主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 14.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 33.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 78% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.2倍
- 水準トレンド
- 1.78倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び連結子会社である株式会社Branding Engineer、株式会社Branding Career、株式会社Digital Arrow Partners、株式会社ジンアース、株式会社MapleSystems、株式会社Growth One、株式会社2Hundred、TSR株式会社、株式会社Carecon、株式会社enableX、株式会社M＆A承継機構、株式会社ストラテジーキャンパス、その他含め計13社（2025年11月27日時点）で構成されております。なお、株式会社ストラテジーキャンパスについては、2025年９月30日時点で全株式を取得し、グループ会社化しております。…
セグメント別売上構成
- エンジニアプラットフォームサービス87.2%158億円
- コンサル・アドバイザリーサービス10.3%19億円
- マーケティングプラットフォームサービス2.5%4.5億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社は「BREAK THE RULES」を経営ビジョンとして掲げております。「BREAK THE RULES」には、「不合理な常識を疑い、新しい常識を創り出す」という意味合いが込められております。当社は、合理的な変化がスピード感をもって行われることで、人々の生活や業界の効率化を図ることができると考えております。 (2) 経営環境 当社グループの経営環境は引き続き良好であると考えております。当社グループのエンジニアプラットフォームサービスの属するIT市場については、…
中期経営計画・IR資料（ＴＷＯＳＴＯＮＥ＆Ｓｏｎｓ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1河端 保志29.14%
- 2髙原 克弥28.74%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口）9.39%
- 4倉田 将志4.30%
- 5株式会社マイナビ3.58%
- 6上田 真由美3.06%
- 7楽天証券株式会社1.01%
- 8JSHHoldings合同会社0.44%
- 9松井証券株式会社0.36%
- 10MSIP CLIENT SECURITIES （常任代理人 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社）0.35%
最新の決算（短信）
2026年８月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結) （526KB）
今期実績
- 売上収益
- 107億円
- 前年比 +19.7%
- 純利益
- 3.1億円
- 前年比 -42%
- EPS
- 7.18円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外を目的として保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容政策保有株式につきましては、取引先との良好な取引関係を維持強化させるために保有し、保有に見合う便益等を得る見通しがあるかどうかを、統合的に勘案し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役3名49百万円
- 社外監査役3名10百万円
- 社外取締役2名7百万円
役員一覧
- 河端 保志代表取締役CEO12,675,240株
- 髙原 克弥代表取締役COO12,500,120株
- 加藤 真取締役CFO兼 経営戦略本部 本部長33,200株
- 長尾 卓取締役20,800株
- 中村 哲監査役
- 沼田 雅之監査役
- 浅利 圭佑監査役
- 長谷川 創取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2016 | 3.9億円 | 0百万円 | 3.3円 | — | 0.5% |
| 2017 | 9.8億円 | -19百万円 | — | — | — |
| 2018 | 24億円 | 71百万円 | 3.65円 | — | 51.1% |
| 2019 | 28億円 | 1.1億円 | 5.63円 | — | 44.1% |
| 2020 | 31億円 | 80百万円 | 16.34円 | — | 19.1% |
| 2021 | 43億円 | 76百万円 | 14.63円 | — | 13.2% |
| 2022 | 69億円 | 1.4億円 | 6.46円 | 1円 | 20.5% |
| 2023 | 101億円 | 1.7億円 | 8.11円 | 1円 | 21% |
| 2024 | 143億円 | 1.9億円 | 4.45円 | 0.5円 | 10% |
| 2025 | 181億円 | 4.9億円 | 11.38円 | 0.5円 | 15.9% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他80.3%
- 金融機関9.7%
- その他法人6.3%
- 証券会社2.7%
- 外国法人等0.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱ジンアースエンジニアマッチング事業連結 100%
- TSR㈱エンジニアマッチング事業連結 100%
- ㈱2HundredBtoCプラットフォーム事業連結 100%
- ㈱Branding CareerStars Agent事業、School事業連結 100%
- ㈱Branding Engineerエンジニアマッチング事業、FCS事業連結 100%
- ㈱Careconエンジニアマッチング事業連結 100%
- ㈱Digital Arrow PartnersDigital Arrow Partners事業、ASP事業、Expert Partners事業連結 100%
- ㈱Growth One受託開発事業連結 100%
- ㈱M&A承継機構M＆Aアドバイザリー事業連結 100%
- ㈱MapleSystemsエンジニアマッチング事業連結 100%
- ㈱Minato戦略コンサルティング事業連結 100%
- ㈱Nofty Consulting戦略コンサルティング事業連結 100%
- ㈱アスピレテックコンサルティング戦略コンサルティング事業連結 100%
- SAICOOL㈱戦略コンサルティング事業連結 70%
- ㈱enableX戦略コンサルティング事業連結 70%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 本社・東京都 / 大阪オフィス・大阪府 / 大阪オフィス・大阪府 / 名古屋オフィス・愛知県 / 名古屋オフィス・愛知県 / 福岡オフィス・福岡県 / 福岡オフィス・福岡県
費用内訳FY2025 有報
- 広告宣伝費6億円
- 賞与・引当金20百万円
- 貸倒引当金繰入額4百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは15.6%（業種中央値 10.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針取締役の報酬額につきましては、株主総会の決議により承認された報酬限度額の範囲内で、当社の経営成績及び財政状態、各取締役の職務執行状況等を総合的に勘案し、取締役会の決議により決定しております。また、監査役の報酬額につきましては、株主総会の決議により承認された報酬限度額の範囲内で、業務の分担等を勘案し、監査役会の決議により決定しております。当社の取締役の報酬等に関する株主総会の決議年月日は2025年11月27日であり、取締役の報酬の限度額を300,000千円と決議しております。また、当社の監査役の報酬等に関する株主総会の決議年月日は2022年11月28日であり、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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