主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 52.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 24% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.4倍
- 水準トレンド
- 0.76倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社1社の計19社により構成されており、事業ポートフォリオ戦略をより明確なものとすべく、当連結会計年度から「インテリア事業」、「グローバル事業」、「建材その他事業」の3つの報告セグメントに変更しております。当社及び関係会社の位置付け並びに報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、事業の種類はセグメントと同一の区分であります。事業の名称事業の概要主要な会社名インテリア事業日本国内における当社ブランド製品の製造販売とインテリア商材やサービス等の仕入販売、および内装工事等の業務を行っております。…
セグメント別売上構成
- Interior Business93.5%1,050億円
- Building Materials And Other Business4.4%50億円
- Global Business2.1%23億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針<東リグループ経営理念>私たちは「信頼」を糧として新たな価値を創造し、世界の人々の心豊かな空間環境づくりに貢献します。<東リグループバリュー>1.「確かな品質と技術」を信頼に繋げる。2.「お客様目線のモノづくり」で共創の精神を貫く。3.「グローバルな進化」を目指す。<東リグループ経営理念>は企業グループとしての使命・あるべき姿を掲げています。<東リグループバリュー>は、…
中期経営計画・IR資料(東リ公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本生命保険相互会社6.25%
- 2株式会社トクヤマ4.77%
- 3東親会持株会3.83%
- 4株式会社三菱UFJ銀行3.05%
- 5三信株式会社2.97%
- 6三菱UFJ信託銀行株式会社2.55%
- 7上田八木短資株式会社2.37%
- 8ヨシダ トモヒロ2.26%
- 9東リ社員持株会2.20%
- 10株式会社池田泉州銀行2.10%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 1,123億円
- 前年比 +6.3%
- 純利益
- 45億円
- 前年比 +27.1%
- EPS
- 76.86円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合を純投資目的である投資株式、その他を目的とする場合を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。なお、当社は原則として純投資目的である投資株式は保有しない方針であります。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、事業戦略上の重要性、取引先との事業上の関係等を総合的に勘案した上で、政策保有株式については、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名33百万円
- 社内取締役3名97百万円
- 社外役員 (一括)5名33百万円
役員一覧
- 松本 渉常勤監査役50,200株
- 永嶋 元博取締役社長代表取締役30,700株
- 中野 洋二常勤監査役29,700株
- 橋本 昌幸取締役常務執行役員グローバル戦略推進担当気候変動対応プロジェクトマネージャー29,600株
- 藤井 秀延取締役17,400株
- 天野 宏文取締役専務執行役員事業本部長17,200株
- 横田 絵理取締役8,800株
- 加藤 晃朗取締役執行役員経営企画部長6,100株
- 関根 近子取締役5,200株
- 竹川 政克取締役執行役員技術開発部長4,600株
- 森川 拓監査役4,000株
- 渡沼 照夫監査役2,600株
- 木村 麻子取締役600株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 809億円 | 2.8億円 | 4.55円 | 5円 | 1.2% |
| 2013 | 849億円 | 10億円 | 16.7円 | 5円 | 4.2% |
| 2014 | 897億円 | 13億円 | 21.55円 | 5円 | 5.2% |
| 2015 | 908億円 | 20億円 | 32.07円 | 7円 | 7.3% |
| 2016 | 918億円 | 24億円 | 39.23円 | 9円 | 8.2% |
| 2017 | 915億円 | 30億円 | 49.14円 | 10円 | 9.5% |
| 2018 | 913億円 | 25億円 | 40.2円 | 10円 | 7.2% |
| 2019 | 904億円 | 13億円 | 21.81円 | 10円 | 3.8% |
| 2020 | 947億円 | 21億円 | 33.49円 | 13円 | 5.7% |
| 2021 | 859億円 | 14億円 | 22.66円 | 8円 | 3.8% |
| 2022 | 885億円 | 7.2億円 | 11.79円 | 8円 | 1.9% |
| 2023 | 952億円 | 26億円 | 42.57円 | 10円 | 6.5% |
| 2024 | 1,025億円 | 37億円 | 61.69円 | 19円 | 8.6% |
| 2025 | 1,057億円 | 35億円 | 59.62円 | 21円 | 7.5% |
| 2026 | 1,123億円 | 45億円 | 76.86円 | 34円 | 8.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他36.9%
- その他法人26.5%
- 金融機関18.2%
- 外国法人等15.7%
- 証券会社2.8%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
伊丹本社・兵庫県 / 伊丹工場・兵庫県 / 厚木工場・神奈川県 / 東京事務所・東京都 / 関東物流センター・千葉県 / リック㈱・大阪府 / 岐阜東リ㈱・岐阜県
費用内訳FY2026 有報
- 荷造運送費79億円
- 給料手当79億円
- 賞与・引当金8億円
- 研究開発費5.9億円
- 退職給付費用2.4億円
- 役員報酬・賞与11百万円
- 貸倒引当金繰入額2百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは8.9%(業種中央値 6.5%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法に関する事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を次の通り定めております。なお、監査役については、その役割と独立性の観点から固定報酬のみとしており、報酬額は監査役会の協議により決定しております。a.取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項(a) 方針の決定の方法・代表取締役が作成した決定方針の原案を指名・報酬委員会に諮問し、その答申内容を踏まえて2021年2月19日開催の取締役会において決定いたしました。(b) 方針の内容の概要・取締役の報酬は、中長期的な企業業績と企業価値の向上に資するものであること、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
- 広域的処理認定環境省
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