主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -0.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 49.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 1.11倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(永大産業株式会社)、連結子会社4社、非連結子会社2社及び関連会社1社により構成されており、住宅資材及び木質ボードの製造販売を主たる事業としております。当社グループの製品は、一般住宅及び非住宅の内装部材として多岐にわたって使用されていることから、市場動向を常に把握し、お客様のニーズに合った製品の提供に努めております。また、省施工でかつ、安全と使い勝手に配慮した製品の品揃えを充実させ、豊かな住環境の創造に貢献する製品開発に注力しております。当社グループでは一般住宅及び非住宅で使用される内装部材の素材から製品に至るまで幅広い事業を展開するとともに、…
セグメント別売上構成
- 住宅資材85.5%609億円
- 木質ボード14.3%102億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)会社の経営の基本方針当社グループは経営の基本理念に「木を活かし、よりよい暮らしを」を掲げ、地球、社会、人との共生を通じて、豊かで持続可能な社会の実現に貢献する企業であり続けることを目指しております。さらに、「持続可能な木材資源を用いる」「木材資源を無駄なく利用する」「木材資源の循環を促し、再利用する」という事業活動を展開するとともに、地球環境に配慮した製品を開発することにより、…
大株主FY2026 有報
- 1永大産業取引先持株会9.08%
- 2住友林業株式会社5.22%
- 3大日本印刷株式会社5.06%
- 4永大産業従業員持株会4.97%
- 5株式会社りそな銀行3.71%
- 6トーヨーマテリア株式会社3.51%
- 7ナイス株式会社3.30%
- 8双日建材株式会社3.05%
- 9JKホールディングス株式会社2.49%
- 10アイカ工業株式会社2.33%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 738億円
- 前年比 +3.6%
- 純利益
- -28億円
- EPS
- -64.41円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 765億円
- 前年比 +3.7%
- 営業利益
- 16億円
- 前年比 +122.3%
- 純利益
- 20億円
- EPS / 配当
- 45.25円
- 配当 10円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を得ることを目的として保有する場合を「純投資目的である投資株式」とし、当社グループの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に資すると判断した場合等、純投資目的以外の目的で保有する場合を「純投資目的以外の目的である投資株式」としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容(保有方針)当社は、投資先企業との取引関係維持・強化及び事業活動の関係などを総合的に勘案し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名33百万円
- 社内取締役6名1.52億円
- 社外役員 (一括)6名21百万円
役員一覧
- 枝園 統博代表取締役(執行役員社長)139,000株
- 田部 忠光取締役(常務執行役員)永大小名浜㈱代表取締役社長兼関東住設産業㈱代表取締役会長68,000株
- 石井 直樹取締役(常務執行役員)事業本部長66,000株
- 藤本 八郎取締役(執行役員)ENボード㈱代表取締役社長61,000株
- 小島 孝弘取締役(常務執行役員)営業本部長59,000株
- 西岡 秀晃取締役(上席執行役員)コーポレート本部長兼同本部総務部長37,000株
- 長友 庄一郎取締役(執行役員)コーポレート本部経営管理部長16,000株
- 村上 貴基常勤監査役11,000株
- 永田 千麻紀常勤監査役10,000株
- 粕井 隆取締役10,000株
- 岡野 紘司取締役
- 本井 啓治監査役
- 竹田 千穂監査役
- 藤井 義久取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 598億円 | 6.1億円 | 13.33円 | 12円 | 1.6% |
| 2013 | 615億円 | 17億円 | 36.45円 | 10円 | 4.2% |
| 2014 | 660億円 | 26億円 | 55.85円 | 13円 | 6.1% |
| 2015 | 638億円 | 26億円 | 55.89円 | 13円 | 5.8% |
| 2016 | 618億円 | 13億円 | 28.08円 | 15円 | 2.8% |
| 2017 | 665億円 | 23億円 | 51.42円 | 17円 | 4.9% |
| 2018 | 670億円 | 13億円 | 27.91円 | 17円 | 2.6% |
| 2019 | 582億円 | -34億円 | -75.81円 | 17円 | — |
| 2020 | 571億円 | -9.3億円 | -20.81円 | 16円 | — |
| 2021 | 558億円 | 9.5億円 | 21.52円 | 12円 | 2.3% |
| 2022 | 594億円 | 3.9億円 | 8.8円 | 12円 | 0.9% |
| 2023 | 698億円 | -11億円 | -24.98円 | 10円 | 0% |
| 2024 | 717億円 | 32億円 | 72.86円 | 10円 | 7.6% |
| 2025 | 712億円 | -29百万円 | -0.66円 | 10円 | — |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他46.2%
- その他法人45.9%
- 金融機関5.8%
- 外国法人等1.3%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 永大小名浜株式会社住宅資材事業、木質ボード事業連結 100%
- 関東住設産業株式会社住宅資材事業連結 100%
- Eidai Vietnam Co.,Ltd.住宅資材事業連結 100%
- ENボード株式会社木質ボード事業連結 65%
- エヌ・アンド・イー株式会社木質ボード事業持分 30%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
敦賀事業所・福井県 / 敦賀事業所・福井県 / 山口・平生事業所・山口県 / 山口・平生事業所・山口県 / 大阪事業所・大阪府 / 大阪事業所・大阪府 / 本社、研究所、物流センター・大阪府 / 本社、研究所、物流センター・大阪府 / 本社・工場・福島県 / 本社・工場・福島県 / 本社・工場・静岡県 / 本社・工場・静岡県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当47億円
- 荷造運送費45億円
- 賞与・引当金3.3億円
- 退職給付費用1.8億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは-7.2%(業種中央値 6.2%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項役員報酬は、2007年6月28日第73回定時株主総会において、取締役の報酬は「年額360百万円以内」、監査役の報酬は「年額60百万円以内」とする旨を決議しております。当時の員数は、取締役11名(現在10名)、監査役4名(現在4名)でした。当社は、取締役会において取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めており、その内容は社外取締役が半数を占める人事協議会へ諮問し答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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