主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 0.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 67.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 30% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.70倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社の事業は、シューズ事業（卸売・小売）と不動産事業（物件の売買、保有）となっており、その内容は以下のとおりであります。なお、当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 財務諸表等 (１)財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。 シューズ事業（卸売・小売）靴の企画・販売（卸売）を行っております。また、自社サイトにおいてＥＣでの販売（小売）を行っております。＜事業系統図＞ 不動産事業（物件の売買・保有）物件の売買、保有を行っております。＜事業系統図＞
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。当社を取り巻く事業環境は、原材料価格や物流費の上昇、為替変動等の影響に加え、消費行動や市場構造の変化が進行しており、依然として先行き不透明な状況が続いております。このような状況におきまして、当社は「創造・開拓・奉仕」の経営理念のもと、事業の持続性と将来にわたる企業価値の向上を図るべく、商品戦略及び営業戦略を中心とした経営課題への対応を進めてまいります。(1) 商品戦略当社は、ライフスタイルのカジュアル化やファッションの多様化といった市場環境の変化を踏まえ、商品戦略の見直しに取り組んでおります。…
中期経営計画・IR資料（東邦レマック公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社フロンティアグループ18.55%
- 2笠 井 庄 治13.48%
- 3金 子 将 幸11.59%
- 4レマック共栄会3.43%
- 5吉 原 頼 道2.80%
- 6PERSHING-DIV. OF DLJ SECS. CORP.（常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.86%
- 7株式会社ヌル1.70%
- 8株式会社商工組合中央金庫1.67%
- 9笠 井 正 紀1.65%
- 10清 水 英 助1.34%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 11億円
- 前年比 -0.8%
- 純利益
- -57百万円
- 前年比 +200%
- EPS
- -11.2円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的である株式は株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引関係の維持及び強化による中長期的な企業価値の向上に資することを目的として株式保有することとしております。当社は、取締役会において、個別銘柄の保有の適否に関して、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 全役員12名52百万円
- 社内監査役1名8百万円
- 社内取締役5名26百万円
- 社外監査役2名4百万円
- 社外取締役4名15百万円
役員一覧
- 金 子 将 幸取締役590,000株
- 笠 井 信 剛代表取締役社長兼経営企画室長52,200株
- 金 子 嘉 德取締役40,000株
- 伊 藤 賢常勤監査役8,000株
- 矢 野 浩 司代表取締役専務6,000株
- 北 山 恵 理 子取締役 経営戦略室長3,000株
- 山 形 秀 樹取締役3,000株
- 那 須 友 明取締役管理本部長 兼経理部長3,000株
- 町 田 弘 香監査役2,000株
- 小 野 聡取締役
- 高 野 寧 績監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 175億円 | 5億円 | 97.26円 | 15円 | 9% |
| 2012 | 182億円 | 3.7億円 | 72.48円 | 16円 | 6.2% |
| 2013 | 182億円 | — | — | 12円 | — |
| 2014 | 160億円 | -4.4億円 | -86.4円 | 12円 | — |
| 2015 | 139億円 | 46百万円 | 9.06円 | 12円 | 0.8% |
| 2016 | 129億円 | 3.1億円 | 60.62円 | 12円 | 5.3% |
| 2017 | 114億円 | 77百万円 | 15.03円 | 12円 | 1.3% |
| 2018 | 109億円 | -3億円 | -591.11円 | 66円 | — |
| 2019 | 93億円 | -26百万円 | -50.54円 | 120円 | — |
| 2020 | 67億円 | -1.9億円 | -378.08円 | 114円 | — |
| 2021 | 64億円 | -2.2億円 | -427.75円 | 114円 | — |
| 2022 | 64億円 | — | — | 106円 | — |
| 2023 | 52億円 | -1.4億円 | — | 106円 | — |
| 2024 | 51億円 | 1.2億円 | 24.44円 | 112円 | 2.7% |
| 2025 | 45億円 | 17百万円 | 3.44円 | 11.4円 | 0.4% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他69.6%
- その他法人24.5%
- 外国法人等2.4%
- 金融機関2.0%
- 証券会社1.5%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社ビル・東京都 / 本蓮川口営業所・埼玉県 / 社宅及び寮・東京都 / 太陽光発電施設 / 賃貸不動産・栃木県 / 賃貸不動産・長野県 / 賃貸不動産・東京都 / 賃貸不動産・東京都 / 賃貸不動産・埼玉県
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは0.4%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2025年３月14日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。役員の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容の概要は次のとおりであります。ａ．基本方針当社の役員の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして機能する報酬体系とし、個々の報酬の決定に際しては、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。