主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 39.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 27% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 1.27倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社35社及び関連会社3社で構成されており、その主な事業内容と、各社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。また、当連結会計年度より、報告セグメントの名称を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 パワートレイン事業当事業部門においては、高性能、高品質等の自動車用(乗用車・トラック・レーシングカー)エンジンに対応する自動車用エンジン軸受を中心に、二輪エンジン用軸受、…
セグメント別売上構成
- 自動車用エンジン軸受52.9%721億円
- 自動車用軸受以外部品17.3%235億円
- 自動車用エンジン以外軸受15.4%210億円
- 非自動車用軸受13.1%179億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社グループは、経営方針として、「企業理念」、「行動憲章」、「行動基準」、「行動指針」及び「環境基本方針」を掲げ、事業活動を通して社会に貢献してまいります。また、技術立社として、トライボロジー(摩擦・摩耗・潤滑技術)の領域をコアにテクノロジーリーダーとして、来るべき時代を見据え、技術を磨き、企業としての社会的責任を果たしていく所存であります。当社グループは、上記の経営方針を踏まえ、「あらゆる動きを支えて 豊かな暮らしに貢献する」ことをパーパスとして、この度、…
中期経営計画・IR資料(大同メタル工業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社9.64%
- 2大同メタル従業員持株会4.32%
- 3三井住友信託銀行株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)4.16%
- 4株式会社みずほ銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)4.16%
- 5大同メタル友栄会持株会4.12%
- 6株式会社三菱UFJ銀行3.83%
- 7株式会社日本カストディ銀行3.29%
- 8東京海上日動火災保険株式会社2.33%
- 9THE SERI WATHANA INDUSTRY CO., LTD. 703000(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.10%
- 10伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社1.86%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,420億円
- 前年比 +4.2%
- 純利益
- 44億円
- 前年比 +61.6%
- EPS
- 93.73円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,450億円
- 前年比 +2.1%
- 営業利益
- 95億円
- 前年比 +13.5%
- 純利益
- 50億円
- 前年比 +13.7%
- EPS / 配当
- 106.68円
- 配当 36円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合を純投資目的とし、それ以外を純投資目的以外としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は独立系企業として特定の企業グループには所属していないことから、資材等の購入先や商品の販売先との安定的かつ円滑な関係を維持し、ビジネスを継続することが必要であり、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名14百万円
- 社内取締役6名3.20億円
- 社外監査役2名26百万円
- 社外取締役3名36百万円
役員一覧
- 判治 誠吾代表取締役会長兼CEO160,000株
- 古川 智充代表取締役社長兼COO43,000株
- 墓越 繁昌取締役兼常務執行役員 人事企画ユニット長 兼 犬山事業所長34,000株
- 松田 和雄監査役33,000株
- 吉田 有宏取締役兼常務執行役員 新製品開発ユニット長26,000株
- 星長 清隆取締役17,000株
- 正田 健二取締役兼常務執行役員 第1カンパニープレジデント13,000株
- 白井 美由里取締役7,000株
- 高木 幸司常勤監査役7,000株
- 伊藤 啓貴取締役兼常務執行役員 財務企画ユニット長6,000株
- 石原 真二取締役2,000株
- 吉田 悦章監査役0株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 703億円 | 54億円 | 136.44円 | 16円 | 20.7% |
| 2013 | 709億円 | 44億円 | 110.1円 | 14円 | 14.2% |
| 2014 | 774億円 | 47億円 | 118.89円 | 17円 | 13.1% |
| 2015 | 850億円 | 45億円 | 112円 | 20円 | 10.8% |
| 2016 | 814億円 | 37億円 | 98.44円 | 26円 | 8.6% |
| 2017 | 851億円 | 22億円 | 66.19円 | 30円 | 5.1% |
| 2018 | 1,066億円 | 36億円 | 82.42円 | 30円 | 7.7% |
| 2019 | 1,077億円 | 41億円 | 103.44円 | 30円 | 7.9% |
| 2020 | 1,002億円 | 27億円 | 58.22円 | 35円 | 4.9% |
| 2021 | 847億円 | — | — | 20円 | 0.2% |
| 2022 | 1,040億円 | 19億円 | 40.7円 | 25円 | 3.3% |
| 2023 | 1,155億円 | -22億円 | -47.05円 | 12円 | -3.6% |
| 2024 | 1,287億円 | 26億円 | 54.5円 | 15円 | 4% |
| 2025 | 1,363億円 | 27億円 | 57.7円 | 18円 | 3.8% |
| 2026 | 1,420億円 | 44億円 | 93.73円 | 31円 | 5.7% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他38.8%
- 金融機関33.0%
- その他法人14.1%
- 外国法人等12.4%
- 証券会社1.6%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
第5カンパニーTMBS工場・愛知県 / 第4カンパニー・愛知県 / 研究開発センター他・愛知県 / エヌデーシー㈱・千葉県 / 同晟金属㈱ / 大同メタルコトールAD / 大同メタルチェコs.r.o.
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当71億円
- その他販管費67億円
- 荷造運送費30億円
- 研究開発費28億円
- 業務委託・手数料17億円
- 減価償却費16億円
- 福利厚生費16億円
- 地代家賃12億円
- 役員報酬・賞与6.8億円
- 賞与・引当金6.3億円
- 退職給付費用3.2億円
- 役員報酬・賞与1.4億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは5.1%(業種中央値 6.1%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下「決定方針」といいます。)を定めており、その決定方法及び概要は次のとおりです。(ⅰ)決定方針の決定方法当社は、取締役報酬規程において、取締役の報酬及びその水準が取締役に相応しい人材の確保・維持、及び業績と企業価値の向上への貢献意欲や士気を高めるインセンティブとして有効に機能することを基本方針としております。当社は、当社の経営の透明性の確保に資することを目的に、取締役会の決議によって選定された取締役3名以上(その過半数を社外取締役とする)で構成する報酬委員会を設置した上で、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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