株式コード

stocks/7936

アシックス

プライムその他製品[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
36.1%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
46.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.9倍
水準トレンド
0.97倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 アシックスグループは、アシックス及び子会社63社で構成され、スポーツ用品等の製造販売及びスポーツイベントの登録並びに運営事業を主な事業内容としております。 《日本地域》 子会社であるアシックスジャパン株式会社を通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。 子会社であるアシックス商事株式会社は、各地域の子会社へアシックスブランド製品の仲介貿易を行っており、また、自社企画・開発製品の販売を行っております。加えて、一部のアシックスブランド製品の販売に伴い、アシックスにロイヤルティを支払っております。…

セグメント別売上構成

  • 欧州地域27.9%2,258億円
  • 日本地域19.3%1,564億円
  • 北米地域17.4%1,412億円
  • 中華圏地域14.8%1,202億円
  • Other Areas6.4%521億円
  • 東南・南アジア地域6.1%497億円
  • オセアニア/東南・南アジア地域6.1%496億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】アシックスグループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下の通りであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在においてアシックスグループが判断したものであります。 (Ⅰ)経営の基本方針アシックスグループは、「ASICS SPIRIT」に掲げた創業哲学「健全な身体に健全な精神があれかし- "Anima Sana In Corpore Sano"」を基本に、ビジョン「Create Quality Lifestyle through Intelligent Sport Technology-スポーツでつちかった知的技術により、…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16.04%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)7.33%
  • 3THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.91%
  • 4GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.68%
  • 5日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)2.56%
  • 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.00%
  • 7GIC PRIVATE LIMITED - C(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.86%
  • 8JP MORGAN CHASE BANK 385864(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.65%
  • 9JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.39%
  • 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.30%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
2,703億円
前年比 +29.7%
純利益
466億円
前年比 +47.2%
EPS
65.71円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方アシックスは、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として取得・保有している株式を純投資目的の投資株式とし、純投資以外の目的で取得・保有する株式を政策保有株式とし、区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容アシックスは、資本効率性の観点から政策保有株式(上場株式)は全て売却しております。また今後は政策保有株式を保有しない方針です。…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員141百万円
  • 社内取締役27.75億円
  • 社外役員 (一括)691百万円

役員一覧

  • 廣田 康人代表取締役会長CEO278,600
  • 富永 満之代表取締役社長COO127,600
  • 倉本 学取締役(常勤監査等委員)78,900
  • 横井 康取締役(監査等委員)14,300
  • 村井 満取締役8,000
  • 須藤 実和取締役3,500
  • 江藤 真理子取締役(監査等委員)
  • 熊埜御堂朋子取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20112,478億円126億円66.55円12円12.2%
20122,602億円138億円72.65円12円11.6%
20133,295億円161億円84.96円17円11.2%
20143,541億円223億円117.4円23.5円12.4%
20154,285億円102億円53.93円23.5円5.1%
20163,991億円156億円82.01円23.5円7.8%
20174,002億円130億円68.33円23.5円6.5%
20183,867億円-203億円-107.59円24円-11.2%
20193,781億円71億円37.91円30円4.5%
20203,288億円-161億円-88.17円6円-11.6%
20214,041億円94億円51.38円6円6.9%
20224,846億円199億円108.6円10円12.6%
20235,705億円353億円192.52円16.25円18.8%
20246,785億円638億円88.3円20円29.1%
20258,109億円987億円138.13円28円39.1%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 外国法人等53.4%
  • 金融機関29.9%
  • 個人・その他12.5%
  • 証券会社2.9%
  • その他法人1.3%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・兵庫県 / ックスヨーロッパ B.V.欧州中央集約物流センター

費用内訳FY2025 有報

  • 広告宣伝費595億円
  • 業務委託・手数料579億円
  • 荷造運送費288億円
  • 減価償却費249億円
  • 地代家賃158億円
  • 賞与・引当金96億円
  • 研究開発費74億円
  • 退職給付費用12億円
  • 減価償却費6.6億円
  • 貸倒引当金繰入額1.2億円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは38.8%(業種中央値 6.2%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】(ⅰ)役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数役員区分報酬等の総額(百万円)報酬等の種類別の総額(百万円)対象となる役員の員数(人)定額報酬業績連動報酬譲渡制限付株式報酬左記のうち、非金銭報酬等取締役(監査等委員及び社外取締役を除く。)7751773632352352取締役(監査等委員)(社外取締役を除く。)4141---1社外役員9191---6 (ⅱ)報酬等の総額が1億円以上である取締役の報酬等の総額等氏名役員区分会社区分報酬等の総額(百万円)報酬等の種類別の総額(百万円)定額報酬業績連動報酬譲渡制限付株式報酬左記のうち、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達1特許760認定3

国の調達(受注)

  1. 2017/01/20内閣府495万円

    スポーツ分野における宇宙関連新産業・新サービス創出に係る調査

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • DX認定制度経済産業省
  • DX認定制度経済産業省

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。