主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 38.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.94倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社21社及び関連会社１社で構成され、日用品の企画・製造・販売を主な内容として事業活動を展開しております。事業区分の方法につきましては、「日用雑貨衣料品事業」の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。事業の系統図は次のとおりであります。
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当グループが判断したものであります。(1) 経営方針当グループは、日用品業界において「全世界の消費者から最も賞賛される生活用品メーカーとなり、世界の文化の発展に貢献することである」という社是のもと、『お客様が感動する製品を一生懸命開発する』を当グループ共通の経営理念とし、お客様本位の製品を開発し提供することを経営の基本方針としております。本基本方針を徹底的に追求していくことは、株主価値の拡大、また社会への貢献につながるものと確信しており、今後もお客様に満足していただける製品を提供し続けてまいります。…
中期経営計画・IR資料（レック公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）11.44%
- 2株式会社エスエヌ興産9.81%
- 3青 木 光 男7.14%
- 4永 守 貴 樹5.98%
- 5福山通運株式会社5.67%
- 6渡 邉 憲 一4.71%
- 7株式会社中西製作所3.79%
- 8高 林 滋3.59%
- 9株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）2.69%
- 10青 木 勇2.45%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 683億円
- 前年比 +3%
- 純利益
- 30億円
- 前年比 +78.6%
- EPS
- 91.22円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 705億円
- 前年比 +3.2%
- 営業利益
- 42億円
- 前年比 +1.5%
- 純利益
- 30億円
- 前年比 +0.7%
- EPS / 配当
- 91.61円
- 配当 28円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受ける目的で保有する株式を純投資である投資株式と定め、それ以外の目的で保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(ａ) 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、取引先との長期的・安定的関係の構築や営業推進等を勘案し、当社の成長に必要であると判断した場合には政策的に株式を保有することがあります。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名14百万円
- 社内取締役8名4.96億円
- 社外役員 (一括)6名31百万円
役員一覧
- 青 木 光 男代表取締役会長最高経営責任者(ＣＥＯ)兼社長最高執行責任者(ＣＯＯ)2,385,000株
- 青 木 勇取締役副社長執行役員営業本部統括820,000株
- 小 澤 一 壽取締役専務執行役員企画開発統括業務監査責任者200,000株
- 貝方士 利 浩取締役専務執行役員兼管理本部長123,000株
- 増 田 英 生取締役常務執行役員最高財務責任者(ＣＦＯ)兼管理本部副本部長63,000株
- 北 村 秀 一取締役(常勤監査等委員)4,000株
- 瀬 口 宇 晴取締役(監査等委員)4,000株
- 野 末 寿 一取締役(監査等委員)4,000株
- 久 米 裕 康取締役
- 坂 口 隆 夫取締役(監査等委員)
- 永 野 紀 吉取締役(監査等委員)
- 逸 見 佳 代取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 249億円 | 8.7億円 | 112.81円 | 40円 | 4.5% |
| 2013 | 251億円 | 6.6億円 | 37.04円 | 40円 | 3.1% |
| 2014 | 277億円 | -74百万円 | -4.25円 | 40円 | -0.3% |
| 2015 | 293億円 | 2.5億円 | 7.22円 | 40円 | 1.1% |
| 2016 | 339億円 | 6億円 | 68.01円 | 40円 | 2.6% |
| 2017 | 370億円 | 21億円 | 121.43円 | 49円 | 9.1% |
| 2018 | 392億円 | 26億円 | 146.03円 | 30円 | 10.1% |
| 2019 | 422億円 | 29億円 | 82.61円 | 24.5円 | 10.5% |
| 2020 | 482億円 | 25億円 | 71.37円 | 17円 | 8.6% |
| 2021 | 497億円 | 42億円 | 121.95円 | 34円 | 13.3% |
| 2022 | 514億円 | 23億円 | 66.36円 | 30円 | 6.9% |
| 2023 | 555億円 | 9.4億円 | 27.24円 | 20円 | 2.8% |
| 2024 | 608億円 | 8億円 | 22.87円 | 20円 | 2.3% |
| 2025 | 663億円 | 17億円 | 52.82円 | 20円 | 4.9% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他55.4%
- その他法人21.2%
- 金融機関19.4%
- 外国法人等3.2%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- アイプラス㈱日用雑貨衣料品事業連結 100%
- バルサン㈱日用雑貨衣料品事業連結 100%
- ㈱エフトイズ・コンフェクト日用雑貨衣料品事業連結 100%
- LEC INDUSTRY (THAILAND) CO., LTD.日用雑貨衣料品事業連結 100%
- LEC TRADING VIETNAM COMPANY LIMITED日用雑貨衣料品事業連結 100%
- LEC U.S.A. CORPORATION日用雑貨衣料品事業連結 100%
- 上海駿河日用品有限公司日用雑貨衣料品事業連結 100%
- 麗固国際貿易(上海)有限公司日用雑貨衣料品事業連結 100%
- 麗固日用品(蘇州)有限公司日用雑貨衣料品事業連結 100%
- プラマイゼロ㈱日用雑貨衣料品事業連結 75.1%
- 駿河ヘルスケア㈱日用雑貨衣料品事業連結 60%
- レックライセンス㈱日用雑貨衣料品事業連結
- ＡＬテック㈱日用雑貨衣料品事業持分 49%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社事務所・東京支店・東京都 / 富士裾野工場・静岡県 / 静岡第二工場・静岡県 / 四国工場・香川県 / 第三倉庫・静岡県 / 静岡第一工場及び第五倉庫・静岡県 / バルサン㈱本社倉庫工場・福島県 / 上海駿河日用品有限公司本社倉庫工場
費用内訳FY2026 有報
- 荷造運送費41億円
- 給料手当36億円
- 賞与・引当金2.7億円
- 退職給付費用1.6億円
- 貸倒引当金繰入額1.1億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは4.7%（業種中央値 6.3%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を取締役会の決議により以下の通り定めております。イ取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、1.基本報酬 2.短期業績連動報酬 3.株式報酬で構成されております。当グループの中長期的な成長及び企業価値の持続的な向上を目指すためのインセンティブとして機能し、会社経営を通じた各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。基本報酬である月額報酬については、役職毎の役員報酬の額またはその算定方法の決定に関する方針を定めていないものの、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。