主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 13.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 81.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 6.5倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 6.5倍
- 水準トレンド
- 0.87倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社タムロン）、連結子会社９社、非連結子会社１社及び関連会社１社により構成されており、主な事業の内容は写真関連と監視＆ＦＡ関連並びにモビリティ＆ヘルスケア、その他の製造及び販売であります。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 写真関連事業71.3%606億円
- モビリティ＆ヘルスケア、その他事業14.5%123億円
- 監視＆ＦＡ関連事業14.2%121億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1）会社の経営の基本方針当社グループは、経営理念「光を究め、感動と安心を創造し、心豊かな社会の実現に貢献します。」のもと、あらゆるステークホルダーとの良好な関係を築き、持続的な成長と企業価値の向上を目指してまいります。(2）目標とする経営指標当社は、経済価値だけでなく、社会価値・非財務価値も高め、企業価値の最大化を図ることで株主・投資家の皆さまのご期待に応えるとともに、当社の持続的な成長とサステナブルな社会の実現を目指しています。…
大株主FY2025 有報
- 1ソニーグループ株式会社15.35%
- 2Suntera (Cayman) Limited as trustee of ECM Master Fund（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社）10.76%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.33%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）7.05%
- 5株式会社埼玉りそな銀行4.92%
- 6GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社）3.73%
- 7日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）3.28%
- 8株式会社アルゴグラフィックス2.65%
- 9株式会社三菱UFJ銀行1.27%
- 10タムロン協力会社持株会1.18%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 185億円
- 前年比 -5%
- 純利益
- 27億円
- 前年比 -4.5%
- EPS
- 16.82円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的とは専ら株式の価値変動や株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合と考えております。②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、中長期的な経済合理性や将来の見通しを検証の上、当社グループの中長期的な企業価値向上に資すると判断する場合に、より安定した企業運営を目的として株式を保有することとしております。 個別の政策保有株式について、保有目的、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名16百万円
- 社内取締役4名3.85億円
- 社外役員 (一括)8名67百万円
役員一覧
- 桜庭 省吾代表取締役社長管理本部及びコンプライアンス担当164,000株
- 張 勝海専務取締役生産部門（青森工場、中国工場、ベトナム工場）、モールドテクノセンター及びリスクマネジメント担当89,000株
- 大谷 真人専務取締役コンポーネント機器事業本部、品質管理本部、光学開発センター、R＆D技術センター及び情報マネジメント担当59,000株
- 岡安 朋英取締役副社長映像事業本部、特機事業本部、調達統括本部、経営戦略本部及びCSR担当53,000株
- 山口 貴裕取締役（常勤監査等委員）11,000株
- 石井 絵梨子社外取締役5,000株
- 平山 隆志社外取締役（常勤監査等委員）4,000株
- 奈良 正哉社外取締役（監査等委員）2,000株
- 植田 高志社外取締役（監査等委員）1,000株
- 白川 靖浩社外取締役0株
- 片桐 春美社外取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 585億円 | 38億円 | 138.61円 | 50円 | 10.9% |
| 2012 | 644億円 | 39億円 | 141.86円 | 50円 | 10.1% |
| 2013 | 685億円 | 32億円 | 116.48円 | 50円 | 7.3% |
| 2014 | 736億円 | 38億円 | 140.14円 | 50円 | 7.8% |
| 2015 | 719億円 | 40億円 | 153.98円 | 60円 | 8% |
| 2016 | 599億円 | 15億円 | 57.19円 | 55円 | 3.1% |
| 2017 | 605億円 | 28億円 | 109.51円 | 50円 | 5.8% |
| 2018 | 618億円 | 43億円 | 167.8円 | 60円 | 8.6% |
| 2019 | 633億円 | 53億円 | 207.13円 | 68円 | 10.1% |
| 2020 | 484億円 | 20億円 | 88.83円 | 50円 | 3.9% |
| 2021 | 575億円 | 52億円 | 248.14円 | 82円 | 10.5% |
| 2022 | 634億円 | 84億円 | 400.03円 | 120円 | 14.8% |
| 2023 | 714億円 | 108億円 | 517.12円 | 170円 | 16.5% |
| 2024 | 885億円 | 145億円 | 351.6円 | 175円 | 19% |
| 2025 | 851億円 | 118億円 | 72.79円 | 66.25円 | 14% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 金融機関43.5%
- 外国法人等28.0%
- 個人・その他20.3%
- その他法人6.8%
- 証券会社1.4%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- タムロン光学上海有限公司光学及び精密機械器具等の販売連結 100%
- タムロン光学仏山有限公司光学及び精密機械器具等の製造及び販売連結 100%
- タムロン工業香港有限公司光学及び精密機械器具等の販売及び仲介連結 100%
- ＴＡＭＲＯＮＥｕｒｏｐｅＧｍｂＨ．光学及び精密機械器具等の販売連結 100%
- ＴＡＭＲＯＮＦｒａｎｃｅＥＵＲＬ．光学及び精密機械器具等の販売連結 100%
- ＴＡＭＲＯＮＩＮＤＩＡＰＲＩＶＡＴＥＬＩＭＩＴＥＤ光学及び精密機械器具等の販売連結 100%
- ＴＡＭＲＯＮＯＰＴＩＣＡＬ（ＶＩＥＴＮＡＭ）ＣＯ．，ＬＴＤ.光学及び精密機械器具等の製造及び販売連結 100%
- ＴＡＭＲＯＮＵＳＡ，ＩＮＣ．光学及び精密機械器具等の販売連結 100%
- Ｔａｍｒｏｎ（Ｒｕｓｓｉａ）ＬＬＣ.光学及び精密機械器具等の販売連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
青森工場 弘前サイト・青森県 / 青森工場 浪岡サイト・青森県 / 本社・埼玉県 / ＴＡＭＲＯＮ ＥｕｒｏｐｅＧｍｂＨ. / ＣＯ．，ＬＴＤ． / タムロン光学仏山有限公司 / タムロン光学上海有限公司
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費75億円
- 給料手当49億円
- 広告宣伝費6.6億円
- 販売促進費2.5億円
- 退職給付費用85百万円
- 株式報酬76百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは14%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2024年11月19日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について任意の報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会において決議された決定方針と整合していることや、報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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