株式コード

stocks/7743

シード

スタンダード精密機器[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
30.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 52% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.5倍
水準トレンド
0.48倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社18社(期末日現在)により構成されており、コンタクトレンズの研究開発及び製造販売と、コンタクトレンズケア用品、その他商品の販売を主たる業務としております。 事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。 なお、当社グループが営んでいる事業内容と、事業の種類別セグメントにおける事業区分は同一であります。区分取扱品目主な会社コンタクトレンズ・ケア用品事業 コンタクトレンズハード系、ソフト系、ディスポーザブル(使い捨て)レンズ、オルソケラトロジーレンズ及びその関連製品(光学器械等)当社、㈱シードアイサービス、…

セグメント別売上構成

  • コンタクトレンズ・ケア用品99.6%331億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針・理念当社グループは、1957年10月9日の設立以来、半世紀以上に亘り「『眼』の専門総合メーカー」として、人々の多様な「みえる」喜びを創造できる社会の実現を目指し、コンタクトレンズとケア用品を中心に取扱い、幅広く事業を展開しております。当社グループの企業ビジョンについては以下のとおりです。 (企業ビジョン) 企業ビジョンとしての最上位概念をパーパスとしております。パーパスの実現のため、会社としての行動方針や意思決定の基準となる経営理念、社員が日常の業務レベルで持つべき価値観・行動基準をカルチャー、順守すべき規範を表した行動規範として設計しています。…

大株主FY2026 有報

  • 1管理信託(A001)受託者 株式会社SMBC 信託銀行18.01%
  • 2みずほ信託銀行株式会社有価証券管理信託070002614.28%
  • 3野村信託銀行株式会社(信託口2052116)11.92%
  • 4三井住友信託銀行株式会社(信託口 甲1号)4.62%
  • 5浦壁 昌広2.04%
  • 6日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1.81%
  • 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.72%
  • 8井上 忠0.86%
  • 9シード社員持株会0.83%
  • 10株式会社日本カストディ銀行(年金特金口)0.74%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
339億円
前年比 +2.1%
純利益
11億円
前年比 +4%
EPS
37.52円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
370億円
前年比 +9%
営業利益
22億円
前年比 +52.8%
純利益
14億円
前年比 +18.9%
EPS / 配当
44.6円
配当 15

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先の関係強化、ひいては当社事業の発展に資することを目的として株式を保有しています。保有する株式については、取締役会にて、毎年、個別銘柄ごとに配当収益や経済合理性等を検証するとともに、取引関係の維持・強化等、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 全役員211百万円
  • 取締役317百万円
  • 社内監査役221百万円
  • 社内取締役657百万円

役員一覧

  • 中山 友之常勤監査役35,000
  • 五十嵐 淳取締役常務執行役員営業本部長18,000
  • 福田 猛取締役常務執行役員生産技術本部長18,000
  • 細川 均常勤監査役13,000
  • 小原 之夫取締役10,000
  • 中村 きく江取締役常務執行役員研究開発本部長5,000
  • 佐藤 隆郎取締役社長(代表取締役)3,000
  • 杉山 哲也取締役副社長 兼管理本部長(代表取締役)3,000
  • 新庄 信孝取締役常務執行役員国際事業本部長2,000
  • 大竹 裕子取締役1,000
  • 二瓶 ひろ子監査役
  • 小泉 範子取締役
  • 林 龍太郎監査役
  • 藤田 礼次取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012127億円1.9億円24.32円10円3.3%
2013150億円9.7億円125.82円20円15.7%
2014192億円4.6億円58.84円25円6.1%
2015187億円2.2億円8.43円22.5円2.6%
2016218億円4.9億円57.73円22.5円6%
2017245億円8.8億円105.03円27.5円10.3%
2018278億円12億円143.61円27.5円12.6%
2019295億円9.6億円38.5円12円9.3%
2020318億円2.5億円10.1円12円2.4%
2021286億円11億円45.13円12円10.2%
2022288億円12億円46.09円12円9.7%
2023306億円-3.2億円-12.63円12円-2.6%
2024324億円20億円77.4円15円13.4%
2025332億円11億円36.1円15円6.2%
2026339億円11億円37.52円15円6.1%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 金融機関53.5%
  • 個人・その他42.7%
  • 外国法人等1.6%
  • その他法人1.4%
  • 証券会社0.7%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱シードアイサービスコンタクトレンズ・ケア用品事業、その他連結 100%
  • Contact Lens Precision Laboratories Ltd.コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • SEED CONTACT LENS ASIA PTE.LTD.コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • SEED CONTACT LENS TAIWAN CO.,LTD.コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • SEED Contact Lens Europe GmbHコンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • Sensimed SAコンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • Ultravision International Ltd.コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • Woehlk Contactlinsen GmbHコンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • 上海実瞳健康科技有限公司コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • 香港実瞳健康科技有限公司コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 100%
  • 上海実瞳光学科技有限公司コンタクトレンズ・ケア用品事業連結 60%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

鴻巣研究所・埼玉県 / 大宮物流センター・埼玉県 / 本社・東京都 / シード東急ビル・東京都 / シード第2ビル・東京都 / ㈱シードアイサービス本社他8施設・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当30億円
  • 研究開発費21億円
  • 業務委託・手数料15億円
  • 広告宣伝費12億円
  • 賞与・引当金2.7億円
  • 退職給付費用1.4億円
  • 減価償却費1.2億円
  • 貸倒引当金繰入額11百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6%(業種中央値 8.7%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役及び執行役員の報酬は、企業の持続的な成長のために、適切な人材の登用と処遇管理により優秀な経営者人材を確保し、加えてコーポレートガバナンス・コードに適応し、投資家の目線・開示要求を反映した仕組みとすることを目的として、2018年6月27日取締役会にて役員報酬制度を改定しており、基本報酬と業績連動報酬及び株式取得目的報酬で構成されています。役員退職慰労金制度は2022年5月23日開催の取締役会において、2022年6月24日開催の第66回定時株主総会終結の時をもって廃止することを決議しております。なお、業績連動報酬は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許198

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