株式コード

stocks/7717

ブイ・テクノロジー

プライム精密機器[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.4%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
49.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が増えてきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 37% 上回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.8倍
水準トレンド
1.36倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社計22社及び関連会社4社により構成され、半導体・フォトマスク装置事業、及びFPD装置事業(液晶ディスプレイ(LCD)、有機ELディスプレイ(OLED)等)を主たる業務としております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。半導体・フォトマスク装置事業・・・半導体製造工程における製造装置、検査装置及びフォトマスク用装置等の開発、設計、製造、販売、関連サービスの提供を行っております。FPD装置事業・・・・・・・・・・FPD製造工程における製造装置、検査装置等の開発、設計、製造、販売、…

セグメント別売上構成

  • FPD装置事業64.5%298億円
  • 半導体・フォトマスク装置事業32.3%149億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針・経営戦略等①経営理念 大いなる志と溢れる情熱で、世界最高のイノベーションを創造し、社会に貢献します。 ② 経営方針及び経営戦略 当社グループは、電子デバイス製造に関わる様々な生産工程における課題について、トータルで解決する「パッケージ戦略」を成長分野で展開しております。中長期的な企業価値の向上に向け、当社グループの成長ドライバを従来のFPD分野から半導体分野へと転換し、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.36%
  • 2杉本 重人12.27%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.39%
  • 4JPモルガン証券株式会社2.97%
  • 5BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND(常任代理人)株式会社三菱UFJ銀行決済事業部2.27%
  • 6JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部1.31%
  • 7PERSHING SECURITIES LTD CLIENT SAFE CUSTODY ASSET ACCOUNT(常任代理人)シティバンク、エヌ・エイ東京支店1.00%
  • 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部0.90%
  • 9BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE(常任代理人)株式会社三菱UFJ銀行決済事業部0.88%
  • 10島根 良明0.86%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
530億円
前年比 +14.7%
純利益
23億円
前年比 +187.5%
EPS
243.48円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
600億円
前年比 +13.2%
営業利益
55億円
前年比 +45.9%
純利益
30億円
前年比 +30.4%
EPS / 配当
317.35円
配当 80

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資株式、それ以外の目的で保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 該当事項はありません。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役216百万円
  • 社内取締役32.02億円
  • 社外役員 (一括)638百万円

役員一覧

  • 杉本 重人代表取締役兼社長執行役員1,174,600
  • 神澤 幸宏取締役兼専務執行役員7,200
  • 小川 加織取締役監査等委員0
  • 立山 純子取締役監査等委員0
  • 若林 秀樹取締役監査等委員0

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012137億円3.3億円7,017.24円3750円3.9%
201337億円-8.3億円-178.23円2500円-10.5%
2014131億円2.2億円47.86円2500円2.9%
2015165億円5.3億円113.4円37.5円6.5%
2016392億円9.9億円209.46円50円11.2%
2017454億円28億円577.48円115円26.5%
2018661億円78億円1,582.84円270円50%
2019721億円109億円1,108.74円320円47.4%
2020543億円33億円338.99円120円11.8%
2021552億円35億円363.41円120円11.8%
2022514億円42億円434.21円120円12.8%
2023431億円2.6億円26.92円90円0.8%
2024373億円7.8億円80.65円60円2.3%
2025462億円8億円84.07円80円2.4%
2026530億円23億円243.48円80円6.6%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他60.5%
  • 金融機関18.1%
  • 外国法人等12.2%
  • 証券会社5.8%
  • その他法人3.2%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • オー・エイチ・ティー株式会社各種電気検査装置の企画・開発・製造・販売連結 100%
  • 株式会社ナノシステムソリューションズ半導体製造装置、検査装置、光学関連機器及び画像解析機器の開発・製造・販売連結 100%
  • 株式会社ブイ・イー・ティー次世代蒸着マスクの製造及び次世代蒸着技術の開発連結 100%
  • Kunshan V Technology Co., Ltd.検査関連装置の製造・販売(仲介)及びメンテナンス連結 100%
  • V Technology Korea Co.,Ltd.検査関連装置の製造・販売及びメンテナンス連結 100%
  • V Technology Taiwan Co.,Ltd.検査関連装置の販売(仲介)及びメンテナンス連結 100%
  • VETON TECH LIMITED中国における当社製品の受注営業及び新規事業開拓連結 100%
  • Xianyang CHVT New Display Technology Co., Ltd.新型ディスプレイ、有機EL照明の製造・販売持分 32.4%
  • ネクスファイ・テクノロジー株式会社高電圧機器の製造・販売持分 27.7%
  • 株式会社EORIC光学技術に関する開発・設計・製図事業持分 25.3%
  • 株式会社日本生産技術研究所半導体・太陽光パネル製造装置の製造及び販売持分 25%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社 他・神奈川県 / YRPイノベーションセンター・神奈川県

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費23億円
  • 給料手当14億円
  • その他販管費8億円
  • 役員報酬・賞与5.4億円
  • 業務委託・手数料2.7億円
  • 減価償却費2.1億円
  • 賞与・引当金1.3億円
  • 退職給付費用38百万円
  • 貸倒引当金繰入額-6百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6.6%(業種中央値 8.7%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は2025年6月26日開催の第28回定時株主総会の決議により、監査等委員会設置会社に移行しました。当社は、取締役の指名・報酬等に係る取締役会の機能の独立性及び客観性を強化し、コーポレート・ガバナンスのさらなる充実を図るため、任意の指名・報酬委員会を設置しており、決定方針は指名・報酬委員会に諮問し答申内容を踏まえて決議いたしました。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、株主総会で承認された報酬限度額の範囲内であることや、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

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