株式コード

stocks/7944

ローランド

プライムその他製品[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
49.2%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.1倍
水準トレンド
1.03倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループは、当社、子会社14社及び関連会社1社で構成されており、電子楽器の開発、製造、販売を主たる事業とし、幅広いジャンルの製品群をグローバルに提供しています。1972年の設立以来、エレクトロニクスの技術進歩にあわせ研究開発を行い、世界に先駆けた多くの技術や製品を生み出し、楽器市場へ新たな価値を提案することで、電子楽器の分野で世界的なブランドを確立してきました。現在では、電子ピアノ、ドラム、シンセサイザー、ギター関連機器等、様々な製品ラインを総合的にバランスよく展開しており、また「音」と「映像」の融合にもいち早く取り組み、映像関連機器の開発から販売までを事業として確立しています。海外展開については、…

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループは、2026年1月からの3年間を対象とした中期経営計画を策定しました。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものです。 (1) 経営の基本方針(経営理念)ローランド・グループの経営理念は、以下の3つのスローガンに集約されています。これらは、ローランド・グループが何のために存在し、どのような企業であろうとしているのかを表した、創業時から変わらない考え方です。 - 創造の喜びを世界にひろめよう - BIGGESTよりBESTになろう - 共感を呼ぶ企業にしよう 「創造の喜びを世界にひろめよう」いつでも、誰でも、どこにいても、…

大株主FY2025 有報

  • 1NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE 15PCT TREATY ACCOUNT(常任代理人:香港上海銀行東京支店)23.75%
  • 2MINERVA GROWTH CAPITAL,LP(常任代理人:SMBC日興証券株式会社)16.39%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.59%
  • 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.02%
  • 5NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE UKUC UCITS CLIENTS NON LENDING 10PCT TREATY ACCOUNT(常任代理人:香港上海銀行東京支店)3.65%
  • 6NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS (常任代理人:香港上海銀行東京支店)3.03%
  • 7BRIAN K. HEYWOOD (常任代理人:SMBC日興証券株式会社)1.89%
  • 8ローランド社員持株会1.41%
  • 9三木 純一1.25%
  • 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人:株式会社みずほ銀行決済営業部)1.01%

最新の決算(短信)

2026年12月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

今期実績

売上収益
256億円
前年比 +13.7%
純利益
14億円
前年比 -22.1%
EPS
54.2円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を純投資目的の投資株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しています。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式について、保有の合理性が認められる場合を除き、原則として保有しません。保有の合理性が認められる場合とは、保有に伴うリスクやコスト、リターン等を適正に把握した上で採算性を検証し、中長期的な視点も念頭に置いて、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査役330百万円
  • 取締役61.26億円
  • 社外監査役330百万円
  • 社外取締役442百万円

役員一覧

  • ブライアン・K・ヘイウッド取締役(非常勤)503,000
  • 鈴木 康伸取締役31,000
  • 蓑輪 雅弘代表取締役社長CEO6,000
  • 片山 幹雄取締役(非常勤)2,000
  • 今石 義人監査役(常勤)0
  • 山本 宏取締役(非常勤)0
  • 武井 涼子取締役(非常勤)0
  • 石原 一裕監査役(非常勤)0
  • 森住 曜二監査役(非常勤)
  • 生沼 寿彦取締役(非常勤)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2016374億円63億円6,067.84円25.9%
2017431億円41億円4,542.16円15.9%
2018612億円30億円113.53円13064円12.5%
2019632億円26億円97.92円3062円14.4%
2020640億円43億円160.13円72円22.7%
2021800億円86億円312.73円138円35.6%
2022958億円89億円326.98円156円28.9%
20231,024億円82億円297.97円170円22.2%
2024994億円60億円216.49円170円13.9%
20251,010億円22億円81.69円170円5%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 外国法人等64.3%
  • 個人・その他15.9%
  • 金融機関14.7%
  • 証券会社2.0%
  • 外国個人2.0%
  • その他法人1.1%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • Drum Workshop, Inc.電子楽器連結 100%
  • MI Services Malaysia Sdn. Bhd.電子楽器連結 100%
  • Roland Brasil Importacao, Exportacao, Comercio, Representacao e Servicos Ltda.電子楽器連結 100%
  • Roland Canada Ltd.電子楽器連結 100%
  • Roland Central Europe N.V.電子楽器連結 100%
  • Roland China Ltd.電子楽器連結 100%
  • Roland Corporation Australia Pty Ltd電子楽器連結 100%
  • Roland Corporation U.S.電子楽器連結 100%
  • Roland Europe Group Ltd.電子楽器連結 100%
  • Roland Instrumentos Musicales Mexico, S. de R.L. de C.V.電子楽器連結 100%
  • Roland Manufacturing Malaysia Sdn. Bhd.電子楽器連結 100%
  • Roland Organ Corporation電子楽器連結 100%
  • Roland Electronics (Suzhou) Co., Ltd.電子楽器連結 90%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

Roland Inspiration Hub・静岡県 / 本社工場・静岡県 / 都田工場都田試験センター・静岡県 / 浜松研究所・静岡県

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当185億円
  • 研究開発費54億円
  • 賞与・引当金7.3億円
  • 貸倒引当金繰入額1.4億円
  • 退職給付費用-2.2億円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは4.9%(業種中央値 6.2%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方式の決定に関する方針に係る事項2020年10月21日開催の取締役会において、当社の役員人事の透明性・公正性を担保するため、指名報酬委員会規程を制定し、あわせて独立社外取締役を主要な構成員とした指名報酬委員会を設置することを決議しました。当委員会では、取締役及び執行役員の報酬については、当規程において決定に関するプロセスを定めており、2021年度(第50期)以後においては、株主総会の決議による取締役会の報酬総額の限度内で、当委員会の審議を経て、取締役会の決議により決定することとしています。監査役の報酬等については、株主総会で決議した報酬額の範囲内において監査役の協議で決定しています。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。