主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 75.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 4.3倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 4.3倍
- 水準トレンド
- 0.97倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 「お客様に信頼され支持される商品とサービスの提供」を企業理念とし、ミッションを「社会と人々に豊かさを」、ビジョンを「No.１/Only１を創造し続ける事業グループ」と定め、それらを目指し事業活動を行っております。 当社グループは、グローバルに通用する高い技術を活用したものづくり（部品・材料）事業、ものづくり（音響機器関連）事業を主な事業として営んでおります。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当該事業におけるセグメントとの関連は、…
セグメント別売上構成
- 音響機器関連90.1%1,075億円
- 部品・材料9.8%117億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は有価証券報告書提出日（2026年３月19日）現在における、当社グループの将来に関する見通し及び計画等に基づいた将来予測です。これらの将来予測には、リスクや不確定な要素などの要因が含まれており、実際の成果や業績などは記載の見通しと異なる可能性があります。 (1) 企業理念及び目指す企業像 当社は、変化し続ける時代において、世の中から広く求められ社会の基盤となるような事業の創造を目指しております。…
大株主FY2025 有報
- 1西本興産株式会社41.88%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）9.66%
- 3西本 佳代5.59%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）5.13%
- 5岩切 隆吉1.74%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.48%
- 7JPモルガン証券株式会社1.26%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.05%
- 9GOVERNMENT OF NORWAY（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.02%
- 10HSBC BANK PLC A/C M AND G (ACS) VALUE PARTNERS CHINA EQUITY FUND（常任代理人 香港上海銀行東京支店）0.92%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 403億円
- 前年比 +48.2%
- 純利益
- 56億円
- 前年比 +100.6%
- EPS
- 52.72円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社及び当社グループは、株式の価値変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするいわゆる純投資目的の株式は保有しておりません。純投資以外を目的とするいわゆる政策保有株式については、当社グループの経営方針に照らして、当社と被保有企業の双方において企業価値向上に資するものに限定しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社では、取締役会において１年に１度を目処に、当社グループが保有する政策保有株式の個別銘柄について、保有目的、取引関係、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役2名2.72億円
- 社外取締役5名32百万円
役員一覧
- 岩切 隆吉代表取締役ＣＥＯ1,877,400株
- 横張 亮輔取締役ＣＦＯ110,600株
- 村瀨 和絵取締役900株
- 太田 晶久取締役(監査等委員)
- 町野 静取締役(監査等委員)
- 髙田 剛取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 188億円 | -16億円 | -43.98円 | 3円 | -2.8% |
| 2013 | 274億円 | 4.2億円 | 11.71円 | 7円 | 0.7% |
| 2014 | 551億円 | 13億円 | 37.2円 | 8円 | 2.2% |
| 2015 | 356億円 | 23億円 | 63.21円 | 8円 | 4.1% |
| 2016 | 431億円 | -30億円 | -82.97円 | 8円 | -5.4% |
| 2017 | 560億円 | 89億円 | 120.46円 | 15円 | 13.4% |
| 2018 | 635億円 | 29億円 | 251.89円 | 15円 | 3.9% |
| 2019 | 261億円 | 13億円 | 82.92円 | 15円 | 1.7% |
| 2020 | 411億円 | 99億円 | 36.22円 | 20円 | 10.8% |
| 2021 | 545億円 | 51億円 | 148.73円 | 198円 | 4.7% |
| 2022 | 735億円 | 1,016億円 | 2,848.36円 | 152円 | 66.9% |
| 2023 | 901億円 | 102億円 | 285.88円 | 115円 | 5.1% |
| 2024 | 1,065億円 | 161億円 | 451.61円 | 181円 | 7.5% |
| 2025 | 1,192億円 | 156億円 | 146.95円 | 147円 | 6.9% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人42.2%
- 外国法人等21.3%
- 金融機関16.7%
- 個人・その他15.9%
- 証券会社3.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- テイボー株式会社ものづくり（部品・材料）連結 100%
- 浜松メタルワークス株式会社ものづくり（部品・材料）連結 100%
- AlphaTheta株式会社ものづくり（音響機器関連）連結 100%
- AlphaTheta (Shanghai) CO., Ltd.ものづくり（音響機器関連）連結 100%
- AlphaTheta EMEA Limitedものづくり（音響機器関連）連結 100%
- AlphaTheta Music Americas, Inc.ものづくり（音響機器関連）連結 100%
- AlphaTheta Technology Vietnam CO., Ltd.ものづくり（音響機器関連）連結 100%
- PEAG, LLC dba JLabものづくり（音響機器関連）連結 100%
- JLab Japan株式会社ものづくり（音響機器関連）連結 98.04%
- 西本興産株式会社不動産賃貸業並びに株式、債券等の金融商品の保有・売買及び運用持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 都田技術センター・静岡県 / 本社・静岡県 / 本社工場・静岡県 / 本社・神奈川県 / AlphaTheta EMEA Limited本社
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当78億円
- 広告宣伝費55億円
- 減価償却費39億円
- 業務委託・手数料25億円
- その他販管費16億円
- 通信費5.1億円
- その他販管費4.5億円
- その他販管費4億円
- 租税公課2.9億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは6.9%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年２月24日開催の取締役会において、取締役（監査等委員を除く）の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、2025年３月７日開催の取締役会において、方針を一部改定いたしました。2026年３月26日開催予定の定時株主総会において「取締役（監査等委員であるものを除く。）の報酬額改定の件」が承認されることを条件として、2026年２月20日開催の取締役会において、当該決定方針を改定後の報酬体系に合致する内容へ一部改定することを決議いたしました。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名・報酬委員会へ諮問し、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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