主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 0.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 22% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.78倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、株式会社ニコン（当社）及び連結子会社82社並びに持分法を適用した関連会社及び共同支配企業10社より構成されており、映像事業、精機事業、ヘルスケア事業、コンポーネント事業、デジタルマニュファクチャリング事業等を行っております。 事業の系統図は次のとおりであります。
セグメント別売上構成
- 映像事業42.8%2,901億円
- 精機事業24.7%1,673億円
- ヘルスケア事業16.5%1,119億円
- コンポーネント事業11.3%762億円
- デジタルマニュファクチャリング事業4.2%281億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループを取り巻く事業環境は、「４[経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析] （業績等の概要） (１)業績」に記載のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 （１）中期経営計画（2022-2025年度） 中期経営計画(2022-2025年度）策定にあたっては、まず2030年のありたい姿をイメージし、その実現に向けて2025年に到達するべき目標を定め、施策を積み上げました。ニコンには、ものづくりを革新するテクノロジーや高度なソリューションをグローバルに広げる力・ブランド、…
中期経営計画・IR資料（ニコン公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）19.15%
- 2SG/INV(常任代理人 香港上海銀行東京支店)9.40%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口)5.47%
- 4明治安田生命保険相互会社5.35%
- 5NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行東京支店)3.80%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3.19%
- 7株式会社三菱UFJ銀行2.13%
- 8NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS(常任代理人 香港上海銀行東京支店)2.02%
- 9株式会社常陽銀行1.86%
- 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.76%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 6,772億円
- 前年比 -5.3%
- 純利益
- -861億円
- EPS
- -261.57円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 7,400億円
- 前年比 +9.3%
- 営業利益
- 100億円
- 純利益
- 100億円
- EPS / 配当
- 30.36円
- 配当 20円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式のうち、保有することに事業戦略上の意義が認められるものについて、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式として区分しています。なお、当社では、保有目的が純投資目的である投資株式は保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(ⅰ) 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容政策保有株式として上場株式を保有する場合、政策保有株式毎に、その事業戦略上の意義及び合理性、株主総利回りや関連取引収益などの保有に伴う便益・リスク、当社の資本コストその他の観点も踏まえ、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員2名63百万円
- 社内取締役3名2.93億円
- 社外役員 (一括)7名1.21億円
役員一覧
- 馬立稔和取締役148,000株
- 德成旨亮代表取締役会長86,000株
- 大村泰弘代表取締役 兼 社長執行役員CEO49,000株
- 萩原 哲取締役(常勤監査等委員)24,000株
- 蛭田史郎取締役取締役会議長4,000株
- 菊地誠司取締役(常勤監査等委員)3,000株
- 立岡恒良取締役2,000株
- 村山 滋取締役(監査等委員会委員長)1,000株
- 中田卓也取締役
- 千葉通子取締役(監査等委員)
- 山神麻子取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 9,187億円 | 593億円 | 149.57円 | 38円 | 14.4% |
| 2013 | 1兆105億円 | 425億円 | 107.07円 | 31円 | 9.2% |
| 2014 | 9,806億円 | 468億円 | 118.06円 | 32円 | 9% |
| 2015 | 8,578億円 | 184億円 | 46.29円 | 32円 | 3.3% |
