主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 63.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 0.86倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、49社の子会社及び５社の関連会社により構成されており、その主な事業は、二・四輪用、産業機器用、医療機器用、住宅機器用、船舶用等の遠隔操作のコントロールケーブル、四輪用ウインドレギュレータ、ドアモジュール、ドアラッチ及びパワーリフトゲートとそれらの付属品の製造並びに販売であり、これら製品の生産のための専用機の開発、製造並びに販売も行っております。なお、設計及び研究開発は、当社が中心となって行っており、子会社及び関連会社の統括機能を有しております。 当社グループにおける主な子会社及び関連会社のセグメント情報との関連は、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 北米33.9%1,030億円
- アジア23.3%710億円
- 日本17.6%535億円
- 中国15.8%480億円
- 欧州8.4%257億円
- 南米1.0%30億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1）経営方針 当社グループは、創業の理想「この仕事を通じて社会に貢献する。」、「この仕事を通じて立派な人を創る。」を経営の基本理念・企業文化とし、守り育ててまいりました。創業の理想を実現するための両輪として、経営信条「良品・安価・即納」を定めて社会貢献への道を示し、社訓「信義誠実」「和衷協力」「不撓不屈」「業務奉仕」を定めて人間形成の道を示しております。 この創業の理想の実践・実現に向けて努力し続けることが、…
中期経営計画・IR資料（ハイレックスコーポレーション公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1寺浦興産株式会社28.05%
- 2CEPLUX- THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）4.32%
- 3公益財団法人寺浦奨学会4.20%
- 4日本生命保険相互会社3.40%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）3.12%
- 6西川ゴム工業株式会社2.79%
- 7本田技研工業株式会社2.29%
- 8ビ－エヌワイエムエスエ－エヌブイ ビ－エヌワイエムアイエル ダブリユ－エス ゼノア ジヤパン エクイテイ インカム フアンド（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）2.26%
- 9株式会社アルファ2.18%
- 10株式会社三菱ＵＦＪ銀行1.99%
最新の決算（短信）
2026.06.05 IR資料 「2026年10月期 第2四半期（中間期）決算短信 英文版」を公開しました。 We have released Consolidated Financial Results for the Six Months Ended April 30, 2026 （English） (178KB)
今期実績
- 売上収益
- 2,091億円
- 前年比 +37.3%
- 純利益
- 349億円
- EPS
- 942.98円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、配当等の投資リターンや株式価値の向上が期待できるものを純投資目的と区分し、それ以外の場合は純投資目的以外に区分することとしております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、円滑な取引の維持や情報提供等の無形の便益を期待するために必要と認める会社の株式を保有しております。個別の政策保有株式については株式保有管理規定に基づき、毎期、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名13百万円
- 社内取締役1名43百万円
- 社外役員 (一括)5名21百万円
役員一覧
- 寺浦 太郎代表取締役社長513,000株
- 松本 耕一常勤監査役2,000株
- 上田 隆司監査役
- 吉川 博巳取締役
- 後藤 研了監査役
- 正木 靖子取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,397億円 | 68億円 | 177.79円 | 40円 | 8.4% |
| 2013 | 1,650億円 | 106億円 | 279.64円 | 40円 | 11.1% |
| 2014 | 2,014億円 | 131億円 | 343.53円 | 47円 | 11.2% |
| 2015 | 2,391億円 | 134億円 | 353.55円 | 56.5円 | 9.9% |
| 2016 | 2,357億円 | 109億円 | 287.45円 | 53円 | 7.7% |
| 2017 | 2,573億円 | 87億円 | 229.32円 | 53円 | 5.9% |
| 2018 | 2,513億円 | 55億円 | 145.32円 | 53円 | 3.4% |
| 2019 | 2,400億円 | 35億円 | 91.94円 | 53円 | 2.1% |
| 2020 | 1,958億円 | -35億円 | -92.42円 | 34円 | — |
| 2021 | 2,178億円 | 49億円 | 129.08円 | 34円 | 3% |
| 2022 | 2,556億円 | -71億円 | -189.85円 | 34円 | — |
| 2023 | 2,986億円 | -30億円 | -79.75円 | 34円 | 0.3% |
| 2024 | 3,084億円 | 20億円 | 52.6円 | 40円 | 1.1% |
| 2025 | 3,041億円 | 84億円 | 224.87円 | 46円 | 4.9% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人43.8%
- 外国法人等24.8%
- 個人・その他18.9%
- 金融機関12.2%
- 証券会社0.1%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
宝塚工場・兵庫県 / 三田工場・兵庫県 / 三田西工場・兵庫県 / 柏原工場・兵庫県 / 三ケ日工場・静岡県 / 本社・兵庫県 / 宇都宮技術センター・栃木県 / 益田メガソーラー発電所・島根県 / ハイレックス埼玉本社工場・埼玉県 / ハイレックス島根本社工場・島根県 / ハイレックス関東本社工場・千葉県 / 本社工場・兵庫県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当74億円
- 研究開発費46億円
- 荷造運送費41億円
- 賞与・引当金3.6億円
- 貸倒引当金繰入額2.8億円
- 退職給付費用2.3億円
- 減価償却費2.1億円
- 役員報酬・賞与3百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは4.5%（業種中央値 5%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法＜取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針＞当社は、2021年２月13日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、指名報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針の内容は次のとおりであります。a．取締役の報酬等の基本方針イ．当社取締役の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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