主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 16.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 40.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 21% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.8倍
- 水準トレンド
- 0.79倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】ノジマチームは株式会社ノジマ(当社)、連結子会社29社、非連結子会社４社及び関連会社１社により構成され、経営組織の形態及びノジマチームの取り扱う商品・サービスの内容から、報告セグメントを「デジタル家電専門店運営事業」、「キャリアショップ運営事業」、「インターネット事業」、「海外事業」、「金融事業」、「プロダクト事業」、「メディア事業」としております。「デジタル家電専門店運営事業」は、薄型テレビに代表されるデジタルAV関連機器及び家庭用電化製品の販売とこれらに付帯する配送・工事・修理業務、パソコンに代表されるIT・情報関連機器、家庭用ゲーム関連機器及びソフト等の販売並びにそれらに関するソリューション、セットアップ、…
セグメント別売上構成
- キャリアショップ運営事業39.9%3,917億円
- デジタル家電専門店運営事業34.3%3,366億円
- 海外事業8.8%867億円
- インターネット事業7.4%724億円
- Product Buisiness6.6%650億円
- Media Business2.5%248億円
- 金融事業0.2%19億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】（１）経営方針ノジマチームは、従業員全てが一人の経営者として考え、判断し、行動する「全員経営理念」を掲げ、「社会に貢献する」「オープンで公正な」「独創的で革新的な」「人間愛がある」「向上心がある」経営を方針としております。 （２）経営環境ノジマチームを取り巻く経営環境について、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果が緩やかな回復を支えることが期待されるものの、中東情勢の影響や、金融資本市場の変動の影響、米国の通商政策をめぐる動向などに注視する必要があります （３）経営戦略ノジマチームは、デジタル商品やサービスを通して社会に貢献することを志に掲げ、各事業が互いにシナジーを発揮しながら、…
中期経営計画・IR資料（ノジマ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1野島廣司株式会社15.13%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）9.03%
- 3ティーエヌホールディングス株式会社5.48%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）5.01%
- 5ネックス社員持株会4.15%
- 6公益財団法人真柄福祉財団3.51%
- 7有限会社ノマ3.09%
- 8野島 廣司2.91%
- 9野島 隆久2.51%
- 10株式会社三菱UFJ銀行2.31%
最新の決算（短信）
2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 9,828億円
- 前年比 +15.2%
- 純利益
- 389億円
- 前年比 +20.6%
- EPS
- 134.61円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である株式（政策投資株式）に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との良好な取引関係を構築し、事業の円滑な推進を図るため、主として取引先からの保有要請を受け、取引先の株式を取得し、保有することがあります。取引先の株式は、取引関係の強化、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 執行役5名73百万円
- 社内取締役6名2.24億円
- 社外取締役11名85百万円
役員一覧
- 野 島 廣 司取締役8,490,000株
- 温 盛 元取締役437,000株
- 國 井 弘 文取締役105,000株
- 石 原 彩 子取締役81,000株
- 山 田 隆 持取締役51,000株
- 堀 内 文 子取締役42,000株
- 平 本 和 生取締役42,000株
- 幡 野 裕 明取締役34,000株
- 山 根 純 一取締役25,000株
- 堀 福 次 郎取締役5,000株
- 林 文 子取締役0株
- 柴 原 多取締役0株
- 岡 崎 双 一取締役
- 岩 見 博 之取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2,111億円 | 21億円 | 111.81円 | 20円 | 9.9% |
| 2013 | 2,000億円 | 18億円 | 96.96円 | 20円 | 8% |
| 2014 | 2,184億円 | 44億円 | 213.52円 | 24円 | 15.9% |
| 2015 | 2,441億円 | 36億円 | 75.61円 | 30円 | 11% |
| 2016 | 4,548億円 | 132億円 | 276.59円 | 22円 | 32.9% |
| 2017 | 4,321億円 | 102億円 | 208.28円 | 25円 | 19.7% |
| 2018 | 5,019億円 | 136億円 | 275.42円 | 31円 | 21.9% |
| 2019 | 5,131億円 | 148億円 | 294.09円 | 34円 | 20% |
| 2020 | 5,240億円 | 159億円 | 317.12円 | 40円 | 18.9% |
| 2021 | 5,233億円 | 528億円 | 1,068.42円 | 46円 | 45.9% |
| 2022 | 5,650億円 | 259億円 | 522.89円 | 50円 | 18.6% |
| 2023 | 6,262億円 | 233億円 | 238.83円 | 41円 | 15.9% |
| 2024 | 7,613億円 | 200億円 | 203.67円 | 33円 | 12.1% |
| 2025 | 8,534億円 | 323億円 | 334.97円 | 45円 | 17.2% |
| 2026 | 9,828億円 | 389億円 | 134.61円 | 33円 | 17.5% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他35.4%
- その他法人28.6%
- 金融機関20.9%
- 外国法人等12.5%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- AXN㈱有料衛星放送事業連結 100%
- ITXコミュニケーションズ㈱携帯電話等通信機器の卸売及び販売連結 100%
- アイ・ティー・エックス㈱携帯電話等通信機器の卸売及び販売連結 100%
- コネクシオ㈱携帯電話等通信機器の卸売及び販売連結 100%
- ニフティ㈱インターネットサービスの提供連結 100%
- ㈱アップビート携帯電話等通信機器の卸売及び販売連結 100%
- ㈱セシール総合通信販売事業連結 100%
- ㈱ノジマステラスポーツクラブ女子サッカークラブチームの運営連結 100%
- ㈱ヒューマン・アビリティ・デベロップメント企業教育研修コンサルティング連結 100%
- Nojima APAC Limited家電・IT製品及び家具の小売事業連結 100%
- ㈱マネースクエアHD金融商品取引サービス連結 97.6%
- VAIO㈱パソコンの企画、設計、開発、製造及び販売連結 94.6%
- ニフティライフスタイル㈱WEBサービス事業連結 65.2%
- ㈱ハスコムモバイル携帯電話等通信機器の卸売及び販売持分 33.9%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
相模原本店・神奈川県 / NEW鶴川店・東京都 / 所沢本店・埼玉県 / 富士吉田店・山梨県 / イオン富士南店・静岡県 / 諏訪店・長野県 / ユニモちはら台店・千葉県 / イーアスつくば店・茨城県 / 見附店・新潟県 / ㈱アップビート・東京都 / アイ・ティー・エックス㈱・東京都 / ITXコミュニケーションズ㈱・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当786億円
- その他販管費565億円
- 広告宣伝費292億円
- 地代家賃265億円
- 減価償却費182億円
- 減価償却費62億円
- 賞与・引当金43億円
- 退職給付費用18億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは17%（業種中央値 7.5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めております。取締役及び執行役の個人別報酬の内容は、ノジマ経営理念の具体的実践において、コミットメントに対する業績に連動した報酬、株主やその他の利害関係者から見てオープンで公正な報酬、新しい人材の確保・獲得ができる競争力のある報酬体系を基本方針としております。上記方針を踏まえ、2025年度における取締役及び執行役の報酬は、当社経営環境、業績、コミットメントに対する成果をもとに、就任時に決定されるむこう１年間の取締役及び執行役の個別の基本報酬とストック・オプションとで構成しております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
7419 ノジマ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。