主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 1.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 49.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 21% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.6倍
- 水準トレンド
- 0.79倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ (当社及び当社の関係会社) は、当社、連結子会社13社、非連結子会社1社及び関連会社2社で構成され、その主要な事業は靴の製造及び販売であります。当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、「靴小売事業・靴卸売事業 (生産関連等)」は、「靴小売事業」及び「靴卸売事業」それぞれの報告セグメントに振り分けており、「その他」は報告セグメントに含まれておりません。 靴小売事業主に直営店における靴関連の小売販売をしております。 (主な関係会社) 当社、㈱リーガルリテール、…
セグメント別売上構成
- 靴小売事業61.9%146億円
- 靴卸売事業38.1%90億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、1902 (明治35) 年の創立以来、一貫して靴の企画・製造・販売に従事しております。靴を履物であると同時に文化・生活の創造の原動力のひとつととらえ、新しい価値の提案をし、提供することで事業の発展を図ってまいりました。将来にわたって変化に対応し、業績を向上させ、従業員が活力を持って働いていくためには、企業構造の変革と従業員一人ひとりの自己変革が必要であり、その確固とした軸となる「ミッション・ビジョン・バリュー」を以下のとおり制定しております。…
中期経営計画・IR資料(リーガルコーポレーション公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1株式会社ニッピ14.85%
- 2平和株式会社5.07%
- 3みずほ信託銀行株式会社4.38%
- 4中央建物株式会社3.44%
- 5リーガル取引先持株会3.34%
- 6株式会社ダブルエー3.19%
- 7株式会社みずほ銀行2.19%
- 8ミツワ産業株式会社1.88%
- 9株式会社イオスビジネスハウス1.60%
- 10株式会社三井住友銀行1.59%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 228億円
- 前年比 -3%
- 純利益
- 2.4億円
- 前年比 -65.1%
- EPS
- 79.91円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 198億円
- 営業利益
- 50百万円
- 純利益
- 8.7億円
- EPS / 配当
- 291.95円
- 配当 75円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】 ① 投資株式の区分の基準及び考え方現在当社が保有している投資有価証券については、政策保有株式であって純投資目的の株式ではありません。政策保有株式については、業務提携や安定的な取引の維持・強化を図ることにより、当社の企業価値の向上に資すると認められる場合及び当社グループの戦略上重要な目的を持つ株式を保有することを基本方針としておりおります。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容政策保有株式の保有の継続については、中長期的な観点から取締役会にて定期的に検証し、継続保有の是非を検討しております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名28百万円
- 社内取締役6名1.02億円
- 社外役員 (一括)4名25百万円
役員一覧
- 白 崎 裕 公常務取締役コーポレート戦略本部管掌3,900株
- 青 野 元 一代表取締役社長 兼 商品戦略本部長1,600株
- 小 林 真 一 郎取締役商品戦略本部管掌1,500株
- 横 尾 厚 史取締役事業戦略本部管掌1,500株
- 古 賀 辰 哉監査役 (常勤)1,300株
- 山 本 真取締役900株
- 内 堀 慎 一監査役 (常勤)400株
- 上 田 美 帆取締役0株
- 中 川 ゆ き 子監査役0株
- 西 田 章監査役0株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 352億円 | 20億円 | 65.28円 | 3円 | 22.7% |
| 2013 | 362億円 | 21億円 | 70.91円 | 5円 | 19.3% |
| 2014 | 375億円 | 16億円 | 52.07円 | 7円 | 12.9% |
| 2015 | 360億円 | 13億円 | 42.35円 | 7円 | 9.9% |
| 2016 | 363億円 | 14億円 | 43.65円 | 7円 | 9.5% |
| 2017 | 357億円 | 8.9億円 | 28.2円 | 7円 | 5.8% |
| 2018 | 342億円 | 7.7億円 | 244.86円 | 70円 | 4.8% |
| 2019 | 329億円 | 5.1億円 | 162.48円 | 70円 | 3.2% |
| 2020 | 292億円 | -13億円 | -412.34円 | 20円 | -8.6% |
| 2021 | 192億円 | -44億円 | -1,392.11円 | — | -36.2% |
| 2022 | 208億円 | 1.4億円 | 43.49円 | 10円 | 1.4% |
| 2023 | 226億円 | 4.9億円 | 153.78円 | 50円 | 4.7% |
| 2024 | 237億円 | 4.3億円 | 133.92円 | 68円 | 3.7% |
| 2025 | 236億円 | 7億円 | 219.41円 | 75円 | 5.6% |
| 2026 | 228億円 | 2.4億円 | 79.91円 | 75円 | 1.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他52.4%
- その他法人34.4%
- 金融機関11.5%
- 外国法人等1.0%
- 証券会社0.6%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・千葉県 / 〕大阪支店・大阪府 / 〔1〕熊本下通店・熊本県 / ㈱リーガル販売札幌営業所・北海道 / 〕本社・千葉県 / 〕名古屋営業所・愛知県 / 〕大阪支店 、5・大阪府 / 〕大阪支店福岡営業所・福岡県 / 〕加茂製靴㈱埼玉工場・埼玉県 / 〕岩手製靴㈱岩手工場・岩手県 / 〔7〕岩手シューズ㈱岩手工場・岩手県 / 〔2〕チヨダシューズ㈱新潟工場・新潟県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当42億円
- 地代家賃19億円
- 福利厚生費7.5億円
- その他販管費7億円
- 荷造運送費6.1億円
- 減価償却費4.7億円
- 広告宣伝費4.3億円
- 荷造運送費2.2億円
- その他販管費1.3億円
- 研究開発費1億円
- 租税公課1億円
- 賞与・引当金1億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは1.8%(業種中央値 6.2%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a. 業績連動報酬等に関する事項事業年度ごとの会社業績向上に対する意識を高めるため、単年度の業績指標の目標として連結営業利益を掲げ、その目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を賞与として毎年一定の時期に支給することとしています。業績指標として連結営業利益を選定した理由は、当社グループの近時の対処すべき課題として、収益性の早期改善を重要課題に掲げ、これを改善すべく当事業年度の経営計画において連結営業利益の目標達成評価を最重要指標と設定したためです。業績連動報酬等の額の算定方法は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 前払式支払手段(第三者型)発行者登録金融庁
- 物品の製造:A 物品の販売:Aデジタル庁
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