主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 46.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 30% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.2倍
- 水準トレンド
- 1.30倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社15社、非連結子会社1社、持分法適用関連会社4社の計21社で構成されており、コーティング関連事業、エレクトロニクス関連事業の2つの事業において、様々な商品・サービスを広範な産業に供給していることから、販売先は約3,000社、仕入先は約2,000社と取引があります。これら各事業の事業内容及びグループ各社の位置付けは以下のとおりであります。 なお、事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。…
セグメント別売上構成
- 塗料関連事業70.5%490億円
- 電気・電子部品事業29.4%204億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営の基本方針当社グループは、企業理念として「社会的使命」を「最適整合の創造」、「企業目標」を「意欲あふれる快心企業」と定め、その達成のためのポリシーとして「1.顧客志向の実践」「2.理と情との調和」「3.社会との共感」、行動指針として「1.違いをつくる思考」「2.先を行く元気」「3.あたたかい言動」のもとに、社会課題を解決し、株主の期待に応える企業グループを目指しております。 (2) 経営環境当社グループのセグメントごとの経営環境の認識は、以下のとおりであります。…
中期経営計画・IR資料(オーウエル公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1オーウエル従業員持株会14.50%
- 2日本ペイント㈱8.96%
- 3関西ペイント㈱6.96%
- 4大日本塗料㈱5.47%
- 5㈱三菱UFJ銀行3.18%
- 6宮本 文義2.58%
- 7㈱三井住友銀行1.78%
- 8光通信㈱1.48%
- 9豊田 みどり1.22%
- 10飛戸 克治1.19%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 683億円
- 前年比 -1.7%
- 純利益
- 18億円
- 前年比 +1%
- EPS
- 178.85円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 710億円
- 前年比 +4%
- 営業利益
- 13億円
- 前年比 -0.9%
- 純利益
- 16億円
- 前年比 -11%
- EPS / 配当
- 159.13円
- 配当 45円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当社と過去及び現在において取引がなく、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を純投資目的である投資株式とし、当社と過去及び現在において取引が有り、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とせず、取引先企業との関係の維持・強化等を図ることを目的とした株式を純投資目的以外の投資株式として区分しております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名20百万円
- 社内取締役5名1.51億円
- 社外役員 (一括)6名28百万円
役員一覧
- 原 一裕専務取締役81,364株
- 川戸 康晴代表取締役社長52,603株
- 大野 善崇常務取締役33,786株
- 冠 一基取締役23,484株
- 野口 信治取締役(常勤監査等委員)19,943株
- 佐戸井 麻美取締役
- 植田 祥裕取締役
- 横山 誠二取締役(監査等委員)
- 渡辺 徹取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2015 | 553億円 | 5.6億円 | 59.93円 | 8円 | 5.3% |
| 2016 | 544億円 | 6.1億円 | 70.95円 | 8円 | 5.3% |
| 2017 | 635億円 | 7.7億円 | 89.36円 | 10円 | 5.6% |
| 2018 | 638億円 | 8.2億円 | 95.45円 | 12円 | 5.3% |
| 2019 | 647億円 | 9.6億円 | 104.81円 | 20円 | 5.7% |
| 2020 | 645億円 | 5.2億円 | 50.41円 | 22円 | 3% |
| 2021 | 546億円 | 4億円 | 38.51円 | 12円 | 2.1% |
| 2022 | 569億円 | 2.6億円 | 25.27円 | 17円 | 1.4% |
| 2023 | 643億円 | 6.5億円 | 63.79円 | 27円 | 3.5% |
| 2024 | 710億円 | 15億円 | 149.37円 | 42円 | 7.6% |
| 2025 | 694億円 | 18億円 | 173.98円 | 45円 | 8.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他61.2%
- その他法人29.9%
- 金融機関7.1%
- 証券会社1.1%
- 外国法人等0.5%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- オー・エー・シー㈱コーティング関連事業連結 100%
- ユニ電子㈱エレクトロニクス関連事業連結 100%
- ㈱オーウエルカラーセンターコーティング関連事業連結 100%
- オーウエルスーパービルド㈱コーティング関連事業連結 100%
- サンマルコ㈱コーティング関連事業連結 100%
- O-WELL INDIA COATINGS & ELECTRONICS PRIVATE LIMITEDコーティング関連事業連結 100%
- O-WELL KOREA CORPORATIONエレクトロニクス関連事業連結 100%
- O-WELL MEXICO COATINGS & ELECTRONICS S.A.DE C.V.コーティング関連事業連結 100%
- O-WELL VIETNAM CO., LTD.コーティング関連事業連結 100%
- PT. O WELL INDONESIAコーティング関連事業連結 100%
- UNI-ELECTRONICS (HONG KONG) LTD.エレクトロニクス関連事業連結 100%
- UNI-ELECTRONICS PTE LTD.エレクトロニクス関連事業連結 100%
- 奥唯(上海)貿易有限公司コーティング関連事業連結 100%
- 奥唯(大連)貿易有限公司コーティング関連事業連結 100%
- 奥唯(深圳)科技貿易有限公司エレクトロニクス関連事業連結 100%
- 大洋ケミカル㈱コーティング関連事業連結 51%
- O-WELL (THAILAND) CO., LTD.エレクトロニクス関連事業連結 49%
- SOWELL VIETNAM CO., LTD.エレクトロニクス関連事業持分 42.9%
- Micware North America, Inc.エレクトロニクス関連事業持分 30%
- Micware Asia Pacific Co., Ltd.エレクトロニクス関連事業持分 29.4%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
群馬・太田営業所・群馬県 / 千葉営業所・千葉県 / 野田事業所・千葉県 / 君津営業所・千葉県 / 東京店・東京都 / 浜松営業所 / 三河営業所・愛知県 / 泉北営業所・大阪府 / 北九州営業所
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当26億円
- その他販管費9.3億円
- 賞与・引当金4億円
- 賞与・引当金3.5億円
- 研究開発費1.8億円
- 退職給付費用62百万円
- 減価償却費5百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは8.1%(業種中央値 7.9%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年2月12日付けの取締役会において、下記のとおり、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、「決定方針」という。)を定めております。a.基本方針取締役は、当社の持続的成長と中長期的な企業価値向上をめざし、その報酬は、各取締役の役位及び貢献度並びに業績及び経営環境を十分勘案して決定することを基本方針としております。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬、業績連動報酬等(非金銭報酬等を含む)により構成しており、監査監督機能を担う社外取締役及び監査等委員である取締役については、その職務に鑑み、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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