株式コード

stocks/7823

アートネイチャー

スタンダードその他製品[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
53.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.3倍
水準トレンド
0.98倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社および連結子会社12社(2026年3月31日現在)で構成され、オーダーメイドウィッグの製造・販売を主たる業務としております。当社の主力製品であるオーダーメイドウィッグは、当社の店舗でお客様の頭部の形状を3D型取りシステムにて計測した後、当社グループの製造子会社2社(ANフィリピン社、ANMP社)に製造を委託しております。ウィッグを製造するための主要原材料である人毛および人工毛髪は、当社で一括購入し、子会社2社に対して無償支給しております。完成したオーダーメイドウィッグは当社が子会社より購入し、国内283ヶ所(2026年3月31日現在)の店舗を通じてお客様に納品しております。なお、生産分散拠点として、…

セグメント別売上構成

  • 男性向け事業52.2%233億円
  • 女性向け事業30.3%135億円
  • 女性向け既製品事業14.0%62億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社グループは、次のような経営理念・経営戦略の下で、その実現を目指しています。 [経営理念]当社グループは、総合毛髪企業として、髪に関する悩みを抱える全てのお客様に対して、最も適した最高の品質と最良のサービスを提供することによって、「よりポジティブな生き方、より美しく輝きのあるライフスタイルを提唱する」とともに、「お客様に満足頂ける毛髪文化を創造する」ことを経営理念としております。 [経営戦略]当社グループは、この経営理念の実現に向けて、「グローバル・ネットワークで、…

大株主FY2026 有報

  • 1五十嵐 祥剛18.61%
  • 2有限会社アイ・コーポレーション9.94%
  • 3塚本 武7.68%
  • 4光通信株式会社7.36%
  • 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.21%
  • 6NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS(常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)5.18%
  • 7株式会社UH Partners 25.06%
  • 8五十嵐 啓介(管理信託受託者 株式会社SMBC信託銀行)2.98%
  • 9アートネイチャー社員持株会2.45%
  • 10株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.22%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
446億円
前年比 +2.9%
純利益
19億円
前年比 +131%
EPS
58.29円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式を以下のとおり区分しております。(純投資目的株式)専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式(純投資目的以外の株式)取引関係の維持・発展等を目的とするいわゆる政策投資(政策保有)を目的とする株式 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式当該株式の保有はありません。当社は、いわゆる政策保有株式として上場株式を保有しないことを基本方針としております。ただし、当社は中長期的な経済合理性を総合的に勘案し、取引先との安定的・長期的な取引関係の維持、強化、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役118百万円
  • 社内取締役63.81億円
  • 社外役員 (一括)525百万円

役員一覧

  • 五十嵐 祥剛取締役会長兼社長(代表取締役)6,177,000
  • 五十嵐 啓介常務取締役989,000
  • 森安 寿一専務取締役128,000
  • 内藤 功常務取締役100,000
  • 川添 久幸取締役34,000
  • 重松 小百合取締役上席執行役員レディース営業本部長23,000
  • 松島 俊一常勤監査役6,000
  • 中山 マヤ取締役
  • 松岡 幸子取締役
  • 檜山 聡監査役
  • 清永 敬文取締役
  • 長谷川 裕昭監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012318億円16億円101.69円50円10.3%
2013351億円23億円145.75円50円13.7%
2014400億円31億円97.57円55円16%
2015413億円23億円68.22円40円10.2%
2016405億円17億円52.37円28円7.4%
2017390億円14億円42.09円30円5.8%
2018373億円9億円27.17円28円3.7%
2019380億円19億円57.23円28円7.7%
2020395億円15億円47.4円28円6.2%
2021359億円8.4億円25.99円28円3.3%
2022404億円12億円37.51円28円4.9%
2023432億円19億円58円28円7.5%
2024429億円15億円44.99円28円5.6%
2025433億円8.2億円25.25円28円3.1%
2026446億円19億円58.29円30円6.9%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他50.1%
  • その他法人22.3%
  • 金融機関16.7%
  • 外国法人等10.2%
  • 証券会社0.6%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 株式会社アートメディカルサービス医療関連サポート事業連結 100%
  • 株式会社アート三川屋芸能用ウィッグの製造・販売・レンタル連結 100%
  • 株式会社AN友の会割賦販売法による前払式特定取引業連結 100%
  • NAO-ART株式会社毛髪関連製品の販売連結 100%
  • ARTNATURE BANGLADESH LTD.ウィッグの製造・販売連結 100%
  • ARTNATURE MALAYSIA SDN.BHD.毛髪関連製品の販売連結 100%
  • ARTNATURE MANUFACTURING PHILIPPINES INC.ウィッグの製造連結 100%
  • ARTNATURE PHILIPPINES INC.ウィッグの製造連結 100%
  • ARTNATURE SINGAPORE PTE.LTD.毛髪関連製品の販売連結 100%
  • 株式会社ビューティーラボラトリ商品企画・開発・販売連結 70%
  • ARTNATURE (THAILAND)CO.,LTD.毛髪関連製品の販売連結 49%
  • ARTNATURE LANDHOLDING PHILIPPINES INC.土地の保有及び賃貸連結 40%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 村上商品センター・新潟県 / AN第2別館・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 広告宣伝費58億円
  • 給料手当49億円
  • 地代家賃38億円
  • 減価償却費13億円
  • 賞与・引当金5.5億円
  • 役員報酬・賞与1.5億円
  • 退職給付費用1.3億円
  • 研究開発費1.2億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6.9%(業種中央値 6.2%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ取締役の個別の報酬等当社は、2021年2月10日開催の取締役会において、次のような「取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針」を決議しております。<取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針>1.基本方針当社の取締役の報酬等は、優秀な人材を確保・維持できる水準を勘案しつつ、当社企業グループの業績及び企業価値の増大へのモチベーションを高めることに主眼をおいた報酬体系とする。個々の取締役の報酬の決定に際しては、各事業年度における企業価値増大に向けての職責を考慮して、取締役会決議をもって報酬等を決定することを基本方針とする。具体的には、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許389認定1

認定・届出

  • 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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