主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 58.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.91倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(プレス工業株式会社)、子会社19社により構成され、自動車関連事業及び建設機械関連事業等を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と主要な子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、前述の事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一の区分であります。上記の自動車関連事業及び建設機械関連事業では、当社製品の一部を子会社に製造委託しております。なお、子会社においても得意先への直接販売を行っております。(注)1 上記は全て連結子会社となります。2 普莱斯冲圧部件(蘇州)有限公司については2025年12月26日付で解散し清算手続中であります。
セグメント別売上構成
- 自動車関連事業83.3%1,582億円
- 建設機械関連事業15.1%287億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社グループは、経営の基本方針として「ビジョン・ミッション・バリュー」及び「企業スローガン」を掲げており、環境・社会・経済の持続可能性に配慮したサステナビリティ経営を実践し、全てのステークホルダーとともに、質的成長をめざしてまいります。また、倫理規定を制定し、守るべき法令や社会ルールについて、国内・海外子会社を含めたプレス工業グループ社員への周知徹底を図っております。…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.35%
- 2いすゞ自動車株式会社10.23%
- 3日鉄物産株式会社5.06%
- 4MURAKAMI TAKATERU(常任代理人 三田証券株式会社)3.66%
- 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.50%
- 6伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社3.32%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.62%
- 8プレス工業従業員持株会2.55%
- 9プレス工業取引先持株会2.55%
- 10RE FUND 107-CLIENT AC(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.52%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 2,022億円
- 前年比 +6.5%
- 純利益
- 85億円
- 前年比 +39.4%
- EPS
- 85.85円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,900億円
- 前年比 -6%
- 営業利益
- 114億円
- 前年比 -15.6%
- 純利益
- 70億円
- 前年比 -17.4%
- EPS / 配当
- 71.7円
- 配当 44円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的の株式は保有しておりません。また、営業取引の円滑化及び事業上の関係強化の目的のもと、中長期的な企業価値向上に資すると総合的に判断する場合は、株式の政策保有を行っております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、次の方針に基づき、株式の政策保有を行っております。(株式の政策保有に関する方針)1 当社は、営業取引の円滑化及び事業上の関係強化の目的のもと、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名22百万円
- 社内取締役7名4.19億円
- 社外役員 (一括)6名30百万円
役員一覧
- 増田 昇取締役117,000株
- 清水 勇生代表取締役社長社長執行役員CEO96,000株
- 唐木 剛一代表取締役専務取締役 専務執行役員CFO経理部、総務部管掌、経営企画部、IR部、事業企画部、人事部、労働部、100年史編纂室、国内/海外関連事業所管91,000株
- 岡田 京子取締役常務執行役員総務部所管、人事部、労働部担当、100年史編纂室長77,000株
- 佐藤 昌彦代表取締役専務取締役 専務執行役員CTO生産本部所管、技術開発本部長75,000株
- 新川 春正取締役常務執行役員生産本部長66,000株
- 奥垣内 完取締役常務執行役員業務本部長53,000株
- 坂野 正典取締役(常勤監査等委員)29,000株
- 古里 健治社外取締役(監査等委員)
- 山根 八洲男社外取締役(監査等委員)
- 岡部 友紀社外取締役(監査等委員)
- 村上 佳代社外取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,682億円 | 63億円 | 58.12円 | 8円 | 14.4% |
| 2013 | 1,751億円 | 56億円 | 51.43円 | 9円 | 11% |
| 2014 | 1,836億円 | 63億円 | 57.71円 | 10円 | 11% |
| 2015 | 1,976億円 | 64億円 | 58.51円 | 11円 | 9.8% |
| 2016 | 1,958億円 | 56億円 | 51.67円 | 11円 | 7.9% |
| 2017 | 1,866億円 | 53億円 | 48.46円 | 11円 | 7.1% |
| 2018 | 2,121億円 | 58億円 | 53.78円 | 12円 | 7.3% |
| 2019 | 2,207億円 | 76億円 | 69.1円 | 14円 | 8.9% |
| 2020 | 2,053億円 | 37億円 | 34.22円 | 13円 | 4.3% |
| 2021 | 1,537億円 | 15億円 | 13.74円 | 7.5円 | 1.7% |
| 2022 | 1,601億円 | 71億円 | 66.17円 | 20円 | 7.7% |
| 2023 | 1,848億円 | 68億円 | 65.54円 | 21円 | 7% |
| 2024 | 1,978億円 | 81億円 | 79.41円 | 26円 | 7.8% |
| 2025 | 1,899億円 | 61億円 | 60.99円 | 32円 | 5.5% |
| 2026 | 2,022億円 | 85億円 | 85.85円 | 37円 | 7.2% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他33.0%
- その他法人23.1%
- 外国法人等21.7%
- 金融機関20.6%
- 証券会社1.6%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
川崎工場・神奈川県 / 藤沢工場・神奈川県 / 尾道工場・広島県 / 宇都宮工場・栃木県 / 埼玉工場・埼玉県 / ㈱協和製作所本社・栃木工場・栃木県 / 小山工場・栃木県 / 尾道プレス工業㈱本社・工場・広島県 / 有限公司本社・工場 / SUMMIT PKK CO.,LTD.本社・工場 / PK CORPORATION LTD.本社・工場 / RESS KOGYO SWEDEN AB本社・工場
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当39億円
- 福利厚生費11億円
- 賞与・引当金6.6億円
- 退職給付費用1.9億円
- 役員報酬・賞与1.8億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは6.5%(業種中央値 6.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ.取締役の報酬等に係る決定方針の決定方法取締役の報酬等に係る決定方針(以下「決定方針」という)の決定にあたりましては、委員の過半数を社外取締役で構成する指名・報酬委員会に諮問し、その答申内容を踏まえて取締役会において決定方針を決議いたしました。ロ.決定方針の内容の概要<役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項>当社は、業務執行取締役・非業務執行取締役・監査等委員である取締役の別に次のとおり役員の報酬等の方針を定める。取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等については、事業年度ごとに、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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