主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 14.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 82.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.6倍
- 水準トレンド
- 0.86倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社および子会社２社（連結子会社１社、非連結子会社１社）により構成されており、心臓血管領域を中心に医療機器の製造および販売を行っています。当社グループは医療機器事業の単一セグメントであり、これを構成する５つの品目区分別の概要は次のとおりです。 （リズムディバイス）不整脈の治療に用いる心臓ペースメーカやICD（植込み型除細動器）などの心臓植込み型電気デバイス、および、それらと心臓を接続するリードを抜去するためのリードマネジメントデバイスが主たる商品です。当社はこれらの商品の販売を行っています。 （EP/アブレーション）不整脈の治療に用いる検査・診断用のEP（電気生理用）カテーテル、大腿静脈用止血デバイス、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりです。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 （１）経営方針 当社グループは「最新最適な医療機器を通じて健康社会の実現に貢献する」ことをMissionとして、主に国内の総合病院等の顧客向けに心臓血管領域を中心とする高度管理医療機器の製造および販売を中心とする事業を展開しています。 メーカー機能と商社機能の両方からなるハイブリッド型のビジネスモデルと全国規模の自社販売網を有していることが当社グループの特長であり、業界内でユニークなポジションを確立しています。…
大株主FY2026 有報
- 1KS商事株式会社12.91%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）11.49%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）11.18%
- 4エムティ商会株式会社6.92%
- 5鈴木 啓介3.02%
- 6日本ライフライン従業員持株会1.95%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部 部長 日置 貴史）1.34%
- 8STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部 部長 日置 貴史）1.27%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部 部長 日置 貴史）1.21%
- 10BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS（常任代理人 香港上海銀行東京支店カストディ業務部 Senior Manager, Operation 小松原 英太郎）1.20%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 592億円
- 前年比 +4.6%
- 純利益
- 94億円
- 前年比 +0.4%
- EPS
- 133.3円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 632億円
- 前年比 +6.8%
- 営業利益
- 107億円
- 前年比 -15.1%
- 純利益
- 80億円
- 前年比 -14.4%
- EPS / 配当
- 114.02円
- 配当 56円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ⅰ 保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式について、取引先等との関係構築・強化を通じて、当社単独では獲得が困難な知見の共有や事業上の相乗効果が期待でき、当社の円滑な事業遂行および中長期的な成長に資すると判断する場合、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名20百万円
- 社内取締役9名5.60億円
- 社外役員 (一括)7名60百万円
役員一覧
- 鈴木 啓介代表取締役社長社長執行役員122,000株
- 山田 健二取締役常務執行役員管理本部長35,000株
- 干場 由美子取締役上席執行役員業務オペレーション統括部長28,000株
- 髙橋 省悟取締役（常勤監査等委員）22,000株
- 村瀬 達也代表取締役副社長執行役員15,000株
- 江川 毅芳取締役常務執行役員経営管理本部長12,000株
- 髙宮 徹取締役専務執行役員開発生産本部長12,000株
- 伊藤 孝志取締役常務執行役員不整脈事業本部長8,000株
- 池井 良彰取締役6,000株
- 川原 奈緒子取締役1,000株
- 中川 理惠取締役0株
- 太田 知成取締役（監査等委員）
- 苅米 裕取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 231億円 | 7.2億円 | 33.35円 | 25円 | 4.8% |
| 2013 | 219億円 | 5.2億円 | 12.02円 | 25円 | 3.4% |
| 2014 | 244億円 | -2億円 | -2.35円 | 25円 | 2.4% |
| 2015 | 257億円 | 11億円 | 13.02円 | 30円 | 7.5% |
| 2016 | 305億円 | 28億円 | 146.81円 | 25円 | 17.9% |
| 2017 | 372億円 | 54億円 | 143.81円 | 30円 | 29.2% |
| 2018 | 423億円 | 75億円 | 98.51円 | 28.75円 | 24.2% |
| 2019 | 455億円 | 77億円 | 96.05円 | 29円 | 17.6% |
| 2020 | 518億円 | 77億円 | 96.55円 | 29円 | 15.8% |
| 2021 | 513億円 | 20億円 | 24.91円 | 49円 | 3.9% |
| 2022 | 515億円 | 75億円 | 93.13円 | 38円 | 14.1% |
| 2023 | 518億円 | 69億円 | 88.22円 | 38円 | 12.4% |
| 2024 | 514億円 | 75億円 | 98.73円 | 42円 | 13.2% |
| 2025 | 566億円 | 93億円 | 131.43円 | 53円 | 15.8% |
| 2026 | 592億円 | 94億円 | 133.3円 | 54円 | 14.9% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他34.1%
- 金融機関23.4%
- 外国法人等20.2%
- その他法人19.5%
- 証券会社2.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- JLL Malaysia Sdn. Bhd.EPカテーテル等の製造、販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 天王洲アカデミア・東京都 / 羽田ロジスティックスセンター・東京都 / 関西ロジスティックスセンター・大阪府 / 戸田ファクトリー・埼玉県 / 小山ファクトリー・栃木県 / 市原ファクトリー・千葉県 / 研究開発統括部・埼玉県 / 北海道支店・北海道 / 東北支店・宮城県 / 北関東支店・埼玉県 / 東京支店・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当66億円
- その他販管費60億円
- 研究開発費31億円
- 賞与・引当金15億円
- その他販管費14億円
- 福利厚生費12億円
- 減価償却費6.9億円
- 広告宣伝費6.6億円
- 役員報酬・賞与4.9億円
- 退職給付費用2.2億円
- その他販管費1.4億円
- 役員報酬・賞与38百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは14.9%（業種中央値 7.9%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の指名および評価ならびに報酬決定プロセスにおける客観性および透明性を確保するため、取締役会の諮問機関として、社外取締役を委員長とする「指名・報酬諮問委員会」を設置しています。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針については、指名・報酬諮問委員会において審議を行い、同委員会からの答申内容を踏まえて取締役会にて決定する体制としています。ⅰ取締役報酬に関する基本方針当社は、当社の持続的な成長および企業価値の向上を図るうえで、取締役報酬制度が適切に機能するよう、以下の基本方針を定めています。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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