株式コード

stocks/7965

象印マホービン

プライム電気機器[ 11月決算 ][ 優待: なし ]
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主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
75.0%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が増えてきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 37% 上回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）

表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日

水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）

直近営業日
0.7倍
水準トレンド
1.37倍
25営業日で1.5倍以上
4日
データ保有期間
2025年12月10日
〜 2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループは、当社、子会社11社及び関連会社３社により構成され、その事業は、家庭用品等の製造、販売及びこれらの付随業務を営んでおります。なお、家庭用品以外の事業の重要性が乏しいと考えられるため、セグメント情報の記載を省略しております。 製造部門(調理家電製品)国内においては、象印ファクトリー・ジャパン株式会社、海外においては、新象製造廠有限公司があります。(リビング製品)国内においては、象印ファクトリー・ジャパン株式会社、海外においては、関連会社であるUnion Zojirushi Co., Ltd.があります。(生活家電製品)象印ファクトリー・ジャパン株式会社があります。…

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループでは、企業理念を創業以来、経営の根底にある不変の価値観を表した「暮らしをつくる」と定め、経営方針として「BRAND INNOVATION（ブランド革新）～家庭用品ブランドの深化と「食」と「暮らし」のソリューションブランドへの進化～」を掲げております。その背景には、国内における人口・世帯数の減少や少子高齢化の進行、海外新興国における生活水準の向上、デジタル化の急速な進展など、…

中期経営計画・IR資料（象印マホービン公式IR）古い順・最後が最新

大株主FY2025 有報

  • 1CLEARSTREAM BANKING S.A（常任代理人　香港上海銀行東京支店）16.01%
  • 2市　川　典　男8.50%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）7.18%
  • 4和幸株式会社6.60%
  • 5市　川　昌　宏4.83%
  • 6象印共栄持株会3.94%
  • 7市　川　泰　宏3.26%
  • 8公益財団法人市川国際奨学財団2.59%
  • 9三菱UFJ信託銀行株式会社(常任代理人　日本マスタートラスト信託銀行株式会社）2.44%
  • 10市　川　尚　孝1.87%

最新の決算（短信）

2026年11月期 第1四半期決算短信（English）

今期実績

売上収益
304億円
前年比 +4.7%
純利益
28億円
前年比 +20.5%
EPS
43.47円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

2026年6月29日の決算短信を見る ↗

政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、その投資株式が専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的としているものを純投資目的である株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、重要取引先・パートナーとして、保有先の企業価値向上と当社の中長期的な企業価値向上の最大化を図る場合において有益かつ重要と判断する上場株式を、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬（区分別）

  • 監査等委員1名17百万円
  • 社内取締役8名3.32億円
  • 社外役員 (一括)7名45百万円

役員一覧

  • 市川　典男代表取締役社長執行役員5,399,860株
  • 松本　龍範取締役常務執行役員国内営業担当35,374株
  • 宮越　芳彦取締役常務執行役員国際営業本部長32,608株
  • 真田　修取締役常務執行役員管理担当26,661株
  • 造田　英治取締役常務執行役員経営企画部長25,898株
  • 大上　純取締役常務執行役員国内営業本部長21,870株
  • 上原　正義取締役〔常勤監査等委員〕13,831株
  • 山根　博志取締役常務執行役員生産開発本部長9,022株
  • 伊住　弘美取締役7,706株
  • 戸田　奨取締役3,584株
  • 塩野　香苗取締役〔監査等委員〕2,574株
  • 宇都宮　一志取締役〔監査等委員〕1,865株
  • 西村　智子取締役〔監査等委員〕939株
  • 金井　宏彰取締役508株

長期業績（最大15年）

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012629億円41億円60.34円8円9.7%
2013667億円16億円23.71円8円3.5%
2014768億円38億円55.65円10円7.6%
2015898億円63億円93.44円20円11.5%
2016892億円73億円108.03円22円12.3%
2017854億円53億円79円22円8.4%
2018846億円44億円65.62円30円6.5%
2019791億円41億円60.39円26円5.9%
2020749億円39億円58.34円26円5.5%
2021777億円45億円66.69円34円6.1%
2022825億円37億円54.09円34円4.7%
2023835億円44億円65.64円34円5.4%
2024872億円65億円96.63円40円7.6%
2025912億円60億円92.3円82円6.8%

株主構成（所有者別）FY2025 有報

  • 個人・その他51.1%
  • 外国法人等19.6%
  • その他法人18.7%
  • 金融機関10.4%
  • 証券会社0.1%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • 象印ファクトリー・ジャパン株式会社調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • 象印フレスコ株式会社調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • 象印特販株式会社調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • 象印ユーサービス株式会社製品の配送 製品の修理・リサイクル連結 100%
  • Lin & Partners Distributors Limited調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • Zojirushi America Corporation調理家電製品 リビング製品 その他製品連結 100%
  • Zojirushi Korea Corporation調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • Zojirushi SE Asia Corporation Ltd.調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • 上海象印家用電器有限公司調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • 台象股份有限公司調理家電製品 リビング製品 生活家電製品 その他製品連結 100%
  • 新象製造廠有限公司調理家電製品連結 51%
  • Union Zojirushi Co., Ltd.リビング製品持分 49%

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当49億円
  • 広告宣伝費28億円
  • 賞与・引当金8.7億円
  • 退職給付費用1億円
  • 貸倒引当金繰入額23百万円
  • その他販管費-1.6億円

同業ポジション（ROE）

FY2025 のROEは6.8%（業種中央値 6.8%）。

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(a)取締役の報酬に関する構成等取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。）の報酬等は、基本報酬、業績連動報酬としての金銭報酬及び譲渡制限付株式報酬で構成しております。社外取締役及び監査等委員である取締役の報酬は基本報酬のみで構成しており、業績連動報酬としての金銭報酬及び譲渡制限付株式報酬は導入しておりません。また、当事業年度の監査等委員である取締役の報酬等につきましては、監査等委員である取締役の協議を経て決定しております。基本報酬につきましては、毎月一定の額を支払う固定金銭報酬とし、…

本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許732件

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。