主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 13.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 51.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.99倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車、二輪車、船外機及び電動車いす他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を展開しています。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。以下に示す区分は、「第５ 経理の状況 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。 (四輪事業)四輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd.他で行っています。また、部品の一部については、…
セグメント別売上構成
- 四輪事業90.7%5兆7,064億円
- 二輪事業7.2%4,545億円
- マリン事業1.9%1,195億円
- その他事業0.2%126億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末時点において当社グループが判断したものです。また、当該事項については、取締役会等の社内会議体で合理的な根拠に基づき適切な検討を行ったものです。これらの記載は実際の結果と異なる可能性があり、その達成を保証するものではありません。 2030年度に向けた主な取組み＜連結売上収益目標＞2030年度の経営目標を売上収益８兆円、営業利益8,000億円、営業利益率10％、ROE13％としました。BEV比率の増加や労務費の上昇、原材料費が高騰する中でもしっかりと収益体質を改善させ、2030年代前半にはROE15％を達成することを見据えながら、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16.55%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)7.59%
- 3トヨタ自動車株式会社4.98%
- 4東京海上日動火災保険株式会社3.35%
- 5株式会社三菱ＵＦＪ銀行3.32%
- 6株式会社りそな銀行2.69%
- 7株式会社静岡銀行(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行株式会社2.40%
- 8ジェーピー モルガン チェース バンク 385632(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部2.39%
- 9ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部1.76%
- 10JPモルガン証券株式会社1.65%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 6兆2,930億円
- 前年比 +8%
- 純利益
- 4,393億円
- 前年比 +5.6%
- EPS
- 227.69円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 6兆8,000億円
- 前年比 +8.1%
- 営業利益
- 5,700億円
- 前年比 -8.5%
- 純利益
- 3,800億円
- 前年比 -13.5%
- EPS / 配当
- 196.97円
- 配当 51円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の投資株式を純投資目的以外の目的である投資株式としています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上のために、事業機会の創出、業務提携、安定的な取引・協力関係の構築、維持、強化等に資すると判断する場合、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名72百万円
- 社内取締役6名8.45億円
- 社外監査役3名52百万円
- 社外取締役4名65百万円
役員一覧
- 鈴木 俊宏取締役社長（代表取締役）（取締役会議長）704,000株
- 石井 直己取締役副社長（代表取締役）55,000株
- 豊田 泰輔常勤監査役21,000株
- 加藤 勝弘取締役副社長20,000株
- 岡島 有孝取締役専務役員13,000株
- 村松 鋭一取締役専務役員6,000株
- 高橋 尚子取締役5,000株
- 堂道 秀明取締役4,000株
- 山岸 重雄常勤監査役4,000株
- 江草 俊取締役3,000株
- 福田 充宏監査役2,000株
- 長野 哲久監査役1,000株
- 鬼頭 潤子監査役1,000株
- 青山 朝子取締役0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2兆5,122億円 | 539億円 | 96.06円 | 15円 | 5.5% |
| 2013 | 2兆5,783億円 | 804億円 | 143.31円 | 18円 | 7.5% |
| 2014 | 2兆9,383億円 | 1,075億円 | 191.6円 | 24円 | 8.7% |
| 2015 | 3兆155億円 | 969億円 | 172.67円 | 27円 | 6.9% |
| 2016 | 3兆1,807億円 | 1,167億円 | 234.98円 | 32円 | 9.6% |
| 2017 | 3兆1,695億円 | 1,600億円 | 362.54円 | 44円 | 15.4% |
| 2018 | 3兆7,572億円 | 2,157億円 | 488.86円 | 74円 | 17.9% |
| 2019 | 3兆8,715億円 | 1,788億円 | 395.26円 | 74円 | 13.3% |
| 2020 | 3兆4,884億円 | 1,342億円 | 286.36円 | 85円 | 9.3% |
| 2021 | 3兆1,782億円 | 1,464億円 | 301.65円 | 90円 | 9.2% |
| 2022 | 3兆5,684億円 | 1,603億円 | 330.2円 | 91円 | 9% |
| 2023 | 4兆6,416億円 | 2,211億円 | 455.21円 | 100円 | 11.2% |
| 2024 | 5兆3,575億円 | 3,170億円 | 163.88円 | 122円 | 12.6% |
| 2025 | 5兆8,252億円 | 4,161億円 | 215.66円 | 41円 | 14.6% |
| 2026 | 6兆2,930億円 | 4,393億円 | 227.69円 | 46円 | 13.8% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等45.5%
- 金融機関34.1%
- その他法人10.1%
- 個人・その他6.4%
- 証券会社4.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱スズキ自販東京四輪事業、その他事業(電動車いす)連結 100%
- ㈱スズキ部品富山四輪事業、二輪事業連結 100%
- ㈱スニック四輪事業連結 100%
- スズキ輸送梱包㈱四輪事業、二輪事業連結 100%
- ㈱スズキビジネス四輪事業、二輪事業、マリン事業、その他事業(不動産)連結 100%
- ㈱スズキマリンマリン事業連結 100%
- ㈱スズキ二輪二輪事業連結 100%
- ㈱スズキ自販浜松四輪事業、その他事業(電動車いす)連結 100%
- ㈱スズキ自販近畿四輪事業、その他事業(電動車いす)連結 100%
- ㈱スズキ部品製造四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki Australia Pty. Ltd.四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki Auto South Africa (Pty) Ltd.四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki Deutschland GmbH四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki France S.A.S.四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki GB PLC四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki Italia S.p.A.四輪事業、二輪事業、マリン事業連結 100%
- Suzuki Manufacturing of America Corp.二輪事業連結 100%
- Suzuki Marine USA, LLCマリン事業連結 100%
- Suzuki Motor (Thailand) Co.,Ltd.四輪事業連結 100%
- Suzuki Motor Gujarat Private Ltd.四輪事業連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・静岡県 / 竜洋コース・静岡県 / マリン技術センター・静岡県 / 湖西工場及び部品工場・静岡県 / 相良工場及び相良コース・静岡県 / 磐田工場・静岡県 / 浜松工場[二輪技術セン ター含む]・静岡県 / 大須賀工場・静岡県 / ㈱スズキ部品製造・静岡県 / r Suzuki Corporation Ltd. / Suzuki Deutschland GmbH / Maruti Suzuki India Ltd.
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当2,160億円
- その他販管費1,584億円
- 広告宣伝費757億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは13.8%（業種中央値 6.1%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①当事業年度の役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ａ．取締役の報酬等取締役の個人別の報酬等の決定方針（以下「決定方針」といいます。）は、委員の過半数を社外取締役とする人事・報酬等委員会に決定方針案の妥当性を諮問し、その答申を踏まえて取締役会の決議で定めています。当事業年度の報酬等の決定方針は、2025年５月に人事・報酬等委員会への諮問を経て、取締役会の決議で定めました。その概要は次のとおりです。取締役（社外取締役を除く。）の報酬は、当社の企業価値の持続的な向上に対するインセンティブとして機能するよう、基本報酬、短期インセンティブとしての賞与及び中長期インセンティブとしての株式報酬で構成し、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2026/07/17警察庁1.0億円
小型警ら車
- 2026/06/19国税庁3.3億円
令和８年度 乗用自動車の購入等（区分６）
- 2026/06/19国税庁2.7億円
令和８年度 乗用自動車の購入等（区分１）
- 2026/06/19国税庁2,634万円
令和８年度 乗用自動車の購入等（区分５）
- 2026/06/19国税庁9,332万円
令和８年度 乗用自動車の購入等（区分２）
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。