株式コード

stocks/7840

フランスベッドホールディングス

プライムその他製品[ 3月決算 ][ 優待: なし ]1.8倍

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
59.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.8倍
水準トレンド
0.86倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社の企業集団は、当社と子会社10社(連結8社、非連結2社)及び関連会社2社で構成され、メディカルサービス事業、インテリア健康事業を主な事業内容としております。当社グループの事業内容及び関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。また、セグメント情報におけるセグメントの区分は下記の区分と同一であります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。セグメントの名称主な事業の概要主要な子会社メディカルサービス福祉用具、…

セグメント別売上構成

  • メディカルサービス66.9%405億円
  • インテリア健康32.2%195億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、「創造と革新により『豊かさとやさしさ』のある暮らしの実現に貢献するヒューマンカンパニーを目指す」を経営理念に掲げ、消費者にご満足いただける付加価値の高い新商品・新サービスの提供に努めてまいります。また、グループ会社が持つ経営資源をより一層効率的に活用することにより、グループ総合力の強化に努め、企業価値の向上を目指してまいります。 (2) 中長期的な経営戦略、経営環境、…

大株主FY2026 有報

  • 1池田 茂15.90%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(うち、投資信託494千株、年金信託62千株、その他2,018千株)7.45%
  • 3有限会社しげる不動産6.10%
  • 4渡部 惠美子3.20%
  • 5早崎 静子3.20%
  • 6永井 美代子3.15%
  • 7フランスベッド取引先持株会2.34%
  • 8東京海上日動火災保険株式会社2.20%
  • 9池田 一実1.68%
  • 10フランスベッドホールディングス従業員持株会1.52%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
618億円
前年比 +1.9%
純利益
27億円
前年比 -6.8%
EPS
82.04円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
634億円
前年比 +2.6%
営業利益
46億円
前年比 +6.1%
純利益
31億円
前年比 +11.7%
EPS / 配当
92円
配当 42

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】当社は子会社の経営管理を行うことを主たる業務とする持株会社であり、以下は当社グループにおける最大保有会社であるフランスベッド㈱、及び投資株式計上額が次に大きい会社である当社について記載しております。 Ⅰ.フランスベッド株式会社① 投資株式の区分の基準及び考え方当社グループは、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の値上がりや配当によって利益を得ることを目的とする投資を純投資目的である投資株式としており、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。当社グループが保有する投資株式は、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員111百万円
  • 社内取締役52.09億円
  • 社外役員 (一括)433百万円

役員一覧

  • 池田 茂代表取締役会長兼社長経営全般・監査グループ担当・秘書グループ担当5,499,000
  • 池田 一実代表取締役副社長経営企画グループ担当602,000
  • 桑田 龍弘取締役経営企画グループ担当36,000
  • 長田 明彦取締役経理/総務グループ担当17,000
  • 木村 昭仁取締役(監査等委員)3,000
  • 中村 秀一取締役(監査等委員)
  • 大塚 則子取締役(監査等委員)
  • 山下 視希夫取締役(監査等委員)
  • 渡邊 敏取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012498億円4.7億円10.49円3円1.3%
2013508億円11億円25.85円4円3.1%
2014549億円14億円32.24円5円3.9%
2015519億円9億円21.12円4.5円2.5%
2016526億円14億円33.43円15円3.8%
2017521億円19億円47.59円25円5.2%
2018524億円18億円44.88円25円4.6%
2019518億円26億円66.02円28円6.6%
2020524億円15億円39.07円28円4%
2021524億円23億円59.87円30円6.1%
2022544億円26億円69.35円33円6.8%
2023586億円27億円74.8円36円7.1%
2024592億円31億円87.28円39円8.2%
2025606億円29億円85.28円40円7.5%
2026618億円27億円82.04円41円6.8%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他69.0%
  • 金融機関13.7%
  • その他法人11.9%
  • 外国法人等4.2%
  • 証券会社1.1%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • カシダス㈱メディカルサービス連結 100%
  • フランスベッド㈱メディカルサービスインテリア健康その他連結 100%
  • ㈱ホームケアサービス山口メディカルサービス連結 100%
  • ㈱翼メディカルサービス連結 100%
  • 東京ベッド㈱インテリア健康連結 100%
  • フランスベッドファニチャー㈱インテリア健康連結 100%
  • フランスベッド販売㈱インテリア健康その他連結 100%
  • ㈱エフビー友の会インテリア健康連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

ソファスタジオ千歳物流センター千歳サービスセンター・北海道 / インテリア事業本部PRスタジオ東京物流センター 他・東京都 / 場物流センター掛川サービスセンターPRスタジオ掛川・静岡県 / ランスベッド㈱兵庫工場PRスタジオ兵庫物流センター・兵庫県 / ビスセンター物流センター三重営業所PRスタジオ三重・三重県 / ド㈱東北営業所仙台サービスセンターPRスタジオ仙台・宮城県 / たま中央営業所首都圏第二営業所埼玉サービスセンター・埼玉県 / 部六本木営業所六本木ソファショールーム賃貸物件 他・東京都 / フランスベッド㈱賃貸物件・東京都 / フランスベッド㈱衛生事業部田無リネン工場田無営業所・東京都 / フランスベッド㈱大和営業所神奈川サービスセンター・神奈川県 / フランスベッド㈱千葉営業所千葉サービスセンター・千葉県

費用内訳FY2026 有報

  • 賞与・引当金15億円
  • 減価償却費2.3億円
  • 役員報酬・賞与17百万円
  • 貸倒引当金繰入額16百万円
  • 退職給付費用14百万円
  • 退職給付費用-2億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6.8%(業種中央値 6.2%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a.役員報酬等の内容の決定に関する方針等当社の監査等委員でない取締役(以下「業務執行取締役」という。)の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、役位だけでなく、職務内容に応じて会社業績に対する個々の貢献度が反映される、業績への連動性が高い報酬制度とするとともに、個々の業務執行取締役の報酬の決定に際しては、取締役が当社の中長期的な企業価値向上に向けてその実力を最大限に発揮しうるような適正な水準とすることを基本方針としています。具体的には、業務執行取締役(社外取締役を除く)の報酬は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

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