株式コード

stocks/7955

クリナップ

プライムその他製品[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
64.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.0倍
水準トレンド
0.87倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社をいう。)は、当社及び子会社8社並びに関連会社1社で構成され、住宅及び店舗・事業所用設備機器関連事業を主な内容とし、さらに当該事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の3部門については、単一セグメントであるため、事業部門別によって記載しております。(住宅及び店舗・事業所用設備機器関連)厨房部門及び浴槽・洗面部門当社は、厨房機器、浴槽・洗面機器の製造、販売を行っております。井上興産㈱は、当社及び子会社にステンレス素材及びステンレス鋼材等の供給を行っております。クリナップテクノサービス㈱は、当社が製造、…

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループ(当社及び連結子会社をいう。以下同じ。)の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社は、創業以来「五心」を経営の核とし、事業活動を通じてお客様の豊かな住まいづくりに貢献してきました。今後も「新たな暮らし価値」を創造・提案し、企業理念「家族の笑顔を創ります」の実現に向け邁進します。 当社が製造・販売するシステムキッチンやシステムバスルームなどの住宅設備機器は、人々の快適で豊かな暮らしづくりの実現に大いに貢献するものと考え、…

大株主FY2026 有報

  • 1株式会社井上23.87%
  • 2クリナップ真栄会6.69%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社6.55%
  • 4クリナップ共進会6.07%
  • 5株式会社タカヤス5.22%
  • 6クリナップ社員持株会5.02%
  • 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.22%
  • 8株式会社三菱UFJ銀行2.10%
  • 9株式会社日本カストディ銀行1.97%
  • 10株式会社ミツウロコグループホールディングス1.65%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
1,345億円
前年比 +3.5%
純利益
35億円
前年比 +102.2%
EPS
96.73円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
1,420億円
前年比 +5.6%
営業利益
49億円
前年比 +24.1%
純利益
36億円
前年比 +2.1%
EPS / 配当
100.67円
配当 33

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式の区分について、株価値上がりや配当金の受取による利益確保を目的としている株式を、純投資目的である株式としております。商品・サービスや生産活動及び財務・経理・総務に係る業務を円滑に推進することを目的としている株式を、純投資目的以外である株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社が保有している株式は、すべて純投資目的以外の株式であります。当社は、株式を保有する場合には、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役346百万円
  • 社内取締役52.08億円
  • 社外役員 (一括)426百万円

役員一覧

  • 井上 強一代表取締役会長391,000
  • 井上 泰延取締役法務・監査部、総務部、人事部、海外事業推進部管掌59,000
  • 山田 雅二取締役27,000
  • 竹内 宏代表取締役25,000
  • 川田 和弘取締役経営企画部、経理部、情報システム部、購買部管掌15,000
  • 島崎 憲夫常勤監査役12,000
  • 川﨑 享取締役6,000
  • 伊藤 慶一常勤監査役4,000
  • 千代田 有子取締役
  • 新谷 謙一監査役
  • 高品 彰監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,034億円22億円46.27円10円4.1%
20131,135億円25億円53.79円15円4.6%
20141,288億円50億円106.68円25円8.5%
20151,162億円8.8億円20.84円20円1.5%
20161,144億円3.4億円8.19円20円0.6%
20171,137億円13億円33.55円20円2.5%
20181,074億円20円0.1%
20191,045億円-7億円-19.26円20円-1.4%
20201,075億円15億円39.91円20円2.9%
20211,042億円17億円47.34円20円3.4%
20221,133億円32億円85.55円23円5.9%
20231,240億円25億円68.41円26円4.6%
20241,280億円15億円39.95円31円2.6%
20251,300億円17億円47.67円31円3%
20261,345億円35億円96.73円33円5.9%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他40.0%
  • その他法人36.6%
  • 金融機関14.5%
  • 外国法人等7.7%
  • 証券会社1.2%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • クリナップキャリアサービス株式会社その他連結 100%
  • クリナップソリューション株式会社同上連結 100%
  • クリナップテクノサービス株式会社厨房、浴槽・洗面連結 100%
  • クリナップハートフル株式会社同上連結 100%
  • クリナップロジスティクス株式会社その他連結 100%
  • 井上興産株式会社厨房連結 100%
  • 株式会社クリナップステンレス加工センターその他連結 100%
  • 可麗娜厨衛(上海)有限公司厨房、浴槽・洗面連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

四倉工場・福島県 / 四倉工場・福島県 / 鹿島システム工場・福島県 / 鹿島システム工場・福島県 / 湯本工場・福島県 / 湯本工場・福島県 / クレート工場・福島県 / クレート工場・福島県 / 鹿島工場・福島県 / 鹿島工場・福島県 / 岡山工場・岡山県 / 岡山工場・岡山県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当115億円
  • 荷造運送費80億円
  • 減価償却費24億円
  • 広告宣伝費23億円
  • 賞与・引当金8.7億円
  • 退職給付費用4.5億円
  • その他販管費6百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは5.9%(業種中央値 6.2%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2020年8月6日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について委員の過半数が社外役員(社外取締役及び社外監査役)で構成される任意の経営諮問委員会(以下、経営諮問委員会という。)の答申を受けております。取締役会は、当該事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることや、経営諮問委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許847認定1

認定・届出

  • 広域的処理認定環境省

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。