主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 0.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 52.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 43% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月12日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.1倍
- 水準トレンド
- 0.57倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社５社で構成されており、自動車内装部品、住宅設備資材及び建築内装資材等の製造販売を主たる業務としております。 当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一の区分であります。(1）自動車部品 主要な製品は、トランク部品、フロア部品、シート部品、ルーフ部品等の自動車内装部品であります。 当社が国内で製造販売するほか、海外では、盟和（大連）汽車配件有限公司、盟和（佛山）汽車配件有限公司、…
セグメント別売上構成
- 自動車部品91.1%212億円
- 住宅8.8%21億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1）経営方針 当社グループは設立以来、自動車内装部品を中心として、「より良いもの」、「喜んでいただけるもの」を、「より安く」、そして「より早く」提供することにより社会に貢献することを基本理念として事業展開を行なってまいりました。 当社グループの企業理念では、「法令順守と高い倫理観に基づく企業活動、環境にやさしい製品づくり、技術革新による顧客満足度向上に努め、株主、取引先、地域社会等会社をとりまくさまざまな関係者と良好なコミュニケーションを実践する」としております。 (2）経営戦略等 当社グループは、…
大株主FY2026 有報
- 1太陽生命保険株式会社6.00%
- 2日本証券金融株式会社5.95%
- 3株式会社陽栄5.15%
- 4株式会社三井住友銀行3.74%
- 5株式会社プライムポリマー3.40%
- 6松井証券株式会社3.12%
- 7三井物産プラスチック株式会社2.28%
- 8上田八木短資株式会社2.20%
- 9江川 源2.04%
- 10盟和産業従業員持株会1.90%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 231億円
- 前年比 -0.8%
- 純利益
- 77百万円
- 前年比 -82.9%
- EPS
- 22.17円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 243億円
- 前年比 +5.4%
- 営業利益
- 5.2億円
- 前年比 +40.4%
- 純利益
- 3.2億円
- 前年比 +312.5%
- EPS / 配当
- 91.46円
- 配当 50円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針および保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式について、中長期的に当社の企業価値の向上に資すると判断した企業等との関係強化を目的として保有していく方針です。 保有の合理性を検証する方法として、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役3名82百万円
- 社外役員 (一括)5名28百万円
役員一覧
- 飯塚 清代表取締役社長48,000株
- 丸茂 康弘取締役副社長執行役員海外事業（中国・東南アジア・インド）担当住宅営業部門担当中国統括部 部長盟和（大連）汽車配件有限公司董事長盟和（佛山）汽車配件有限公司董事長MEIWA INDUSTRY(THAILAND)CO.,LTD.社長MEIWA INDUSTRY NORTH AMERICA, INC.取締役15,000株
- 桐生 直規取締役常務執行役員自動車部品営業部門担当4,000株
- 高桑 重徳取締役常務執行役員CFO総合管理部共同部長 盟和（大連）汽車配件有限公司監事 盟和（佛山）汽車配件有限公司監事1,000株
- 原 秋彦取締役0株
- 小峰 光取締役（監査等委員）
- 市川 一郎取締役
- 梶谷 太作取締役（監査等委員）
- 森山 弘和取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 182億円 | -16億円 | -567.82円 | 4円 | -17% |
| 2013 | 190億円 | 6.5億円 | 242.85円 | 6円 | 7.4% |
| 2014 | 206億円 | 5.9億円 | 218.38円 | 6円 | 6% |
| 2015 | 202億円 | 5.1億円 | — | 4円 | 4.5% |
| 2016 | 191億円 | 1.7億円 | 49.77円 | 50円 | 1.4% |
| 2017 | 191億円 | 1.1億円 | 31.18円 | 50円 | 1% |
| 2018 | 204億円 | 2.7億円 | 76.14円 | 50円 | 2.4% |
| 2019 | 218億円 | 3億円 | 85.91円 | 50円 | 2.7% |
| 2020 | 224億円 | 2.7億円 | 76.84円 | 50円 | 2.4% |
| 2021 | 183億円 | -10億円 | -293.88円 | 25円 | -9.6% |
| 2022 | 197億円 | 3.1億円 | 87.88円 | 50円 | 2.9% |
| 2023 | 212億円 | -74百万円 | -21.1円 | 50円 | -0.7% |
| 2024 | 224億円 | -3.1億円 | -87.31円 | 50円 | -2.8% |
| 2025 | 233億円 | 4.5億円 | 129.43円 | 50円 | 3.9% |
| 2026 | 231億円 | 78百万円 | 22.17円 | 50円 | 0.6% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他50.7%
- 金融機関20.2%
- その他法人18.4%
- 証券会社9.3%
- 外国法人等1.1%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- MEIWA INDUSTRY (THAILAND) CO., LTD.自動車内装部品の製造・販売連結 100%
- MEIWA INDUSTRY NORTH AMERICA, INC.自動車内装部品の製造・販売連結 100%
- 盟和（佛山）汽車配件有限公司自動車内装部品の製造・販売連結 100%
- 盟和（大連）汽車配件有限公司自動車内装部品の製造・販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
第二生産部・長野県 / 第一生産部・山梨県 / 第一生産部・岐阜県 / 本社・神奈川県 / 東京営業部・神奈川県 / 汽車配件有限公司 / 汽車配件有限公司 / DUSTRY NORTH AMERICA,INC. / CO.,LTD.
費用内訳FY2026 有報
- 荷造運送費10億円
- 給料手当5.9億円
- 賞与・引当金50百万円
- 退職給付費用27百万円
- 役員報酬・賞与2百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは0.6%（業種中央値 6.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、その内容は以下のとおりであります。なお、2021年６月25日開催の第66回定時株主総会において、監査等委員でない取締役の報酬等の年額200百万円以内（うち、社外取締役分は20百万円。ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。）、監査等委員である取締役の報酬等の年額50百万円以内とそれぞれ決議されています。 1) 基本方針取締役の報酬は、優秀な人材を確保できる水準、従業員給与水準を勘案しつつ、当社グループの連結業績、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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