主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 1.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 54.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 28% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 1.28倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社、子会社17社および関連会社３社で構成されており、庭空間を構成する各種庭園資材の製造販売を主な事業内容とし、さらに関連するその他のサービス等の事業活動を展開しております。当社グループの事業内容に係わる位置づけおよびセグメントとの関連は次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 日本86.9%173億円
- 中国4.7%9.4億円
- 欧州3.4%6.7億円
- 米国2.7%5.4億円
- 韓国1.0%2億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループは、基本コンセプト「やすらぎのある空間づくり」に基づき、住まいの庭空間を構成する各種庭園資材を提供し、その結果として安定した業績と適正な利益を確保することを経営の基本としております。国内の販売経路につきましては、住宅メーカー、建材商社ルート、造園資材ルート、ガーデンセンター、ホームセンター、通信販売、大型家具店等多岐にわたり、多角的に展開しております。また、海外の販売経路につきましても建材商社ルート、ガーデンセンター、ホームセンター、通信販売等多角的に展開しております。…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口)10.69%
- 2株式会社タカオカ興産9.19%
- 3高 岡 伸 夫6.41%
- 4タカショー社員持株会2.83%
- 5株式会社紀陽銀行1.43%
- 6株式会社三菱UFJ銀行1.15%
- 7株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.03%
- 8橋本総業ホールディングス株式会社1.00%
- 9高 岡 友 貴0.89%
- 10高 岡 淳 子0.80%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 57億円
- 前年比 -2.6%
- 純利益
- 48百万円
- EPS
- 2.87円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 230億円
- 前年比 +13.4%
- 営業利益
- 5億円
- 前年比 +129%
- 純利益
- 1.2億円
- 前年比 -39.6%
- EPS / 配当
- 7.12円
- 配当 5円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動または配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、当社の営業上の取引関係の維持・強化に繋がるか、事業活動の円滑な推進等を通じて当社の中長期的な企業価値の向上に結びつくか等を総合的に判断し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名11百万円
- 社内取締役3名69百万円
- 社外役員 (一括)4名13百万円
役員一覧
- 高 岡 伸 夫代表取締役社長1,081,000株
- 寒 川 浩取締役経営管理本部長58,000株
- 井 上 雅 也監査役常勤1,000株
- 嶋 津 裕 介監査役0株
- 宝 田 めぐみ取締役
- 有 江 敬 寛取締役
- 永 井 晶 也監査役
- 百 瀬 伸 夫取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 150億円 | 3.2億円 | 37.86円 | 14円 | 7.1% |
| 2012 | 168億円 | 4.2億円 | 43.8円 | 15円 | 8.2% |
| 2013 | 181億円 | 5.1億円 | 43.04円 | 19円 | 7.8% |
| 2014 | 185億円 | 3.2億円 | 26.31円 | 17円 | 4.4% |
| 2015 | 179億円 | 2.4億円 | 19.63円 | 17円 | 3.2% |
| 2016 | 172億円 | 1.5億円 | 12.39円 | 6円 | 2.1% |
| 2017 | 175億円 | 2.3億円 | 18.59円 | 10円 | 3.1% |
| 2018 | 178億円 | 3.4億円 | 25.04円 | 10円 | 4.2% |
| 2019 | 174億円 | 2億円 | 13.93円 | 10円 | 2.4% |
| 2020 | 185億円 | 9.5億円 | 65.36円 | 20円 | 10.6% |
| 2021 | 208億円 | 10億円 | 65円 | 23円 | 8.9% |
| 2022 | 204億円 | 5.2億円 | 29.6円 | 23円 | 4% |
| 2023 | 194億円 | -76百万円 | -4.45円 | 5円 | 4% |
| 2024 | 199億円 | -2.4億円 | -14.41円 | 5円 | 0.5% |
| 2025 | 199億円 | -2.4億円 | -14.41円 | 5円 | 0.5% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他71.4%
- 金融機関15.3%
- その他法人11.2%
- 外国法人等1.2%
- 証券会社0.7%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ガーデンクリエイト株式会社造園・エクステリア資材および天然竹木製品の製造加工連結 100%
- 株式会社タカショーデジテック照明機器の製造および販売連結 100%
- トーコー資材株式会社造園・エクステリア資材の販売および工事等連結 100%
- 株式会社グリーン情報雑誌・書籍の出版および販売連結 100%
- 株式会社GLD-LAB.ＤＸによるガーデン＆エクステリアの空間デザイン及び販売連結 100%
- Takasho Australasia Pty. Ltd.庭園資材の販売連結 100%
- Takasho Garden Life Design Lab Phil Corp.デザイン・動画等の制作および販売連結 100%
- Takasho Garden Living India Private Limited庭園資材の販売連結 100%
- VegTrug Europe GmbH庭園資材の販売連結 100%
- VegTrug Limited庭園資材の販売連結 100%
- VegTrug USA Inc.庭園資材の販売連結 100%
- 九江高秀園芸製品有限公司庭園資材の製造および販売連結 100%
- 佛山市南方高秀電子科技有限公司照明機器の製造および販売連結 100%
- 江西高秀進出口貿易有限公司庭園資材の販売連結 100%
- 香港高秀集團有限公司庭園資材の販売連結 100%
- 株式会社3and gardenウェブサイトの企画・制作・運営連結 70%
- 浙江正特高秀園芸建材有限公司庭園資材の製造および販売連結 65%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
中央ロジスティックセンター・和歌山県 / 第２商品センター・和歌山県 / 東北支店・宮城県 / 東京支店・東京都 / 名古屋支店・愛知県 / 大阪支店・大阪府 / 広島支店・広島県 / 九州支店・福岡県 / 北関東営業所・群馬県 / 横浜営業所・神奈川県 / 埼玉営業所・埼玉県 / 首都圏営業所・埼玉県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当25億円
- 退職給付費用45百万円
- 減価償却費8百万円
- 賞与・引当金3百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-1.9%（業種中央値 7.7%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ）当該方針の決定方法当社は、役員報酬等に関する事項について、当該決定方針を取締役会にて決議しております。ロ）当該方針の内容の概要ⅰ）役員報酬の決定は、次に掲げる方法により、世間水準、経営内容および従業員給与とのバランス等を考慮して決定する。ⅱ）取締役の報酬は、株主総会が決定する報酬の限度内とし、取締役会において決定する。ただし、取締役会が代表取締役に決定を一任したときは、代表取締役が決定する。ⅲ）固定報酬（業績に連動しない報酬）を支給する場合、取締役の役位、職責等に応じて支給額を決定する。ⅳ）業績連動報酬（業績に連動する報酬）を支給する場合、…
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