| 2016 | 8,410億円 | 299億円 | 75.55円 | 18円 | 5.5% |
| 2017 | 7,493億円 | 40億円 | 10.01円 | 16円 | 0.7% |
| 2018 | 7,171億円 | 348億円 | 87.76円 | 36円 | 6.3% |
| 2019 | 7,087億円 | 665億円 | 167.86円 | 60円 | 11.2% |
| 2020 | 5,910億円 | 77億円 | 19.93円 | 40円 | 1.3% |
| 2021 | 4,512億円 | -345億円 | -93.96円 | 20円 | -6.4% |
| 2022 | 5,396億円 | 427億円 | 116.23円 | 40円 | 7.5% |
| 2023 | 6,281億円 | 449億円 | 125.46円 | 45円 | 7.4% |
| 2024 | 7,172億円 | 326億円 | 94.03円 | 50円 | 5% |
| 2025 | 7,153億円 | 61億円 | 17.86円 | 50円 | 0.9% |
| 2026 | 6,772億円 | -861億円 | -261.57円 | 40円 | -14.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等49.2%
- 金融機関36.8%
- 個人・その他10.1%
- その他法人3.0%
- 証券会社1.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 光ガラス株式会社光学ガラス、光学ガラスプレス部品等の製造、販売連結 100%
- 株式会社ニコンイメージングジャパンカメラ等の販売、サービス連結 100%
- 株式会社ニコンソリューションズ眼科用医療機器等の輸入販売・サービス、顕微鏡、測定機、X線検査装置等の販売・サービス連結 100%
- 株式会社ニコンテック半導体/FPD露光装置の保守サービス、中古機販売等連結 100%
- 株式会社ニコンビジネスサービス福利厚生業務、資材調達業務、物流業務連結 100%
- 株式会社ニコンビジョン望遠鏡、双眼鏡等の開発、製造、販売、サービス連結 100%
- 株式会社ニコン・セル・イノベーション再生医療向け細胞受託生産事業等連結 100%
- 株式会社仙台ニコン各種製品の設計・試作・量産、装置の設計・制作など連結 100%
- 株式会社栃木ニコン光学ユニット、交換レンズ、対物レンズ、光学部品、機械部品等の製造連結 100%
- 株式会社栃木ニコンプレシジョン半導体/FPD露光装置用ユニット、投影レンズの製造連結 100%
- 株式会社ニコンシステムコンピュータソフトウェアの開発・サポート連結 100%
- 株式会社宮城ニコンプレシジョン半導体/FPD露光装置用ユニットの製造連結 100%
- Nikon (Thailand) Co., Ltd.デジタルカメラ、交換レンズ、デジタルカメラ用ユニットの製造連結 100%
- Nikon AM Synergy Inc.アディティブマニュファクチャリングの設計および製造連結 100%
- Nikon Americas Inc.米国におけるグループ会社の資金の集中的調達・管理・運用等連結 100%
- Nikon Canada Inc.カメラ、顕微鏡等の輸入販売、サービス連結 100%
- Nikon Europe B.V.欧州におけるグループ会社の資金の集中的調達・管理・運用等。カメラ、顕微鏡等の輸入販売、サービス連結 100%
- Nikon Holdings Hong Kong Limitedアジア・オセアニアにおけるグループ会社のCSR・内部監査の推進連結 100%
- Nikon Hong Kong Ltd.カメラ等の輸入販売、サービス連結 100%
- Nikon Imaging Korea Co., Ltd.カメラ等の輸入販売、サービス連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 横須賀製作所・神奈川県 / 相模原製作所・神奈川県 / 熊谷製作所・埼玉県 / 水戸製作所・茨城県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当882億円
- その他販管費858億円
- 広告宣伝費224億円
- 減価償却費220億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは-14.1%（業種中央値 9.2%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項(ⅰ) 報酬の基本方針当社の取締役及び執行役員（エグゼクティブ・フェローその他執行役員に準ずるものを含む。以下、執行役員、エグゼクティブ・フェローその他執行役員に準ずるものを総称して「執行役員等」という）の役員報酬は、以下の基本的な事項を満たすように定めています。・企業価値及び株主価値の持続的な向上への動機付けとなり、意欲や士気を高めること・優秀な人材を確保・維持し、啓発・報奨すること・報酬制度の決定プロセスは、客観的で透明性が高いこと (ⅱ) 報酬体系及び業績連動の仕組み執行役員等（執行役員等を兼務する取締役を含む）の報酬体系は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2021/07/27国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
省エネエレクトロニクスの製造基盤強化に向けた技術開発事業半導体製造装置の高度化に向けた開発高精度アライメント計測システムの研究開発
認定・届出
- ニコン社内技能検定厚生労働省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。