉県 / 川越事業所・埼玉県 / 本社・東京都 / 本社・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当16億円
- 役員報酬・賞与1.4億円
- 退職給付費用86百万円
- 賞与・引当金60百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは6.7%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は次のとおりであります。a．基本方針当社の取締役の報酬は、当社の企業理念の実現を実践する優秀な人材を確保・維持し、持続的な企業価値及び株主価値の向上に向けて期待される役割を十分に果たすことへの意欲を引き出すにふさわしいものとする。具体的には、取締役の報酬は、基本報酬等としての固定報酬及び追加報酬の支給の他に、株価変動のメリットとリスクを株主様と共有することにより、取締役の株価上昇及び業績向上への貢献意欲を高める目的でストックオプションとしての新株予約権を付与するものとする。また、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 事業継続力強化計画認定経済産業省
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